【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ソーバル <2186> 　2,131円　(+314円、+17.3％) 一時ストップ高

　ソーバル <2186> [ＪＱ]が一時ストップ高まで買われ、実質上場来高値を大幅更新した。株価は6月に入り急激に上値追い態勢に突入、5月末比で25日の高値まで73％の上昇と異彩を放っている。組み込みソフトの受託開発および技術者派遣を手掛けており、主要顧客である日立グループをはじめ大手電機メーカーの受注が拡大一途、IT系人材不足を追い風に収益チャンスを広げている。

■ペガサス <6262> 　1,032円　(+97円、+10.4％)

　東証1部の上昇率2位。ペガサスミシン製造 <6262> が急反騰。市場では「中国関連は思惑先行で売り込まれたが、同社株は相対的に強さを発揮していた。低価格のモーター一体型ミシンで需要開拓が期待されている。25日は、いちよしが投資判断「A」、目標株価1500円でカバレッジを開始したことも好感されている」（準大手証券ストラテジスト）という。

■アイビーシー <3920> 　2,108円　(+191円、+10.0％)

　東証1部の上昇率3位。アイビーシー <3920> が全般軟調相場のなか続急騰し年初来高値を更新した。IoTインフラ性能監視ツールのパイオニアであり、解析コンサルティングからサポートまでワンストップで提供できる強みを持つ。日本ＩＢＭなどとブロックチェーン 技術を活用したIoTデバイス向けセキュリティーサービスの実証実験を進めていることも注目される。今月12日には、IoTセキュリティー基盤サービス“kusabi”で利用しているブロックチェーン技術を使った電子証明システムとデバイスプロビジョニングシステムについて、5月18 日に特許を取得したことも発表している。

■新都ＨＤ <2776> 　241円　(+20円、+9.1％)

　新都ホールディングス <2776> [ＪＱ]が急反発し年初来高値を更新した。前週末22日の取引終了後、ＳＡＭＵＲＡＩ＆Ｊ　ＰＡＲＴＮＥＲＳ <4764> [ＪＱＧ]やリーディング証券（東京都中央区）を割当先とする第三者割当増資と新株予約権の発行を実施すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。新都ＨＤに対して、発行価格202円で222万7000株の新株を発行する。また、ＳＡＭＵＲＡＩおよびリーディング証券に新株予約権を合計5万1970個（当初行使価額202円、潜在株式数519万7000株）を割り当てる。これらにより、約15億円を調達する予定で、調達資金は不動産関連サービス事業における物件購入資金やアパレル事業における子会社の運転資金、貿易事業における運転資金などに当てられる予定だ。

■パークシャ <3993> 　12,240円　(+990円、+8.8％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｍ]が5日ぶり急反発。前週は調整色の強い展開を強いられていたが、目先は人工知能（AI）関連株物色人気が再燃しており、ディープラーニングを活用した業務効率化実現のアルゴリズムモジュールとアルゴリズムソフトウエア開発を手掛ける同社株にもリターンリバーサル狙いの買いが流入した。

■エコモット <3987> 　1,196円　(+68円、+6.0％) 一時ストップ高

　エコモット <3987> [東証Ｍ]が一時ストップ高まで買われる場面があった。22日の取引終了後、5月28日に発表した公募による新株発行と株式の売り出し（引受人の買取引受による売り出しおよびオーバーアロットメントによる売出し）と同時に決議した第三者割当による新株の発行に関して、割当先である岡三証券から、その全部について申込期日（6月26日）までに申し込みを行わない旨の通知があったと発表した。これにより、第三者割当による新株式発行は行われなくなったことから、需給悪化懸念が薄れ買い安心感が高まったようだ。

■共同ＰＲ <2436> 　3,720円　(+210円、+6.0％)

　共同ピーアール <2436> [ＪＱ]が大幅高で4日続伸。株価は18年12月期第1四半期(1-3月)決算の好調と株式分割の発表を背景に、5月31日に約13年ぶりの高値3730円をつけた。その後は調整局面入りしたが、再び上値追い体勢を強めている。同社は国内最大級の総合PR会社。5月11日に発表した1-3月期(第1四半期)は海外クライアントのPR活動案件の新規受注を獲得したほか、記事広告の大型広告出稿なども寄与し、経常利益は前年同期比4.1倍の1億1100万円に膨らんだ。上期計画9200万円をすでに上回っており、業績上振れが確実視される状況だ。また、5月29日には6月末現在の株主を対象に1→3の株式分割を実施すると発表している。

■リョーサン <8140> 　3,840円　(+210円、+5.8％)

　東証1部の上昇率6位。リョーサン <8140> が大幅高で3日ぶりに急反発。前週末22日の取引終了後、自社株買いを発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の自社株買いは、上限を200万株（発行済み株数の8.17％）、または80億円としており、取得期間は6月25日から来年3月31日まで。資本効率の向上を図るとともに、機動的な資本政策を遂行するためとしており、自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買付で取得するとしている。

■日特建設 <1929> 　663円　(+35円、+5.6％)

　東証1部の上昇率7位。日特建設 <1929> が続急伸。22日大引け後、従来無配としていた19年3月期の上期配当を8円実施する方針としたことが買い材料視された。これまで期末配当のみ実施してきたが、さらなる株主還元として中間配当を実施する。これで年間配当は28円になる。22日終値ベースの配当利回りは4.46％に上昇し、配当取りを狙う買いなどが向かった。

■アイレックス <6944> 　315円　(+16円、+5.4％)

　アイレックス <6944> [ＪＱ]が3日ぶり急反発。同社はＮＥＣグループやパナソニックグループを主要販売先とするシステム開発会社で次世代通信規格の「5G」関連で商機が膨らむ可能性が意識されている。今期業績は経常利益段階で前期比3.7倍予想と急回復を見込み、株価は300円台近辺と値ごろ感があることで、値幅取りを狙った資金が一気に流入する格好となった。

■システムリサ <3771> 　3,230円　(+110円、+3.5％)

　システムリサーチ <3771> が大幅続伸し、上場来高値を更新した。米中貿易摩擦問題が重しとなり輸出関連に積極的な買いが入りにくい状況のなか、中小型株の内需関連の一角に物色の矛先が向いている。同社は19年3月期に経常利益ベースで6期連続の最高益更新を計画しており、業績好調を背景に株価は上値を追う展開が続いた。同社は売上高の4割近くをトヨタグループ向けが占める独立系システム開発会社。19年3月期はシステム構築案件、基幹業務システムを中心とするソフトウエア開発ともに伸びるうえ、工数管理を徹底することで利益率が改善する見通しで、経常利益は12.6億円と初の10億円大台突破を狙う。また、指標面で予想PER16倍台と割高感が乏しいことも支援材料となったようだ。

■水道機工 <6403> 　2,385円　(+78円、+3.4％)

　水道機工 <6403> [ＪＱ]が4日続伸し、連日で年初来高値を更新した。国内独立系ヘッジファンドのシンプレクス・アセット・マネジメントが22日付で財務省に大量保有報告書(5％ルール報告書)を提出しており、これが刺激材料となったもよう。報告書によれば、シンプレクスの同社株式保有比率は5.08％となり、新たに5％を超えたことが判明した。これを受けて需給思惑が働き、買いが先行したようだ。

■ＵＳＥＮＨＤ <9418> 　1,197円　(+32円、+2.8％)

　ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ <9418> が続伸。25日午後の日経新聞電子版で、「ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳは、国内の飲食店やホテルなどで中国版スマートフォン決済『支付宝（アリペイ）』『微信支付（ウィーチャットペイ）』を使えるようにする」と報じられており、これが好材料視されたようだ。記事によると、中国メーカーのラカラと提携して同社の決済基盤を利用するという。ラカラがアリペイとウィーチャットペイの双方を使えるQRコードを発行し、ＵＳＥＮが契約する店舗に配布する方法で利用できるようにし、秋以降はＵＳＥＮが有線放送サービスなどで顧客店舗に設置している決済端末や、ホテル向けの自動精算機にアリペイやウィーチャットペイの決済機能を組み込むという。QRコードで決済を行う仕組みは中国で利用が急拡大しているだけに、契約店の利便性向上や、ひいてはＵＳＥＮＨＤの業績にもプラスに働くとの思惑が働いた。

■チエル <3933> 　1,345円　(+33円、+2.5％)

　チエル <3933> [ＪＱ]が3日ぶり反発。前週末22日の取引終了後、クラウド型授業支援システム「InterCLASS Cloud（インタークラス・クラウド）」を22日から、米国を中心とした海外の教育機関を対象に販売開始したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。米国の教育ICT市場では、さまざまなクラウドサービスの導入が急速に進んでおり、中でも米グーグル社の「G Suite for Education」とクラウドベースの端末「Chromebook」の導入シェアが急拡大しているが、「インタークラス・クラウド」はChromebookに完全対応したシステム。これにより同社は、急成長する米国のChromebook市場に参入することになる。なお、同システムは6月24日からシカゴで開催されている全米最大の教育ICT展示会「ISTE2018」に出展している。

■コナミＨＤ <9766> 　5,750円　(+130円、+2.3％)

　コナミホールディングス <9766> が反発。サッカーワールドカップ（W杯）ロシア大会で、日本代表が日本時間25日未明の試合でセネガルと引き分け、決勝トーナメント進出の可能性が高まっていることから、同社のサッカーゲーム「ウイニングイレブン」（ウイイレ）にも好影響を及ぼすとの思惑が強まったようだ。なお、日本代表は、日本時間28日午後11時キックオフのポーランド戦で勝つか引き分ければ、同時キックオフのセネガル―コロンビア戦の結果にかかわらず、2大会ぶりの決勝トーナメント進出が決定する。

■ハウスコム <3275> 　1,891円　(+37円、+2.0％)

　ハウスコム <3275> [ＪＱ]が反発。前週末22日の取引終了後、自社株買いを発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の自社株買いは、上限を2万株、または6000万円（発行済み株数の0.26％）としており、取得期間は6月25日から8月31日まで。取締役に対して交付する特定譲渡制限付株式に充当するため。

■国際石開帝石 <1605> 　1,129.5円　(+19.5円、+1.8％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、ＪＸＴＧホールディングス <5020> など原油関連株が買われた。前週22日に行われたOPEC総会では減産量の緩和が決まったが、実質的な増産量は想定した増産量を下回るとの見方から、原油先物を買い戻す動きが活発化した。同日のWTI原油先物価格は3ドル以上の急騰をみせ、終値ベースで1バレル＝68ドル58セントまで上昇した。これを受けて、米国株市場ではシェブロンやエクソンモービルなどのエネルギー関連株が2％以上の上昇を見せるなど大きく買われており、東京市場にも会社更生法を申請した日本海洋掘削 <1606> を除いて、この流れが波及した。

■スギＨＤ <7649> 　6,640円　(+110円、+1.7％)

　スギホールディングス <7649> が続伸。ＳＭＢＣ日興証券が22日付で、投資判断「2」を継続し、目標株価を6400円から7500円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。18年2月期の既存店売上高が同証券の想定以上に好調に推移したほか、19年2月期以降の出店予想を年間80店から85店に引き上げたことから、19年2月期・20年2月期の売上高予想をそれぞれ20億円・40億円増額した。また今期も積極的に経費を投入する同社計画を踏まえ、同証券でも販管費前提を引き上げる一方、売上高の増額や自社物流センターの活用（メーカーとの直接取引増加など）による粗利率改善を踏まえて、19年2月期の営業利益予想を250億円から260億円（会社予想255億円）へ引き上げ、20年3月期を同269億円から280億円へ引き上げた。

■武田 <4502> 　4,526円　(+58円、+1.3％)

　武田薬品工業 <4502> が反発。東京市場は米中貿易摩擦問題などを背景に自動車や電機、機械セクターなど輸出主力株に向かい風の強い地合いとなった。そのなか、同社株はアイルランドの製薬大手シャイアーへの巨額買収を嫌気される形で、2月以降急激に株価水準を切り下げており、足もとは自動車株などからの物色資金シフトの動きが出たようだ。1月10日の年初来高値6693円からの押し幅は前週末終値ベースで2200円以上となっていた。今月下旬になって一部外資系証券などからシャイアー買収を評価するリポートが出たこともあって、時価近辺は売られ過ぎ水準との見方が徐々に強まっている。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース