【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ベイカレント <6532> 　2,438円　(-279円、-10.3％)

　ベイカレント・コンサルティング <6532> [東証Ｍ] が急反落。12日大引け後に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表。「上期税引き前は35％減益で着地」が嫌気された。19年2月期第2四半期累計(3-8月)の税引き前利益(非連結)は前年同期比34.7％減の14.2億円に落ち込み、通期計画の47億円に対する進捗率は30.3％にとどまり、3年平均の50.2％も下回った。

■ＩＤＯＭ <7599> 　301円　(-29円、-8.8％)

　東証1部の下落率5位。ＩＤＯＭ <7599> が急反落。12日大引け後に決算を発表。「上期経常が赤字転落で着地・6-8月期も赤字転落」が嫌気された。19年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結経常損益は1億円の赤字(前年同期は20.3億円の黒字)に転落した。

■島忠 <8184> 　3,175円　(-290円、-8.4％)

　東証1部の下落率6位。島忠 <8184> が急反落。12日大引け後に決算を発表。「前期経常が一転減益で下振れ着地・今期は12％減益へ」が嫌気された。18年8月期の経常利益(非連結)は前の期比2.1％減の105億円になり、従来予想の108億円を下回り、増益予想から一転して減益で着地。19年8月期も前期比12.0％減の92.7億円に減る見通しとなった。5期連続減益になる。

■ソフトバンク <9984> 　9,251円　(-725円、-7.3％)

　東証1部の下落率9位。ソフトバンクグループ <9984> が急反落、700円を超える下げで26週移動平均線近辺まで一気に水準を切り下げてきた。東京市場は日経平均が400円超の下げに見舞われるリスクオフ相場に再突入。先物主導の裁定解消売りで日経平均寄与度の高い同社株への売り圧力が顕在化した。

■クリレスＨＤ <3387> 　1,183円　(-65円、-5.2％)

　クリエイト・レストランツ・ホールディングス <3387> が大幅に3日続落。12日大引け後に決算を発表。「上期経常が17％減益で着地・6-8月期も27％減益」が嫌気された。19年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結経常利益は前年同期比17.3％減の32.6億円に減り、通期計画の74億円に対する進捗率は44.1％となった。

■ファストリ <9983> 　53,540円　(-2,530円、-4.5％)

　ファーストリテイリング <9983> が大幅に3日続落。全体ハイボラティリティな地合いのなか、日経平均寄与度の大きい値がさ株として注目されやすいが、前週後半から株価水準を連日で大きく切り下げている。業績は「ユニクロ」の海外事業が好調で、19年8月期営業利益は前期比14.3％増の2700億円予想と2ケタ伸長を見込んでいる。しかし、PER面では割高感があるほか、足もとは株式需給面から裁定解消売りの影響を受けた。

■トヨタ <7203> 　6,450円　(-158円、-2.4％)

　自動車株が軒並み安。トヨタ自動車 <7203> やホンダ <7267> が年初来安値に売られたほか、日産自動車 <7201> やマツダ <7261> も安かった。ムニューシン米財務長官は13日、日本を含むあらゆる国との今後の通商協議で、通貨安誘導を防ぐための為替条項を求めていく意向を示した、と複数のメディアが報じた。為替条項は自国企業の輸出に有利になるように政府が通貨安に誘導することを防ぐルール。日本と米国による物品貿易協定（TAG）交渉では、為替条項が導入されることがかねてから懸念されていた。15日は、為替の円高進行に加え、米国への輸出金額が大きく、TAG交渉の影響を強く受けるとみられている自動車株に売りが膨らんだ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　672円　(-13.6円、-2.0％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が3日続落。前週11日にマドを開けて売られ終値で25日移動平均線を下回ったが、時価は長期線の75日線近辺まで水準を切り下げてきた。米長期金利の上昇局面では米国事業の運用環境改善を好感する買いを引き寄せたが、目先はリスクオフ相場のなかでその時の勢いは失われている。前週末に米10年債利回りは終値で3.155％まで上昇、シティグループなど大手金融機関も買い優勢だったが、15日はその地合いを引き継ぐことはできなかった。

■コマツ <6301> 　3,224円　(-59円、-1.8％)

　コマツ <6301> 、日立建機 <6305> がいずれも反落。前週末は日経平均が切り返すなか、両銘柄とも下げ止まる動きをみせたが、15日は再び売りが先行。いずれも13週移動平均線近辺で売り買いを交錯させる状況となった。米国を中心とする通商摩擦問題に対する警戒感は根強く、ムニューシン米財務長官が日本との貿易協議で為替条項を求める考えを示したことで、目先ドル安・円高に対する思惑が輸出株に重荷となった。また、15日は中国・上海株市場や香港株などが軟調に推移しており、両銘柄は中国関連株としても風向きが悪い。

■東エレク <8035> 　14,520円　(-210円、-1.4％)

　東京エレクトロン <8035> 、ＳＵＭＣＯ <3436> など半導体関連が安かった。前週末の米国株市場ではＮＹダウなど主要株価済指数が上昇したほか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が7日ぶりに反発に転じた。エヌビディアが大幅高に買われたほか、アプライドマテリアルズやザイリンクスなども上昇し全体相場上昇に貢献した。東京市場でも出遅れ感の強い半導体セクターはリバウンド期待が根強い。ただ、足もとは外国為替市場で一時1ドル＝112円台を割り込むなど円高に振れており、貿易摩擦の問題が改めて懸念されるなかで上値が抑えられた。

※15日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース