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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

トランザス <日足> 「株探」多機能チャートより

■トランザス <6696>  1,332円 (+199円、+17.6%)

 トランザス <6696> [東証M]が続急騰。19日大引け後、スティックを挿入するだけで既存のテレビ・ディスプレーをデジタルサイネージ化する「Magic Spot(マジックスポット)」の提供を25日から開始すると発表しており、これを好感する買いが向かった。「マジックスポット」はホテルやテナントなどのテレビ・ディスプレーのHDMIポートにスティックを挿すだけで、店舗情報や館内施設の案内、クーポンやニュースの配信、企業広告を提供することができるサービス。IoT5Gの普及によりデジタルサイネージ の需要が拡大するなか、デジタルサイネージを簡単に利用できるサービスの開始による業績への寄与に期待する買いが向かった。

■明豊ファシリ <1717>  707円 (+88円、+14.2%)

 明豊ファシリティワークス <1717> [東証2]が急反騰。19日取引終了後、東京証券取引所の承認を受けて、11月26日付で東証2部から東証1部市場へ指定されることになったと発表した。同社は、オフィスや各種施設の建設時に、中立的な立場で発注者を支援するコンストラクション・マネジメントを展開。20年3月期の単独業績予想は売上高42億8000万円(前期比23.6%減)、経常利益7億9000万円(同1.2%増)を見込んでいる。

■レアジョブ <6096>  4,515円 (+485円、+12.0%)

 レアジョブ <6096> [東証M]が5日続急騰。14日に20年3月期通期の連結業績予想を上方修正したことや、同日に12月5日を基準日として1株を2株へ株式分割すると発表したことを好感した買いが継続したもよう。また、同社は19日、子会社のエンビジョンが20年4月から、Z会(静岡県三島市)の通信教育「小学生コース」6年生の英語講座を対象に、オンライン英会話レッスンの提供を開始することを明らかにしており、これが新たな手掛かり材料となったようだ。

■あすか製薬 <4514>  1,293円 (+133円、+11.5%)

 東証1部の上昇率4位。あすか製薬 <4514> が急反騰。同社はホルモン剤を主力とする製薬会社で婦人科系の実績が高い。19日取引終了後、国内で開発中の子宮筋腫治療剤「ウリプリスタル酢酸エステル」について、過多月経を伴う日本人子宮筋腫患者を対象とする第2相用量設定試験を実施し、有効性と安全性が確認されたことを発表、これを手掛かり材料に買いを引き寄せる形となった。

■ウチダエスコ <4699>  2,419円 (+162円、+7.2%)

 ウチダエスコ <4699> [JQ]が6連騰、連日最高値を更新している。19日に西村康稔経済再生相が閣議後会見で、学校で児童・生徒が1人1台のパソコンを使える環境を整えるための予算を、とりまとめ中の経済対策に盛り込むと明らかにした。複数のメディアが報じた。政府は2022年度までに「児童生徒3人に対して1台」をめざし、年間約1800億円を地方自治体に補助するなどしているが、現状は平均5.4人に1台にとどまっているという。これを受け、文教市場向けにパソコン導入需要が拡大するとの思惑から、学校市場向けIT関連機器販売事業を手掛ける同社の業績拡大が期待され、株価を刺激する格好となった。

■大日本住友 <4506>  2,140円 (+139円、+7.0%)

 東証1部の上昇率8位。大日本住友製薬 <4506> が全体下げ相場に逆行して3日続急伸。市場では「同社が買収予定にある英国のマイオバント社が前立腺がんを対象としたフェーズ3試験に成功したことを発表、これを材料に買いが入った。全体の地合いも為替の円高やアジア株安を背景に景気敏感株全般に買いが入りにくいなか、ディフェンシブセクターに買いが向かいやすい」(国内証券ストラテジスト)としている。

■KIMOTO <7908>  192円 (+11円、+6.1%)

 東証1部の上昇率10位。KIMOTO <7908> が3日ぶり急反発。19日取引終了後、自社株買いを実施すると発表した。上限を100万株(発行済み株数の2.03%)、または2億4000万円としており、取得期間は11月20日から20年2月28日まで。株主還元の充実を図るとともに、資本効率の向上に資するためとしている。これを評価する形で買いが流入した。

■T-BASE <3415>  703円 (+39円、+5.9%)

 TOKYO BASE <3415> が急反発。大和証券は19日、同社株のレーティングを「2(アウトパフォーム)」から「1(買い)」へ引き上げた。目標株価の900円は据え置いた。利益成長力の回復を評価している。同社は、衣料品のセレクトショップ「STUDIOUS」などを展開。第2四半期(3-8月)の連結営業利益は前年同期比24%増の5億8400万円だった。この結果に対して、同証券では「セール販売減少により粗利率改善、中国進出も順調でありポジティブな印象」と指摘。香港店はデモの影響があるが、中国本土に初進出した上海店は初日売上高が目標の1000万円を超え、順調なスタートを切ったとみている。

■レイ <4317>  643円 (+30円、+4.9%)

 レイ <4317> [JQ]が商いを膨らませ大幅に4日続伸。イベントやテレビCM向けなどの企画や映像制作を展開、映像機器レンタルは東京モーターショーなどが追い風となり収益に貢献する見通し。今後はeスポーツ分野などでビジネスチャンスが広がる可能性がある。テレビ朝日ホールディングス <9409> との資本・業務提携による業容拡大効果への思惑も株価を刺激した。

■CRGHD <7041>  776円 (+36円、+4.9%)

 CRGホールディングス <7041> [東証M]が大幅反発。同社は19日取引終了後に、定款の一部を変更し、事業目的に「コンサルティング事業」と「イベント事業」を追加すると発表。これが買い手掛かりとなったようだ。追加の目的は、自社及び子会社の事業内容の多様化に対応するため。定款変更のための株主総会の開催を12月25日に予定している。

■テラスカイ <3915>  2,674円 (+122円、+4.8%)

 テラスカイ <3915> が12連騰、ついにサイコロジカルライン100%(12勝0敗)となった。しかも上げ幅も拡大基調で20日は一時2700円台を突破した。米セールスフォース・ドットコムのシステムで構築するクラウド導入ビジネスを展開し、企業のIT投資需要を取り込んでいる。今期業績は当初会社側の想定を大幅に上回る状況で、ファンド系資金による継続的な買いを指摘する声もある。

■ブイキューブ <3681>  544円 (+24円、+4.6%)

 ブイキューブ <3681> が大幅上伸。同社は19日、米クリスプ・テクノロジーズが手掛けるノイズキャンセリングアプリケーション「Krisp(クリスプ)」の日本国内独占販売契約を締結し、提供を始めたと発表。「Krisp」は、Web会議で課題となる音声の品質を改善し、快適なコミュニケーションを実現するサービス。ブイキューブは自社のWeb会議サービス「V-CUBE ミーティング」を利用する顧客だけでなく、他のWeb会議サービスを利用する顧客にも「Krisp」を提供することで、働き方改革やテレワークの実現を支援するとともに、新たな顧客層の拡大を目指すとしている。

■PCA <9629>  4,030円 (+170円、+4.4%)

 パッケージソフト大手ピー・シー・エー <9629> が3連騰し、10月10日以来の4000円台復帰を果たしている。株価は8月28日に上場来高値4785円をつけてから利益確定売りに押され11月6日の直近安値まで30%近く下落したが、指標面で予想PERが15倍を割り込んだところから買い戻しが急となった。足もとの業績は絶好調だ。10月28日に発表した上期の経常利益は前年同期比6.7倍の17.8億円に急拡大した。「Windows7」のサポート終了や増税前の駆け込み需要といった特需が追い風となったほか、働き方改革に対応した就業管理ソフトが好調だった。上期決算発表とあわせて、通期の経常利益予想を14年ぶりの最高益に上方修正している。特需後の業績に不安はあるものの、急拡大しているクラウドサービスによる成長継続が期待されている。

■メドピア <6095>  1,595円 (+63円、+4.1%)

 メドピア <6095> [東証M]が8日続伸。同社は20日、アスクル <2678> の法人向け通販サービス「ASKUL」及び「ソロエルアリーナ」の全国の利用企業に対し、産業保健支援サービス「first call」の提供を開始したと発表。これが新たな買い手掛かりとなったようだ。同社は19年5日にアスクルと業務提携して以降、「ASKUL」及び「ソロエルアリーナ」利用企業のうち東京23区内の企業に限定して「first call」を提供していたが、これを20日から全国に拡大した。なお、「first call」では法人向けに、オンライン医療相談、オンライン産業医、ストレスチェックの3つのサービスを提供している。

■ローム <6963>  9,050円 (+280円、+3.2%)

 ローム <6963> が大幅反発し、年初来高値を約1ヵ月ぶりに更新した。19日大引け後、発行済み株式数(自社株を除く)の9.57%にあたる1000万株(金額で500億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、これを好感する買いが向かった。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。1000万株のうち114万200株は20日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で取得する。買い付け期間は20日から20年6月30日まで。併せて、400億円の海外円建新株予約権付社債(転換社債=CB)を発行すると発表。調達資金は自社株取得に充てるとしている。

■日車両 <7102>  3,010円 (+63円、+2.1%)

 日本車輌製造 <7102> が4日続伸。19日取引終了後、JR東海 <9022> から新幹線電車「N700S」384両(24編成)を受注したと発表した。受注金額は非公表で、21年3月期から23年3月期にかけて納入する予定。なお、20年3月期業績への影響はないものの、21年3月期以降の売上高への貢献を見込んでいる。

■協エクシオ <1951>  2,900円 (+60円、+2.1%)

 協和エクシオ <1951> が3日続伸。岩井コスモ証券は19日、同社株の目標株価を3100円から3300円に引き上げた。投資判断の「A」は継続した。第2四半期(4-9月)の連結業績は、売上高が前年同期比60%増の2123億200万円、営業利益が同26%増の107億6600万円と好調だった。西日本3社の経営統合効果に加え、地上波デジタル放送の受信対策などの通信工事が伸長した。同証券では、NTTドコモ <9437> が5G関連の基地局整備を前倒しで行う可能性があると指摘。20年3月期通期の連結営業利益は会社予想の320億円に対して340億円(前期比7%増)への増額修正を予想している。

■任天堂 <7974>  42,970円 (+640円、+1.5%)

 任天堂 <7974> が一時1000円近い上昇をみせ3連騰、4万3300円まで上値を伸ばし、11月5日以来の年初来高値更新となった。売買代金は東証1部上場企業の中で断トツとなっている。「国内で初の直営店『Nintendo TOKYO』を東京・渋谷に開設し、自社IP(知的財産)への認知度を高める経営戦略が伝わっており、これ材料視する動き」(準大手証券ストラテジスト)という。個人投資家の短期資金の参戦が活発化している。

■バンナムHD <7832>  6,692円 (+88円、+1.3%)

 バンダイナムコホールディングス <7832> 、コナミホールディングス <9766> 、スクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> 、カプコン <9697> などゲーム関連株に高いものが目立つ。年末商戦を控え、ゲーム関連株に物色の矛先が向かいやすい時期にきており、20日は半導体や機械セクターなど世界景気敏感株が売られるなか、資金シフトの動きが観測された。また、19日に米グーグルがクラウドゲームサービス「スタディア」の提供を開始しており、改めてクラウドゲーム市場の拡大余地が意識されている。その際、世界的に高い人気を博している日本のゲーム関連企業のIP(知的財産)に着目する動きが出ているようだ。バンナムHDなどはスタディア対応で「ドラゴンボール ゼノバース2」の配信を予定している。

■TIS <3626>  6,370円 (+80円、+1.3%)

 TIS <3626> が6日続伸。SMBC日興証券が19日付で投資判断「2」を継続し、目標株価を6100円から6200円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券によると、受注残高は多く今後の需要環境も良好だと予想。また、新しいクレジットカードシステムサービス「クレジットキューブ+(CC+)」の立ち上げに期待するという。一方、貸借対照表に計上される自社のソフトウェア資産などを回収できるかどうか、注視する必要があろうと指摘している。同証券では、20年3月期の連結営業利益を418億円から430億円、21年3月期は436億円から460億円へぞれぞれ増額修正した。

■野村マイクロ <6254>  836円 (+10円、+1.2%)

 野村マイクロ・サイエンス <6254> [JQ]が4日続伸。直近4営業日で株価を18%強切り上げている。超純水装置メーカーで、韓国サムスンなどをはじめ半導体向けのウエートが高く、市況回復の恩恵が期待されている。半導体関連の中小型株に物色の矛先が向かうなか、特に株価1000円未満の銘柄に人気が集まりやすい傾向にあり、同社株はその流れに乗っている。依然としてPER、PBRともに割安感が強い。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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