【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■商船三井 <9104> 　2,469円　(-102円、-4.0％)

　商船三井 <9104> が大幅反落。ＳＭＢＣ日興証券が20日付で、投資評価を「1」から「2」とし、目標株価を2800円から2400円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では20年3月期予想について、ドライバルク事業における減益や、LNG船事業の業績改善モメンタムが一時的に減速することなどを背景に、経常利益予想を570億円から480億円（会社予想500億円）へ引き下げた。また、コンテナ事業については、米中貿易摩擦に伴う市況悪化リスクを注視する必要があるとしている。

■三井金属 <5706> 　2,368円　(-92円、-3.7％)

　三井金属 <5706> が5日続落。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が20日付で、投資判断「オーバーウエイト」を継続しつつ、目標株価を3840円から3640円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では、20年3月期は、中国販売減に起因する自動車部品の減収減益は不可避と指摘。20年3月期の営業利益予想を310億円から270億円へ、21年3月期を同350億円から320億円へ引き下げた。ただ、今後拡大する5G関連投資を考慮すると株価のアップサイドが出てきているとの見方は変えておらず、インフラ投資増加による基地局向け高機能箔の増加（20年3月期下期）、5G対応端末の極薄銅箔の使用原単位増（21年3月期上期）の2つの恩恵の波を見込んでいる。

■東京エレクトロン <8035> 　15,420円　(-295円、-1.9％)

　東京エレクトロン <8035> 、ディスコ <6146> など半導体製造装置関連やＳＵＭＣＯ <3436> 、信越化学工業 <4063> など半導体素材メーカーが総じて売り込まれる展開。前日の米国株市場では中国通信機器最大手ファーウェイへの輸出規制に絡み、クアルコムなどをはじめ同社と取引のある米半導体関連株が大幅安を余儀なくされており、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は4％を超える下落、この流れが東京市場にも波及している。米国政府のファーウェイへの制裁発動は中国側の報復措置も予想され、両国間の貿易戦争が泥沼化することへの懸念も浮上している。日本の半導体関連銘柄にもリスク回避の売り圧力が警戒される局面にある。

■武蔵精密 <7220> 　1,337円　(-25円、-1.8％)

　武蔵精密工業 <7220> が続落。ＳＭＢＣ日興証券が20日付で、投資評価「1」を継続しつつ、目標株価を1900円から1700円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。ホンダ <7267> の二・四輪車生産前提が想定より低いことや、来るべき電動化に備えた高水準な研究開発費や設備投資継続を織り込み、20年3月期の営業利益予想を180億円から155億円（前期比9.9％増）に下方修正したことが要因という。

※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース