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【注目】前週末14日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

バーチャレク <日足> 「株探」多機能チャートより

■バーチャレク <6193>  870円 (+150円、+20.8%) ストップ高

 バーチャレクス・ホールディングス <6193> [東証M]がストップ高。13日の取引終了後、傘下のバーチャレクス・コンサルティングが、19~21日に東京ビッグサイト(東京都江東区)で行われる「第10回教育ITソリューションEXPO」に出展すると発表しており、ビジネスチャンスにつながるとの期待から買いが入った。今回の出展は、グループ会社であるタイムインターメディアとの共同出展で、業務の自動化・効率化を実現するRPAと教務システムを連携させた「RPA×教務」を紹介。また、学校運営に必要なあらゆるシステムや、最新テクノロジーと教務を融合させた新サービスを見ることができる「ミライ」ブースも設置予定という。

■サムライJP <4764>  126円 (+21円、+20.0%)

 SAMURAI&J PARTNERS <4764> [JQG]が急反騰。同社が13日取引終了後に発表した19年2-4月期は売上高が83%の伸びを示した。また、営業損益は2200万円の赤字だったが、前年実績と比べ赤字幅が縮小しており、これがポジティブ材料となった。業績実態面ではやや買いの根拠には乏しいものの、低位株特有の値幅効率の高さが個人投資家を中心とした投機性の強い資金の流入を促している。

■3DM <7777>  611円 (+100円、+19.6%) ストップ高

 スリー・ディー・マトリックス <7777> [JQG]がストップ高。同社は13日取引終了後、富士フイルムホールディングス <4901> の欧州法人と欧州全域における消化器内視鏡手技向け「PuraStat」の独占販売権契約を締結したことを発表、これが株価を強く刺激する格好となった。富士フイルムがPuraStatを商品ポートフォリオに加えることは富士フイルムが目指す内視鏡診断から処置に至るソリューション提供において、重要な「止血」という機能だけではなく、「後出血」の発生頻度を抑えることができるという点で戦略的価値が高いと評価されている。

■Jテック・C <3446>  4,750円 (+690円、+17.0%) 一時ストップ高

 ジェイテックコーポレーション <3446> [東証M]が続急騰、一時ストップ高。13日の取引終了後、独自の表面ナノ加工技術を活用した新たな事業を開始すると発表しており、今後の業績への貢献が期待されている。同社はこれまで、オプティカル事業、ライフサイエンス・機器開発事業の2つの事業を展開してきたが、7月1日以降、独自の表面ナノ加工技術を活用し「次世代半導体製造及び評価装置用光学素子」「X線顕微鏡用光学素子」「高精度マスク基板における当社ナノ加工・計測技術の適用」などの分野において、有力企業との共同開発により光学素子の開発及び基板加工開発に取り組むという。なお、20年6月期業績への影響は軽微としている。

■Bガレージ <3180>  1,505円 (+209円、+16.1%)

 東証1部の上昇率トップ。ビューティガレージ <3180> が続急騰。13日の取引終了後に発表した20年4月期の連結業績予想で、売上高160億3500万円(前期比15.8%増)、営業利益7億4300万円(同18.3%増)、純利益4億5100万円(同19.0%増)を見込み、年間配当を1円増額して10円を予定していることが好感された。18年5月に投入した新ECサイトと新基幹システムの安定運用とUI/UXの進化・改善を行うことで、ロイヤルユーザー層の拡大と1顧客当たりの年間利用額の増加を図る見通し。一方でITシステム投資などの積極投資を継続するものの、売上高の増加で吸収する予定だ。なお、19年4月期決算は売上高138億5200万円(前の期比18.6%増)、営業利益6億2800万円(同3.1%減)、純利益3億7900万円(同15.6%減)となった。同時に、10万株(発行済み株数の1.57%)、または1億2000万円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。

■ジャストプラ <4287>  536円 (+70円、+15.0%) 一時ストップ高

 ジャストプランニング <4287> [JQ]が急反騰、一時ストップ高。同社は6月13日大引け後に決算を発表。20年1月期第1四半期(2-4月)の連結経常利益は前年同期比15.0%減の8500万円に減ったが、2-7月期(上期)計画の1億3500万円に対する進捗率は63.0%に達し、5年平均の51.1%も上回った。

■ジオマテック <6907>  795円 (+100円、+14.4%) ストップ高

 ジオマテック <6907> [JQ]がストップ高。14日付の化学工業日報で、「高い反射防止性能を持つモスアイ(蛾の目)型フィルムの拡販に取り組む」と報じられており、これが好材料視されたようだ。記事によると、一般的に凹凸構造のモスアイフィルムは汚れが付着しやすいが、同社の製品は超撥水撥油性を有し防汚性に優れるという。また、「車載ディスプレイ用途で採用が決まった」ともあることから、早期の業績への貢献が期待されている。

■メディアS <4824>  750円 (+92円、+14.0%) 一時ストップ高

 メディアシーク <4824> が5日ぶり急反騰。13日の取引終了後、出資先であるLink-U <4446> [東証M]が、東京証券取引所からマザーズ市場への新規上場を承認されたと発表しており、これが好材料視された。Link-Uは、サーバー技術を用いたデータ配信、分析・処理を主としたインターネット事業を展開しており、上場予定日は7月18日。なお、メディアSは6月13日付でLink-U株式40万株(発行済み株数の9.05%)を所有している。

■ラクスル <4384>  4,600円 (+360円、+8.5%)

 ラクスル <4384> [東証M]が急反発。13日大引け後に発表した19年7月期第3四半期累計(18年8月-19年4月)の経常損益(非連結)が1億3800万円の黒字(前年同期は8000万円の赤字)に浮上して着地したことが買い材料視された。主力のネットで印刷物を注文できる「ラクスル」のユーザー数がテレビCM効果などで新規顧客、既存顧客のリピート購入がともに好調に推移したことが寄与。通期計画の1億1600万円(予想レンジ中値)を上回っており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■チムスピ <4397>  3,240円 (+225円、+7.5%)

 チームスピリット <4397> [東証M]が大幅3日続伸で上場来高値を更新した。社員の業務上必要な作業を一元管理する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を、クラウドを活用した継続課金サービスとして提供し契約ライセンス数の増勢が続いている。19年8月期はトップラインが前期比1.5倍の18億6900万円予想と急拡大する見込みで、つれて営業利益も前期比3.6倍の2億5000万円と高変化が見込まれている。株式分割実施直後は目先筋の利益確定売りでいったん水準を下げる場面もあったが、すぐに体勢を立て直し強力な下値切り上げ波動を形成している。テクニカル的にも5日・25日移動平均線のゴールデンクロスを示現、日足一目均衡表は雲の上空で快調に上値追いを続けている。

■ヤーマン <6630>  953円 (+49円、+5.4%)

 ヤーマン <6630> が急反発。13日の取引終了後に発表した20年4月期連結業績予想で売上高275億9500万円(前期比1.3%増)、営業利益58億4000万円(同2.4%増)、純利益36億8600万円(同4.2%増)と4期連続営業最高益更新を見込んでいることが好感された。前期は中国をはじめ海外部門が好調だったことから増収率は鈍るものの、直販部門の強化や直営店など顧客接点の強化、新製品開発などに注力し増収を確保する見通し。また、コスト削減などによる体質強化にも取り組む見通しだ。なお、19年4月期決算は、売上高272億5200万円(前の期比18.3%増)、営業利益57億500万円(同5.9%増)、純利益35億3900万円(同4.1%増)だった。

■神戸物産 <3038>  5,360円 (+270円、+5.3%)

 神戸物産 <3038> が続急伸し上場来高値。12日の取引終了後に発表した19年10月期第2四半期(18年11月-19年4月)の連結営業利益は前年同期比21.1%増の93億2400万円と好調だった。今10月期の連結営業利益見通しの165億円が据え置かれたことから13日には失望売りを呼ぶ場面もあったが、下値には買いが流入。14日も株価は続伸している。消費増税が予定通り実施される可能性が高まるなか、市場では「低価格路線の業態を手掛ける銘柄に物色が向かっている」(アナリスト)という。このなか、ディスカウントストア「業務スーパー」を運営し業績増額期待も強い同社が物色人気となっている。

■ハウスドゥ <3457>  1,578円 (+79円、+5.3%)

 ハウスドゥ <3457> が8連騰。14日午前9時30分ごろ、北関東・東北エリアでのハウス・リースバック事業の取り組み拡大に向けて、直営店「ハウスドゥ!家・不動産買取専門店 大宮駅前店」をオープンしたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同社では、住みながらその家を売却できるハウス・リースバックについて、これまでは首都圏、中部圏、近畿圏の3大都市圏を主要エリアとして対応してきた。ただ、3大都市圏以外のエリアからの問い合わせが多数あったことから、北関東・東北エリアの顧客ニーズに対応するため今回の出店を行ったとしている。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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