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【注目】前週末15日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

トレイダーズ <日足> 「株探」多機能チャートより

■トレイダーズ <8704>  97円 (+30円、+44.8%) ストップ高

 トレイダーズホールディングス <8704> [JQ] がストップ高。同社は14日大引け後に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は12.9億円の黒字(前年同期は3.4億円の赤字)に浮上して着地した。併せて、通期の同利益を従来予想の7.3億円→17.5億円(前期は8.6億円)に2.4倍上方修正し、一転して2.0倍増益を見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。

■三桜工 <6584>  1,531円 (+300円、+24.4%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。自動車部品メーカーの三櫻工業 <6584> がストップ高。14日大引け後、20年3月期の連結経常利益を従来予想の20億円→40億円に2.0倍上方修正。増益率が39.4%増→2.8倍に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。環境規制強化の影響で欧州やインド向けの販売が計画を下回るものの、生産効率の改善や物流費の低減、固定費削減、不採算製品の販売価格見直しを進めることで、採算が大きく改善する。業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の6円→15円(前期は25円)に大幅増額修正したことも評価材料となった。

■WASHハウス <6537>  893円 (+150円、+20.2%) ストップ高

 WASHハウス <6537> [東証M]ストップ高。15日午後2時30分ごろ、中国山東省に合弁会社を設立すると発表しており、これが好感された。中国におけるコインランドリー「WASHハウス事業」の推進を目的としており、同社の海外展開はタイに続き2ヵ国目となる。

■インパクト <6067>  1,798円 (+300円、+20.0%) ストップ高

 インパクトホールディングス <6067> [東証M] がストップ高。同社は14日大引け後に決算を発表。19年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結最終損益は17.6億円の赤字(前年同期は1.5億円の黒字)に転落したが、直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結最終利益は前年同期比2.3倍の1.1億円に急拡大し、売上営業利益率は前年同期の5.0%→7.6%に改善した。

■レアジョブ <6096>  3,300円 (+500円、+17.9%) ストップ高

 レアジョブ <6096> [東証M]がストップ高。14日大引け後、20年3月期の連結経常利益を従来予想の2.5億円→3.5億円に40.0%上方修正。増益率が47.9%増→2.1倍に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。マーケティング強化やサービス改善を背景に、個人向けオンライン英会話の顧客獲得が想定より進むことが寄与。事業効率化や生産性向上による費用抑制なども利益を押し上げる。併せて、12月5日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表。株式流動性の向上や投資家層の拡大を好感する買いも向かった。

■プレミアG <7199>  2,403円 (+360円、+17.6%)

 東証1部の上昇率2位。プレミアグループ <7199> が続急騰。14日の取引終了後に発表した第2四半期累計(4-9月)連結決算が、売上高66億5900万円(前年同期比28.5%増)、最終利益18億4500万円(同2.7倍)と大幅増益となったことが好感された。クレジット事業の取扱高が41.6%増の伸長となったほか、同業のEGSを取得した効果もあり故障保証(ワランティ)事業の取扱高が55.6%増と大きく成長したことが寄与した。なお、20年3月期通期業績予想は売上高136億6800万円(前期比27.8%増)、最終利益20億4800万円(同52.2%増)の従来見通しを据え置いている。また、上限を60万株(発行済み株数の4.54%)、または12億円とする自社株買いを実施するとあわせて発表しており、これも好材料視されたようだ。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行することが目的という。更に、債権管理回収業を手掛ける中央債権回収(東京都中央区)の全株式を来年4月の予定で取得し、子会社化することで基本合意したと発表した。債権管理能力の増強を図るのが狙い。なお、20年3月期業績への影響は精査中としている。

■多摩川HD <6838>  1,673円 (+233円、+16.2%)

 多摩川ホールディングス <6838> [JQ] が急反騰。同社は14日大引け後に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は2億4400万円の黒字(前年同期は9400万円の赤字)に浮上し、通期計画の3億7200万円に対する進捗率は65.6%となった。

■CRGHD <7041>  735円 (+100円、+15.8%) ストップ高

 CRGホールディングス <7041> [東証M] がストップ高。同社は14日大引け後に決算を発表。19年9月期の連結経常利益は前の期比22.4%減の4.3億円になったが、20年9月期は前期比41.0%増の6.1億円に拡大を見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。6期連続増収になる。

■ネクシィーズ <4346>  2,414円 (+319円、+15.2%)

 東証1部の上昇率6位。ネクシィーズグループ <4346> が急反騰。同社は14日大引け後に決算を発表。19年9月期の連結経常利益は前の期比11.7%増の21.6億円になり、20年9月期も前期比1.5%増の22億円に伸びる見通しとなった。7期連続増収になる。

■関電化 <4047>  1,104円 (+137円、+14.2%)

 東証1部の上昇率8位。関東電化工業 <4047> が急反騰し年初来高値を更新した。14日の取引終了後、20年3月期の連結業績予想について、売上高を533億円から545億円(前期比1.3%減)へ、営業利益を56億円から71億円(同24.9%減)へ、純利益を39億5000万円から47億円(同28.3%減)へ上方修正したことが好感された。上期の精密化学品部門において、電池材料の六フッ化リン酸リチウムなどが伸長したほか、原材料価格や減価償却費などが計画を下回ったことが寄与する。また、懸念されている米中貿易摩擦や日韓関係の緊張などの影響は、足もとの受注状況から限定的であると判断したという。なお、第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高270億4300万円(前年同期比2.4%増)、営業利益40億3100万円(同18.8%減)、純利益25億3700万円(同30.5%減)だった。同時に、中国安徽省に半導体・液晶用特殊ガス類の生産拠点となる子会社を設立すると発表した。関電化95%、現地企業5%出資で12月に設立する予定。なお、20年3月期業績への影響は軽微としている。

■オープンH <3288>  3,235円 (+386円、+13.6%)

 東証1部の上昇率10位。オープンハウス <3288> が急反騰し、連日で年初来高値を更新した。14日大引け後に発表した19年9月期の連結経常利益は前の期比19.3%増の549億円で着地。続く20年9月期も前期比14.7%増の630億円に伸び、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は引き続き主力の戸建て住宅の販売棟数を伸ばし、8期連続の2ケタ増収増益を目指す。併せて、今期の年間配当は80円とし、9月30日割当の株式分割を考慮した実質配当は27.0%増配とする方針としたことも評価材料となった。

■スルガ銀 <8358>  534円 (+37円、+7.4%)

 スルガ銀行 <8358> が急反発。同社は14日大引け後に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は200億円の黒字(前年同期は857億円の赤字)に浮上し、従来予想の80億円の黒字を上回って着地。併せて、通期の同損益を従来予想の160億円の黒字→230億円の黒字(前期は743億円の赤字)に43.8%上方修正した。

■エボラブルA <6191>  2,095円 (+144円、+7.4%)

 エボラブルアジア <6191> が続急伸。同社は14日大引け後に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。19年9月期の連結税引き前利益は前の期比46.7%減の6.5億円に落ち込んだが、20年9月期は前期比2.9倍の19億円に急拡大を見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。

■カドカワ <9468>  1,591円 (+92円、+6.1%)

 KADOKAWA <9468> が急反発。14日大引け後、20年3月期の連結経常利益を従来予想の62億円→108億円に74.2%上方修正。増益率が47.4%増→2.6倍に拡大し、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。子会社ドワンゴの構造改革が想定より早く進み、Webサービス事業の収益が大きく改善することが寄与。出版事業の好調継続に加え、全社にかかるコストが想定を下回ることも上振れの要因となる。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の20円→30円(前期は20円)に大幅増額修正したことも評価材料となった。

■かんぽ生命 <7181>  1,859円 (+103円、+5.9%)

 かんぽ生命保険 <7181> が続急伸。同社は14日大引け後に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比12.4%減の1415億円に減った。しかしながら、併せて通期の同利益を従来予想の1900億円→2700億円(前期は2648億円)に42.1%上方修正し、一転して1.9%増益見通しとなった。

■あいHD <3076>  2,099円 (+104円、+5.2%)

 あい ホールディングス <3076> が続急伸。同社は14日大引け後に決算を発表。20年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益は前年同期比12.7%増の25.3億円に伸び、通期計画の92億円に対する進捗率は27.5%となり、5年平均の25.0%とほぼ同水準だった。

■日本郵政 <6178>  1,054円 (+52円、+5.2%)

 日本郵政 <6178> が急反発。同社は14日大引け後に決算を発表。20年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比3.2%減の4026億円に減ったが、通期計画の7100億円に対する進捗率は56.7%に達し、5年平均の45.9%も上回った。

■日本ペHD <4612>  6,330円 (+300円、+5.0%)

 日本ペイントホールディングス <4612> が急反発し年初来高値を更新した。14日の取引終了後に発表した第3四半期累計(1-9月)連結決算は、売上高4951億1900万円(前年同期比4.3%増)、営業利益664億7900万円(同0.5%減)と営業減益となったものの、7-9月期では営業利益は58.4%増と大幅増益に転じており、これを好感した買いが入った。7月にトルコ塗料メーカーのべテックグループを子会社化したことや、9月に豪州塗料メーカーのデュラックスグループを子会社化したことが寄与した。なお、19年12月期通期業績予想は、売上高6400億円(前期比2.0%増)、営業利益770億円(同11.0%減)の従来見通しを据え置いている。

■バンドー化学 <5195>  980円 (+46円、+4.9%)

 バンドー化学 <5195> が大幅反発。15日、20年1月1日受注分からコンベヤベルト製品などを値上げすると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。対象となる製品はコンベヤベルト、フレクスベルコンベヤベルト及びジョイント材料全般で改定率は10%以上。事業構造の変革を含めてさまざまな生産性の向上やコストの削減及び業務の効率化などを図ってきたが、自助努力だけでは製品価格の維持が厳しくなったとして値上げに踏み切るという。

■朝日インテック <7747>  3,155円 (+120円、+4.0%)

 朝日インテック <7747> が大幅に反発し新高値。同社が14日発表した第1四半期(7-9月)の連結業績は売上高が前年同期比13%増の155億1200万円、営業利益は同4.8%増の49億7900万円と堅調だった。国内外でカテーテルや治療に使うガイドワイヤの販売が伸びた。20年6月通期予想の営業利益153億6900万円に対する進捗率は32%と高水準であり、先行きの増額修正期待も膨らんでいる。

■UT <2146>  2,835円 (+65円、+2.4%)

 UTグループ <2146> が3日ぶりに反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が14日付で、投資判断「バイ」を継続し、目標株価を3200円から3500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券によると。足もとの景気減速は製造派遣市場全体に影を落としているが、一方で、それにより大手製造業の工場人員体制再構築の機運が高まってきており、同社のソリューション事業に改めて注目しているという。また、ソリューション事業の拡大は利益の“質”の向上ももたらすとしている。

■日本通信 <9424>  195円 (+4円、+2.1%)

 日本通信 <9424> が4日ぶり反発。15日前引け後に、携帯料金4割削減プラン実現のために総務大臣裁定を申請したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。日本通信は14年4月から5年以上にわたり、NTTドコモ <9437> と音声通話サービス(通話定額を含む)の卸契約に関する協議を行なってきたが、協議が不調に終わったことから、今回の申請に至ったという。同社によれば、大臣裁定で主張が認められれば、データ通信及び音声通話を含めた月額料金を、現在携帯事業者が提供している料金から4割削減した料金プランを提供することが可能としており、これにより利用者層の拡大につながるとの思惑が働いたようだ。

■神戸物産 <3038>  3,200円 (+50円、+1.6%)

 神戸物産 <3038> が続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が14日付で、投資判断「バイ」を継続し、目標株価を3155円から3440円へ引き上げたことが好材料視された。同証券では、引き続き格安食品スーパー「業務スーパー」の既存店売上高の伸長並びに店舗数拡大による持続的な利益成長を予想。独自の低価格PB商品及びローコスト店舗フォーマットを強みとする同社を、食品スーパー業界のカテゴリーキラーとして評価しているという。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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