【市況】歴史的会談後の米国市場の動き～投資の学校（高井ひろえ）

こんにちは、フィスコマーケットレポーター高井ひろえの「投資の学校の気になるレポート」です。投資の学校グループの戸松信博先生のコラムについて興味深い記事を見つけましたのでご紹介いたします。

さて、本日ご紹介するコラムでは、戸松先生が『歴史的会談後の米国市場の動き』という記事で、世界中の注目を集める中開催された「米朝首脳会談」後の米国市場について振り返っています。

まず、今回の米朝首脳会談は、『会ったという事実以上に新たな内容はなく、意味のある成果を得られなかった様子で、株式市場は反応薄でした』と結論付けます。一方で、唯一株式市場が反応したのは、『5.5兆円、1,102品目もの対中制裁関税の発動』で、発表を受けたダウは15日（金）に一時280ドルほども下げて開始となりました。しかし、『引けに掛けて大きく戻して行き、高値圏でフィニッシュする強い展開でした』と伝えます。

このように一時的に材料ニュースで下げても持ち直す背景には、FRBの『強い経済に対する自信がある』と話します。自信の理由として、米国の5月の小売売上高が、影響の大きな自動車、ガスを除いて前月比+0.8%増と、今年最大の伸び幅となったことや、百貨店のセールスが好調に推移していることなどを挙げています。このような経済成長を支えているのは、減税効果に加え、半世紀ぶりの低失業率もあって、個人の消費意欲であると考察。このような状況をFRBも十分に認識しており、物価上昇に自信を持ち、妥当な利上げを進めていく根拠になっていると話します。

今回ご紹介したように、米国、日本でも悪材料のニュースがでたとき、一時的に相場が反応することがありますが、それが相場全体の流れを変えるような本質的な問題かどうかを見極めることが、投資戦略を練る上での重要なポイントだと指摘しています。

最後に、戸松先生は、『これが一時的なニュースなのか、本質的な問題なのか、それを見極められるように、日々のニュースをチェックしていきましょう』と締めくくっています。

直近のニュースですと、19日にはトランプ政権が2000億ドル相当の中国からの輸入品に対して、新たに10％の関税を賦課する計画を明らかにし、貿易戦争への警戒感から米国株は下落となりました。ニュースが与える株価への影響を注視しながら取引をしていきたいです。

なお、上記の記事の詳細コメントは、株式会社ファイナンシャルインテリジェンスが運営している「投資の学校プレミアム」の6月19日付のコラムである『歴史的会談後の米国市場の動き』にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。

高井ひろえの「気になるレポート」は各種レポートを高井ひろえの見解で注目し、コメントしています。レポート発行人との見解とは異なる場合がありますので、ご留意くださいませ。

フィスコマーケットレポーター　高井ひろえ

《HT》

　提供：フィスコ