【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■識学 <7049> 　653円　(+47円、+7.8％)

　識学 <7049> [東証Ｍ]が4日ぶり急反発。6日午後0時30分ごろ、3月度の月次売上高が前年同月比25.9％増の1億5064万円になったと発表しており、これが好感された。なお、同社では新型コロナウイルス 感染拡大を受けて、取引先企業との商談やサービス提供を延期する案件が発生していることを受けて、事業環境の変化を把握するために「月次売上高」をタイムリーに発表することにしたという。

■ブイキューブ <3681> 　1,273円　(+86円、+7.3％)

　テレワーク関連株が買われた。6日朝方、安倍首相が緊急事態宣言に踏み切る意向を固めたことを複数のメディアが伝えており、これがテレワークのさらなる普及につながるとの見方から好感されたようだ。同関連株の中心的な存在となるブイキューブ <3681> は3日ぶりに急反発。また、独自のコンテナ技術を強みにテレワーク製品を展開するセグエグループ <3968> も3日ぶりに急反謄した。その他、6日はテラスカイ <3915> 、サイボウズ <4776> 、パシフィックネット <3021> [東証２]などが上昇した。

■富士フイルム <4901> 　6,166円　(+402円、+7.0％)

　富士フイルムホールディングス <4901> が続急伸。株価は一時前営業日比11.4％高の6420円まで上昇し、2月25日につけた上場来高値5890円を大幅に更新した。5日付の日本経済新聞朝刊で「新型コロナウイルスに対する治療効果が期待されている抗インフルエンザ薬『アビガン』の増産を支援し、2020年度中に現在の最大3倍にあたる200万人分（インフルでは600万人分）の備蓄を確保する」と報じられたことが刺激材料となった。記事によると、アビガンを開発した富士フイルム富山化学が実施する治験の結果も踏まえ、生産設備の整備を後押しするという。同社株のほか、2日大引け後にアビガン原料の供給を決定したと発表したデンカ <4061> もストップ高となった。

■ＮＴＴドコモ <9437> 　3,369円　(+214円、+6.8％)

　ＮＴＴドコモ <9437> 、ＫＤＤＩ <9433> 、ソフトバンク <9434> の大手通信キャリアが軒並み高。4日付の日本経済新聞朝刊で、「新型コロナウイルスの感染拡大で、データ通信量が急増している」と報じられており、業績への好影響を期待した買いが入ったようだ。記事によると、外出自粛でテレワークが広がり、企業の利用と動画配信サービスが増えているという。「3月下旬の通信量（日中）は2月比で最大4割増」になったと報じている。一方で、遠隔授業の本格利用が始まれば、通信ネットワークの停滞懸念も強まりそうだともしている。

■国際石開帝石 <1605> 　672円　(+39.8円、+6.3％)

　石油関連株が高い。国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> 、ＪＸＴＧホールディングス <5020> などが値を上げた。6日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前日比3.02ドル高の1バレル＝28.34ドルに上昇した。サウジアラビアが産油国に緊急会合の開催を呼びかけ、9日ごろにも緊急のテレビ会議が開催されるとの報道が流れている。先行きの原油需給に好転期待を視野に石油関連株には買いが優勢となった。

■ベネ・ワン <2412> 　1,440円　(+83円、+6.1％)

　ベネフィット・ワン <2412> が続急伸。同社は6日、日本郵政 <6178> グループに所属する約43万人の従業員を対象に、福利厚生として会員制優待サービス「ベネフィット・ステーション」の提供を4月から開始したことを明らかにしており、これが好材料視されたようだ。「ベネフィット・ステーション」とは、宿泊施設や飲食店、レジャー施設、介護・育児サービスなど140万件以上のサービスを優待価格で利用することができる会員制優待サービス。昨年9月時点で1万770団体、会員約781万人の規模を誇っている。

■弁護士ドットコム <6027> 　4,945円　(+270円、+5.8％)

　弁護士ドットコム <6027> [東証Ｍ]が6日続急伸。3日に発表した「クラウドサインと契約書システム連携」が買い材料。クラウド契約サービス「クラウドサイン」と契約書作成システム「LAWGUE」が連携。オンライン上で契約書の作成から締結までを一気通貫。

■アクシアル <8255> 　3,970円　(+215円、+5.7％)

　新潟を地盤にスーパーマーケットを展開するアクシアル　リテイリング <8255> が6日ぶりに急反発。同社は6日午前10時30分頃に、3月度の月次業績を公表。既存店売上高は前年同月比7.62％増（2月は6.84％増）となり、2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感されたようだ。既存店の客単価が同5.96％増（2月は0.99％増）に伸びたほか、客数が同1.57％増（2月は5.80％増）と堅調に推移したことが寄与した。なお、全店ベースの売上高は同9.18％増（2月は9.36％増）だった。

■大有機 <4187> 　1,421円　(+76円、+5.7％)

　大阪有機化学工業 <4187> が急反発。3日大引け後に発表した20年11月期第1四半期(19年12月-20年2月)の連結経常利益が前年同期比25.5％増の11.9億円に伸びて着地したことが買い材料視された。半導体材料が旺盛な需要を背景に販売が好調だったことが寄与。化粧品原料や機能材料で利益率の高い製品の販売が増加したことも大幅増益に貢献した。

■いちご <2337> 　230円　(+12円、+5.5％)

　いちご <2337> が6日ぶり急反発。同社が3日に発表した「3月メガソーラー発電量は16.4％増」が買い材料。太陽光発電所の3月発電量は前年同月比16.4％増。

■シャノン <3976> 　1,033円　(+45円、+4.6％)

　シャノン <3976> [東証Ｍ]が大幅反発。6日正午ごろ、同社のマーケティング支援システム「SHANON MARKETING PLATFORM（SMP）」が、早稲田大学の社会人教育事業「WASEDA NEO」に採用されたと発表しており、これが好材料視された。「WASEDA NEO」は17年から早稲田大学が展開している社会人教育事業で、講座のほか、日本橋キャンパス内（コレド日本橋5階）でコワーキングスペースの運営も行っている。シャノンは今回、講座受付・運用管理、またマーケティングアプローチのためのシステムとして、SMPを提供したという。

■バイク王 <3377> 　139円　(+6円、+4.5％)

　バイク王＆カンパニー <3377> [東証２]が6日ぶりに大幅反発。同社は3日取引終了後に、20年11月期第1四半期（19年12月-20年2月）の単独決算を発表。営業損益は1億7400万円の赤字となり、前年同期の2億9900万円の赤字から改善したことが好感されたようだ。売上高は45億4500万円（前年同期比11.9％増）で着地。リテール販売の商品ラインアップの拡充や売り場改善効果などにより、全体の販売台数が増加したほか、平均売上単価（1台当たりの売上高）や平均粗利額（1台当たりの粗利額）が前年同期を上回った。なお、20年11月期通期の単独業績予想は、売上高205億円（前期比1.9％増）、営業利益2億3000万円（同9.1％増）とする従来計画を据え置いている。

■ＧＭＯ－ＦＨ <7177> 　451円　(+19円、+4.4％)

　ＧＭＯフィナンシャルホールディングス <7177> [ＪＱ]が6日ぶりに大幅反発。3日取引終了後、3月の月次開示情報（速報）を発表。傘下のGMOクリック証券の3月店頭FX売買代金（一日平均）が前月比2.3倍の8兆6060億円に拡大しており、これを好感する買いが向かった。また、3月の株式売買代金（一日平均）も前月比27.2％増と大きく伸びたことも好材料視された。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース