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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):豊田合、東芝、任天堂

豊田合 <日足> 「株探」多機能チャートより
■柿安本店 <2294>  2,636円  +404 円 (+18.1%) 一時ストップ高   本日終値
 22日、東証が柿安本店 <2294> [JQ]を29日付で市場1部に市場変更すると発表したことが買い材料視された。発表を受け、TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■エボラブルアジア <6191>  2,322円  +229 円 (+10.9%)  本日終値  東証1部 上昇率2位
 エボラブルアジア<6191>が大幅続伸。前週末22日の取引終了後に発表した10月度の取扱高が、前年同月比20%増の116億9683万円になったとしており、これを好材料視した買いが入った。なお、うち一般顧客向け取扱高は同44%増となり引き続き高成長を維持している。

■大阪有機化学工業 <4187>  1,342円  +83 円 (+6.6%)  本日終値
 大阪有機化学工業<4187>が大幅続伸し年初来高値を更新した。前週末22日の取引終了後、24年11月期を最終年度とする長期経営計画の目標数値について、売上高を350億円以上から370億円以上(19年11月期予想308億2100万円)、営業利益を35億円以上から50億円以上(同36億7400万円)へそれぞれ上方修正したことが好感された。外部環境の変化や直近の業績動向を踏まえたとしている。

■豊田合成 <7282>  2,646円  +128 円 (+5.1%)  本日終値
 豊田合成<7282>は大幅反発し年初来高値を更新。前週末22日の取引終了後、20年3月期の連結業績予想について、売上高を8450億円から8400億円(前期比0.1%減)へ、営業利益を410億円から210億円(同42.5%減)へ、最終利益を250億円から120億円(同48.5%減)へ下方修正したが、修正要因が一過性のものであり、それを除くと営業利益はやや上振れると見込んでいることが好感された。同時にドイツ生産子会社の豊田合成メテオール(TGM)の全株式を同国のプライベートエクイティファンドの傘下企業に譲渡すると発表しており、TGM及びTGM子会社が連結子会社から除外されることや事業整理損失を計上する予定であることが、売上高・利益を押し下げるとしている。ただ、譲渡に伴う一過性損失が営業利益を210億円押し下げる一方、第4四半期の赤字縮小分が10億円プラスに働くとしており、悪材料出尽くし感とともに、プラス面を評価した買いが入ったようだ。

■古野電気 <6814>  1,318円  +49 円 (+3.9%)  本日終値
 古野電気<6814>が大幅続伸、1300円台を大きく回復し連日の年初来高値更新。魚群探知機や船舶用電子機器の世界トップメーカーで、高い技術力に定評がある。船舶の自動運航実現にむけた研究開発が進むなか、同社は日本郵船グループなどとの協業で、世界初の自動運航実験に成功するなど業界で先駆しているが、次世代通信規格5Gの普及は海上においても操船の飛躍的なレベルアップにつながることで、同社の商機拡大につながる。このほか同社は、高度な無線技術を他分野にも応用、教育や建設向けシステムで新境地を開拓途上にある。

■東芝 <6502>  3,470円  +120 円 (+3.6%)  本日終値
 東芝<6502>は9日ぶりに反発。25日の日経新聞朝刊で、「東芝は血液1滴から13種類のがんを発見できる検査キットを開発した」「がんにかかっているかどうかを2時間以内99%の精度で判定できる」と報じられた。記事によると、同社は2万円以下で、21年~22年にも人間ドックの血液検査などで実用化することを目指しており、他社の従来技術に比べ、複数のがんを低コストかつ短時間で判明するのが特長としている。

■ヨコオ <6800>  3,180円  +95 円 (+3.1%)  本日終値
 ヨコオ<6800>が大幅高で3日ぶりに反発。SMBC日興証券が22日付で、投資判断「1」を継続し、目標株価を3200円から3500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、好調な回路検査用コネクタは、20年の5G半導体本格量産を見据えて、中長期成長確度が高まった印象と指摘。なかなか収益性改善が確認できない車載通信機器や電子タバコ向け需要減少(無線通信機器)といったネガティブ要素を凌駕すると見込んでおり、20年3月期の営業利益予想を41億円から45億円へ、21年3月期を同44億円から48億円へ上方修正している。

■タケエイ <2151>  1,285円  +26 円 (+2.1%)  本日終値
 タケエイ<2151>が反発。東海東京調査センターが22日付で、投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を1150円から1430円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。 同センターでは、地下鉄工事や都心を中心とする再開発工事の本格化、木質バイオマス発電事業の本格稼働、廃棄物処理単価の引き上げ効果の顕在化などを予想。20年3月期の営業利益を会社計画の31億円を上回る37億円と見込んでいる。

■任天堂 <7974>  42,290円  +800 円 (+1.9%)  本日終値
 任天堂<7974>が全体相場薄商いのなかも、東証1部上場企業の中で断トツの売買代金をこなし、800円の上昇をみせている。市場では「引き続き中国テンセントとの提携をハヤす動きが強いようだ。中国市場でのスイッチの販売、及びマリオカートなど任天堂の有するゲームソフトの販売も決まったことで、同社の中国展開に対する期待感が足もと一段と高まりをみせている」(国内ネット証券アナリスト)という。年末商戦の時期に入ったことで、機関投資家に加え個人投資家の活発な商いの対象となっている。

■日本郵船 <9101>  1,898円  +32 円 (+1.7%)  本日終値
 日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など大手をはじめ海運株が軒並み高。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数は、今年9月初旬を境に下降トレンドに変わっているが、前週末は7営業日ぶりに反発に転じた。マーケットでは米中貿易協議の部分合意に対する期待感と不安心理が交錯する状況にあるが、直近は米中両首脳から合意に前向きともとれる発言が相次いでいることで、やや市場心理は強気に傾いた。世界景気に敏感なセクターである海運株には追い風となっている。

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