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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

アドヴァン <日足> 「株探」多機能チャートより

■アドヴァン <7463>  1,193円 (+92円、+8.4%)

 アドヴァン <7463> が続急伸。前週末22日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を90万株(発行済み株数の2.14%)、または10億円としており、取得期間は5月25日から9月23日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするためとしている。

■NSW <9739>  2,331円 (+167円、+7.7%)

 日本システムウェア <9739> が急反発、一時8.5%高に買われた。組み込みソフトやデバイス設計に優位性を持つ総合システム会社で、官公庁向けITソリューションで大型案件を獲得するなど実績が高い。官庁はデジタルトランスフォーメーション(DX)で民間よりも遅れているとの見方があり、今後も同社の活躍余地が期待される。産業用スマートグラスを活用したデータセンター運用の遠隔作業支援サービスなどに注目度が高い。足もとの業績も好調で、20年3月期は6%増収を確保し、15%営業増益と2ケタ成長を果たしている。

■博報堂DY <2433>  1,229円 (+87円、+7.6%)

 博報堂DYホールディングス <2433> が急反発。同社は22日大引け後に決算を発表。20年3月期の連結経常利益は前の期比15.4%減の581億円に減った。なお、21年3月期の業績見通しは開示しなかった。

■大気社 <1979>  3,255円 (+165円、+5.3%)

 大氣社 <1979> が続急伸。同社は22日大引け後に決算を発表。20年3月期の連結経常利益は前の期比6.0%増の159億円に伸び、3期連続で過去最高益を更新した。3期連続増益となった。なお、21年3月期の業績見通しは開示しなかった。

■カッパクリエ <7421>  1,494円 (+63円、+4.4%)

 カッパ・クリエイト <7421> が3日ぶり大幅反発。22日の取引終了後に発表した20年3月期連結営業利益が10億5700万円(前の期比68.1%増)と大幅増益となったことが好感された。主力の回転寿司事業で、 新型コロナウイルス感染拡大の影響により3月の既存店売上高が前年実績を大幅に下回ったことが響き、売上高は748億1400万円(同1.8%減)となった。ただ、それまで実施した付加価値の高いメニューの投入や店舗オペレーションの改善策及びシフトコントロールによる人件費の適正化などが奏功した。なお、21年3月期業績予想は、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を合理的に算定することが困難であるとして未定としている。

■レーザーテク <6920>  8,720円 (+360円、+4.3%)

 レーザーテック <6920> が大幅続伸、一時490円高の8850円と上値を伸ばしたほか、ホロン <7748> [JQ]も一時435円高の5400円に買われるなど半導体製造装置関連株の一角に大口の買いが目立った。国内外での経済活動再開の動きが世界経済の底入れムードにつながっており、半導体など世界景気に敏感なセクターは空売り筋の買い戻しを誘発している状況にある。特にEUV(極端紫外線)関連の設備投資需要が立ち上がっていることで、両銘柄などニッチで商品競争力の高い企業にとって追い風が強い。ホロンについては直近、海外機関投資家による組み入れの動きなど純投資目的の新たな資金流入も観測されている。

■ニトリHD <9843>  18,420円 (+690円、+3.9%)

 ニトリホールディングス <9843> が大幅続伸し連日の年初来高値更新。22日の取引終了後に発表した5月度の月次国内売上高で、既存店売上高が0.6%増と2ヵ月ぶりにプラスに転じたことが好感された。行政からの要請で引き続き99店舗が臨時休業していたものの、在宅勤務需要からホームオフィス家具、簡易家具・収納整理品の売り上げが伸長したという。また、テレビCM効果もあり季節商材の寝具・寝装品も売り上げを伸ばしたほか、ダイニング、キッチン用品が堅調だったとしている。

■エムスリー <2413>  4,260円 (+150円、+3.7%)

 エムスリー <2413> が大幅続伸。同社は22日、医療機関・患者向けのICT(情報通信技術)やIoT(モノのインターネット)の活用で、ソニー <6758> 及びNTTドコモ <9437> と協業に向け検討を開始したと発表。今後の展開などが期待されたようだ。この協業検討は、エムスリーとNTTドコモが締結した資本・業務提携契約に基づき、検討・実施していた協業プロジェクトと、エムスリーとソニーが「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」をきっかけとして開始した新型コロナウイルス感染症対策での協業をもとに、医療領域における新たな価値創造を探索する取り組みとして合意に至った。3社は第1弾として、VR(仮想現実)やAR(拡張現実)などを活用した入院患者のバーチャル外出支援のトライアルから開始するとしている。

■神戸物産 <3038>  5,320円 (+180円、+3.5%)

 神戸物産 <3038> が反発。22日の取引終了後に発表した4月度の単独業績が、売上高331億5900万円(前年同月比34.8%増)、営業利益20億9200万円(同35.2%増)となり、業績好調が継続していることが好感された。4月度は業務スーパーの新規出店が6店舗あり、店舗数が862店舗と前年同月比36店増となったことが寄与した。また、商品別では、全般的に出荷が伸長したなか、国内グループ工場で製造する「徳用ウインナー」や「おとなの大盛カレー」のほか、冷凍野菜やスパゲッティなど、手軽に食べられる食品や利便性の高い食品が特に好調だった。

■郵船 <9101>  1,495円 (+44円、+3.0%)

 日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> など大手をはじめ海運株が買いを集めた。新型コロナウイルスの影響による世界経済の停滞でグローバル物流需要の低迷が懸念されたが、ここ欧米をはじめ経済再生に向けた動きが出始めていることや、中国の全人代開幕に伴い中国政府による景気刺激策への期待などが、海運セクターにも追い風として意識された。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数も前週末まで6日続伸で500回復が目前となっている。

■三井不 <8801>  1,961円 (+56.5円、+3.0%)

 三井不動産 <8801> が4日ぶりに反発。SMBC日興証券は同社株の投資評価「1」と目標株価2700円を継続した。同社が12日に発表した20年3月期の連結営業利益は前の期比7.0%増の2806億1700万円となった。21年3月期は前期比28.7%減の2000億円を見込んでいる。今期は新型コロナウイルスの影響で商業施設、ホテルなどを中心に大幅減益が予想されているが、会社計画は投資家向け分譲事業を中心に保守的であり、同証券ではコロナ第2波などが生じなければ今期同利益は2294億円と会社計画を大幅に上回るとみている。また、22年3月期からは、ホテル以外の各事業はおおむねコロナ前の水準を回復すると予想しており、同利益は3121億円を見込んでいる。株主重視の姿勢は鮮明であり、中長期的に株主還元強化やROE改善が続くとみている。

■明治HD <2269>  7,680円 (+210円、+2.8%)

 明治ホールディングス <2269> が3日ぶりに反発。22日取引終了後に発表した20年3月期の連結経常利益は前の期比3.6%増の1033億2400万円で着地。続く21年3月期の同利益も前期比7.4%増の1110億円に伸び、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが好感された。今期は健康や栄養に対する意識が高まる中、プロバイオティクスやヨーグルトなどの販売が回復する。また、医薬品部門は国内で薬価改定が重しになるものの、海外子会社の収益拡大や経費削減効果で吸収し、2ケタ増益を見込む。併せて、前期の年間配当を140円から150円(前の期は140円)に増額し、今期も150円を継続する方針とした。同日、傘下のKMバイオロジクスが国立感染症研究所らと共同で、新型コロナウイルス感染症に対するワクチンの開発を始めると発表しており、これも好材料視されたようだ。20年度に非臨床試験を終え、その結果を踏まえて臨床試験を開始する予定としている。

■OLC <4661>  15,570円 (+370円、+2.4%)

 オリエンタルランド <4661> が続伸。政府が25日に新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を全面解除するとの見方が強まったことから、現在臨時休園中の東京ディズニーランド及び東京ディズニーシーの営業再開への期待が高まったようだ。また、23日付の日本経済新聞朝刊で「みずほ銀行などとの間で2000億円のコミットメントライン(融資枠)を設定した」と報じられており、新型コロナの影響長期化に備えた財務面への施策として、これも好材料視された。

■フジッコ <2908>  1,939円 (+23円、+1.2%)

 フジッコ <2908> が反発。岩井コスモ証券は22日、同社株の投資判断を新規「B+」でカバレッジを開始した。目標株価は2200円とした。同社は、昆布・豆製品でトップシェアの加工食品会社で近年はヨーグルトが伸長している。20年3月期は11期連続で増収を達成したが、人件費や外注費の増加で連結営業利益は2期連続の減益となった。ただ、21年3月期は総菜やヨーグルト製品の拡販で同利益は前期比5%増の47億円と増益が予想されており、同証券では48億円への上振れを見込んでいる。新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに中食市場は拡大傾向にあることも追い風となる。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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