【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ＳＢＧ <9984> 　10,090円　(-565円、-5.3％)

　ソフトバンクグループ <9984> が大幅続落。市場では、「傘下の英半導体設計大手のアームにファーウェイとの取引停止の思惑が浮上していることが嫌気されている。これに加えて、ロイターが22日、同社傘下の米携帯スプリントとＴモバイルＵＳの合併計画について米司法省の担当者が阻止するように省内で提言したと報じたことで、前日の米国株市場でスプリント株が急落したことなども影響している」（国内ネット証券アナリスト）としている。ファーウェイ問題はソフトバンクにとってもデメリットが大きい。また、スプリントとＴモバイル両社の合併は、これまでに米連邦通信委員会（FCC）が承認する意向を表明したことが伝わるなど実現に向けて期待が高まっていただけに、今回の報道はネガティブ材料としてインパクトをもたらしている。

■国際石開帝石 <1605> 　948.8円　(-49.4円、-5.0％)

　国際石油開発帝石 <1605> など資源開発関連やＪＸＴＧホールディングス <5020> など石油株が軟調。原油市況が足もと大きく軟化しており、前日のWTI原油先物価格は1ドル71セント安と急落し1バレル＝62ドル台を割り込んだ。サウジアラビアが石油の需給均衡を目指す意向を表明したことが嫌気された。米エネルギー情報局（EIA）が発表した週間石油在庫は2017年以来の高水準を記録するなど需給の緩みが顕著となっており、米国株市場ではこれを受けてシェブロンやエクソンモービルなどエネルギー関連株が売られ、全体指数を押し下げている。この流れが東京市場にも波及する形で関連株は売りが先行している。

■村田製作所 <6981> 　4,454円　(-132円、-2.9％)

　村田製作所 <6981> 、ＴＤＫ <6762> 、アルプスアルパイン <6770> など電子部品株が安い。前日の米国株市場では米政府が中国の監視カメラ企業に対する輸出禁止措置を検討していることが伝わり、米中摩擦が激化することへの懸念からハイテク関連株中心に全体指数は軟調な展開を強いられた。特に中国との取引額が大きいアップルなどに影響が懸念されており、同社株は2％強の下落で下値模索の動きが続いている。東京市場でもアップルの有力サプライヤーである大手電子品メーカーに逆風材料となっている。

■椿本チエイン <6371> 　3,240円　(-60円、-1.8％)

　椿本チエイン <6371> が反落。22日の取引終了後、21年3月期を最終年度とする中期経営計画について、最終年度の売上高計画を3000億円から2800億円へ引き下げたことが嫌気されている。昨年半ば以降の事業環境の変化や各種施策の進捗状況などを勘案したという。

※23日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース