【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■日本ライトン <2703> 　223円　(+50円、+28.9％) ストップ高

　日本ライトン <2703> [ＪＱ]がストップ高。3日、同社に対して親会社である台湾のLITE-ON TECHNOLOGYがTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指すと発表したことが買い材料視された。TOB価格が3日終値を38.7％上回る1株240円とあって、4日の株価はこれにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買付期間は6月4日から7月16日まで。TOBが成立した場合、同社株は上場廃止となる見通し。

■ナレッジＳ <3999> 　1,022円　(+150円、+17.2％) ストップ高

　ナレッジスイート <3999> [東証Ｍ]がストップ高。4日、経済産業省が実施する「2019年度補正サービス等生産性向上IT導入支援事業（IT導入補助金）」において「IT導入支援事業者」に認定され、クラウド型SFA／CRM、名刺管理、グループウェア統合ビジネスアプリケーション「KnowledgeSuite（ナレッジスイート）」が補助金対象のITツールとして採択されたと発表しており、これが好材料視された。IT導入補助金は、認定を受けたIT導入支援事業者の指定ITツール（ソフトウェア）を新規で導入する場合、導入費用の2分の1以下（最大150万円未満）が補助される制度。IT導入支援事業者として認定され、またIT補助金制度対象ツールに選定されたことで、中小企業にとってより導入の障壁が下がることから、商機拡大が期待されたようだ。

■ニホンフラ <7820> 　2,632円　(+197円、+8.1％)

　東証1部の上昇率5位。ニホンフラッシュ <7820> が急反発。マンション向け中心にドアや収納家具などの内装を手掛けるが、オーダーメイドによる多品種少量生産が特長で高い競争力を持つ。中国向けの需要開拓に本腰を入れており、中国は景気減速への警戒感が強いなか、「マンション市場で内装をしてから販売するインフィル販売は依然として好調で、陰りが見られない状況」（大手生保系調査機関アナリスト）と指摘されている。5月の大型連休明けの相場で中国関連株が売られるなかも、同社株は25日移動平均線をサポートラインに押し目はしっかりと拾われており、「大口ではないが個人投資家の回転売買とは違う実需の買いが観測される」（国内中堅証券）という声もある。

■ツガミ <6101> 　868円　(+55円、+6.8％)

　東証1部の上昇率9位。ツガミ <6101> が3日ぶり急反発で株価を75日移動平均線上に浮上させてきた。全国に数十万規模の基地局が必要とされる次世代高速通信規格「5G」だが、2020年の東京五輪開催に向けた普及促進を図るうえで、この基地局整備を急速に進める必要性に迫られている。今後、政府主導で国内整備が加速することが予想されるなか、足もと関連銘柄を物色する動きが再燃している。そのなか、同社は基地局関連設備に使うコネクターの部品加工用の自動旋盤で高水準の需要を取り込むことが期待されており、値ごろ感に着目したリバウンド狙いの買いを呼び込んだ。

■千代建 <6366> 　298円　(+18円、+6.4％)

　千代田化工建設 <6366> が3日ぶりに急反発。同社は3日、米国ルイジアナ州キャメロンLNG（液化天然ガス）プロジェクトで、第1系列からLNGの出荷が開始されたと発表。このプロジェクトは、同社の米グループ会社である千代田インターナショナルと米マクダーモット社とジョイントベンチャーを設立し、キャメロンLNGプロジェクトの設計・調達・建設業務に従事しているもの。このプロジェクトは3系列のLNGプラントを含み、3系列すべてが完成するとLNGの年間輸出量は1200万トン超となり、世界最大級のLNG生産設備になるという。

■夢の街創造 <2484> 　1,407円　(+78円、+5.9％)

　夢の街創造委員会 <2484> [ＪＱ]が3日ぶりに急反発。同社は3日、リクルートホールディングス <6098> の中間持ち株会社であるリクルートと業務提携契約を結んだと発表。同社は中小規模の飲食店への業務効率化を支援するため、自社が運営する出前館の注文情報と、リクルートライフスタイルが提供しているPOSレジアプリ「Airレジ」との連携を今夏から開始する計画。これにより、飲食店は出前注文における店舗オペレーションの効率化や消費税増税後の複数税率対応、低コストでの導入などのメリットが生まれるとしている。

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　12,770円　(+650円、+5.4％)

　ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]が全体地合い悪のなか7連騰と我が道を行く展開で異彩を放った。AIを活用したビッグデータ解析で実績が高く、人材が払底しているデータサイエンティストの育成でも強みを持っている点が注目されており、株価は戻り足が鮮明。同社は3日、電気通信大学が代表機関を務める「データアントレプレナーコンソーシアム」でデータ関連人材育成を目的とした「データサイエンス共同研究講座」を開設したことを発表、業界のニーズに迅速に対応した動きをみせている。

■アンリツ <6754> 　1,738円　(+60円、+3.6％)

　アンリツ <6754> が大幅反発し1700円台を回復したほか、アルチザネットワークス <6778> [東証２]も急騰。政府が6月中旬にも閣議決定する新たなIT戦略の概要について、4日付けの日本経済新聞が「自治体が全国に設置している約20万基の信号機をＮＴＴドコモなど国内通信4社に開放し、次世代通信規格『5G』の基地局として利用できるようにする」と報じている。これが5G関連株に改めて投資家の視線を向かせる材料となった。なかでも、通信計測器は端末や基地局の評価で必須で高水準の需要が見込まれる。端末向け計測器ではアンリツが国内メーカーで断トツ、一方、基地局向けではアルチザが国内メーカーでは競合がいない状態。信号機の開放で基地局インフラが一気に進むとの思惑は、アルチザに強力な追い風材料となる。

■Ｈ２Ｏリテイ <8242> 　1,215円　(+39円、+3.3％)

　エイチ・ツー・オー　リテイリング <8242> が続伸。3日の取引終了後に発表した5月度の売上速報で、全店合計売上高が前年同月比0.2％増と4ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。好天に恵まれ、気温の上昇とともに帽子やパラソル、サンダルなどの初夏アイテムの動きが順調だった。また、初の10連休となったゴールデンウィークは、特に都心店が広域から多くのファミリー層を中心に多数来店し売り上げを伸ばしたが、その後は、GWの反動や消費マインドの足踏みがあり、月を通した売り上げは小幅にとどまった。なお、阪急本店のインバウンド売り上げは、高額なジュエリーや海外ブランドのバッグが継続的に動きが良く、また化粧品を中心にリピーターが順調に増加し同11％増となった。

■東エレク <8035> 　14,955円　(+470円、+3.2％)

　東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> 、ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> 、ディスコ <6146> など半導体製造装置関連が軒並み切り返しに転じた。ここ米中貿易摩擦の激化懸念から米株主導で半導体関連にも強い向かい風が意識されたが、目先売り飽き気分からリバウンド狙いの買いが入り始めた。3日の米国株市場では半導体製造装置世界最大手のアプライドマテリアルズが下げ止まり、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も反発、ここ数日は1300近辺で下げ渋る動きをみせている。東京市場でも、足もと為替のドル安・円高は懸念材料ながら、売られ過ぎとみた機関投資家の押し目買いやヘッジファンド筋の買い戻しが関連銘柄の株価に反映されている。

■ゼビオＨＤ <8281> 　1,226円　(+37円、+3.1％)

　ゼビオホールディングス <8281> が5日ぶりに反発。4日の午前中、子会社ゼビオがスポーツ・チャンネル「DAZN（ダゾーン）」とパートナーシップを締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回のパートナーシップ締結により、全国のスーパースポーツゼビオで、DAZNの視聴カード「ゼビオダゾーンカード」を8日から販売する。同カードは、クレジットカード不要、現金決済でDAZNの視聴が可能となるほか、1日約50円で1年中スポーツが見放題などが特徴。年間視聴カードをスポーツ小売店舗で現金購入できるのはゼビオだけであることから、来店動機につながると期待されているようだ。

■カネカ <4118> 　3,770円　(+110円、+3.0％)

　カネカ <4118> が3日ぶりに反発。原田義昭環境大臣が3日、小売店などで配られるレジ袋について、無償配布を一律に禁じる法令を制定する考えを明らかにしたことを受けて、脱プラスチック関連の一角として買われたようだ。同社は、これまでにセブン＆アイ・ホールディングス <3382> と「セブンカフェ」用のストロー導入に向けて共同開発製品の展開推進や、資生堂 <4911> との化粧品用容器の共同開発を発表しており、脱プラスチック関連としての注目度が高い。また、王子ホールディングス <3861> や三菱ケミカルホールディングス <4188> など他の関連銘柄にも物色が波及している。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース