【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■イズミ <8273> 　4,110円　(-205円、-4.8％)

　東証1部の下落率6位。イズミ <8273> が大幅反落。8日の取引終了後、20年2月期の連結業績予想について、売上高を7613億円から7561億円（前期比3.3％増）へ、営業利益を374億円から339億円（同3.9％減）へ、純利益を227億円から205億円（同12.7％減）へ下方修正した。上期において7月の長梅雨における気温低下や日照不足、台風の襲来などによる天候不順の影響で、夏物商材を中心に販売が低調に推移したことが要因という。また、人件費が増加したことや、新設店舗などの創業経費が増加したことも利益を圧迫した。なお、同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高3698億1400万円（前年同期比3.1％増）、営業利益141億6300万円（同15.6％減）、純利益89億6600万円（同16.9％減）だった。

■東京個別 <4745> 　879円　(-31円、-3.4％)

　東京個別指導学院 <4745> が大幅続落。8日の取引終了後、東京都の江東区立第二辰巳小学校からプログラミング授業を受託し今月から全6日間、5・6年生全員を対象に独自のプログラミング教育を提供すると発表したが、市場の好反応は限定的だったようだ。今回の授業受託は、20年度から全国の小学校でプログラミング教育が必修化されるのを控え、「特色ある学校づくり」の一環として行われるプログラミング授業を受託したもの。同社では、運営するベネッセサイエンス教室に「STEMプログラミングコース」を開講（東京個別指導学院豊洲教室に併設）するなどプログラミング教育に関する指導ノウハウを積み上げており、これが今回の受託に至ったとしている。

■マネックスＧ <8698> 　257円　(-8円、-3.0％)

　マネックスグループ <8698> が大幅反落し新安値。米国ではネット証券大手のチャールズ・シュワブが今月に入り米国株などの売買手数料無料化を発表。これを受け、業績悪化懸念からチャールズ・シュワブやイー・トレード・フィナンシャルなど米ネット証券の株価が急落している。マネックスＧは傘下に米ネット証券のトレードステーショングループを持っていることから、グループ収益への影響を懸念する売りが続いている。

■安川電 <6506> 　3,840円　(-100円、-2.5％)

　安川電機 <6506> が反落。10～11日に予定されている米中貿易協議が不調に終わることへの警戒感が出ており、中国向け需要の影響が強い同社株には売りが膨らんでいる。また、同社は明日の引け後に第2四半期決算(6-8月)の発表を予定している。中国向けの不振などで業績は減益基調が続き、20年2月通期の予想営業利益は465億円（前期比6.6％減）から300億円台に下方修正される可能性も指摘されている。

■キーエンス <6861> 　64,410円　(-790円、-1.2％)

　キーエンス <6861> 、ＳＭＣ <6273> 、ファナック <6954> など値がさのFA関連株に売りがかさんだ。8日の米国株市場では米中貿易協議を前に両国間の対立が改めて浮き彫りとなり、キャタピラーなど中国向け売上比率の高い銘柄が売られ、全体相場の足を引っ張った。今回の米中協議で交渉が決裂した場合は、15日から対中制裁関税の引き上げが行われる見通しとなり、中国景気減速への警戒感も再浮上する。東京市場でも中国依存比率の高い機械株には逆風材料として意識されている。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース