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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):HEROZ、富士フイルム、東エレク

富士フイルム <日足> 「株探」多機能チャートより
■HEROZ <4382>  24,100円  +310 円 (+1.3%)  本日終値
 HEROZ<4382>が4日続伸と戻り足を強めてきた。AIベンチャーで日本将棋連盟公認のドル箱アプリ「将棋ウォーズ」はダウンロード数380万以上という圧倒的な支持を集めている。マネックスグループ<8698>やハーツユナイテッドグループ<3676>などとの提携でも話題を呼び、初値が公開価格の約11倍となる4万9000円と過去最高を記録するなど大人気化したが、上場直後から行き過ぎに買われた反動で急落していた。ファンドなどの大株主の売却などが観測されるなか、下げに拍車がかかっていたが、2万円大台を割り込んだ水準で売り物が一巡し、押し目買いが優勢となった。ただし、人気IPO銘柄特有の値動きの荒い相場であり、株価指標面などからは妥当値がつかみにくく、引き続き思惑先行で需給に左右されやすい相場が続きそうだ。

■富士フイルム <4901>  4,360円  +55 円 (+1.3%)  本日終値
 富士フイルムホールディングス<4901>は反発。前週末18日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想で、売上高2兆5100億円(前期比3.1%増)、営業利益2000億円(同53.0%増)、純利益1300億円(同7.6%減)を見込み、年間配当予想を前期比5円増の80円としたことが好感された。X線画像診断や内視鏡などヘルスケア事業の成長が見込まれることに加えて、ドキュメント事業を始め各事業における収益性改善の取り組みなどが寄与する見通し。なお、想定為替レートは1ドル=110円(18年3月期111円)、1ユーロ=130円(同130円)で、米ゼロックスの買収の影響は織り込んでいないとしている。同時に発表した18年3月期決算は、売上高2兆4333億6500万円(前の期比4.8%増)、営業利益1306億7900万円(同24.1%減)、純利益1406億9400万円(同7.0%増)となり、純利益は06年の持ち株会社移行後で最高益となった。

■東芝テック <6588>  667円  +8 円 (+1.2%)  本日終値
 東芝テック<6588>が続伸。21日付の日経産業新聞で、「スーパーで商品棚に取り付けられた値札が正しいか、欠品がないかチェックするロボットを開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、食品スーパーのオーケー(横浜市西区)の都内店舗で21日から1カ月間、実証実験を行い、閉店後の午後10時から翌朝5時の間にロボットが深夜の店内を巡回するという。特売品などは毎日価格や表示が変わるが、現在は人が確認していることから、この作業を代替するものとして5年以内に実用化を目指すとしている。

■ユーグレナ <2931>  932円  +10 円 (+1.1%)  本日終値
 ユーグレナ<2931>が3日続伸。18日取引終了後、九州大学の立花宏文教授との共同研究で、微細藻類ユーグレナ粉末(和名「ミドリムシ」)を摂取することで老化などに伴い筋肉がやせてしまう状態である筋萎縮症状の抑制を示唆する研究結果を確認したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ユーグレナ粉末を事前に摂取させていたマウス(ユーグレナ群)と通常の食事を摂取させていたマウス(コントロール群)を、寝たきりで筋肉を使わないことで筋萎縮状態にして、骨格筋の一種である大腿四頭筋の筋肉量の測定および筋萎縮症状に関連する遺伝子の発現に対する影響を調査したところ、ユーグレナ群では、コントロール群と比較して、大腿四頭筋の萎縮率の抑制が確認されたという。また、大腿四頭筋において、筋タンパク質の合成に関わる遺伝子の発現を促進し、反対に筋タンパク質の合成の阻害に関わる遺伝子の発現を抑制する傾向が示唆されたという。これにより同社では、ユーグレナ粉末の摂取が筋タンパク質の合成を促進し、筋萎縮症状が抑制される効果の示唆を確認したとしている。

■オプトホールディング <2389>  1,787円  -43 円 (-2.4%)  本日終値
 オプトホールディング<2389>は反落。前週末18日の取引終了後、6月22日にライトアップ<6580>が東証マザーズ市場に新規上場するのに伴い51万株を売り出すと発表したが、これによりライトアップが連結から除外されることから、これを弱材料視した売りが出たようだ。オプトHDは5月18日時点でライトアップ株式107万2800株を所有しており、前述の売却により所有株数は56万2800株(所有割合19.9%)になる予定。これによりライトアップはオプトHDの連結子会社から除外される。

■東京エレクトロン <8035>  20,865円  -415 円 (-2.0%)  本日終値
 東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>など半導体関連株は冴えない。日米金利差拡大思惑から外国為替市場では1ドル=110円90銭台の推移と円安に振れており、これは追い風材料ながら戻り売り圧力も依然として強い。前週末の米国株市場ではアプライドマテリアルズ、インテル、ザイリンクスなど半導体関連株が売られ、フィラデルフィア半導体株指数も1.4%以上の下落となった。この流れが東京市場にも波及した。

■東北新社 <2329>  808円  -9 円 (-1.1%)  本日終値
 東北新社<2329>は大幅続落。18日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想で、売上高650億1600万円(前期比1.9%増)、営業利益27億800万円(同3.0%減)、純利益10億6900万円(同54.7%減)と大幅な最終減益を見込み、年間配当を前期比7円減の16円を予定していることが嫌気された。CM制作部門でプリントレスの進展が見込まれることから、制作関連での利益率改善を図るものの利益減が予想されることに加えて、前期に続いて新規領域開拓や既存ビジネス強化のための投資を計画しているほか、4K放送開始に伴う初期費用負担を見込んでいることが利益を圧迫する。また、子会社の資本再編にかかる費用などを特別損失として見込むことから、最終利益は大幅な減益となる見通しだ。なお、18年3月期決算は、売上高638億1200万円(前の期比0.3%減)、営業利益27億9400万円(同31.3%減)、純利益23億6100万円(同24.7%減)だった。

■ALBERT <3906>  5,910円  +1,270 円 (+27.4%) 一時ストップ高   本日終値
 ALBERT<3906>は一時ストップ高で7日続伸。東証は18日、ALBERT株の信用取引の委託保証金率を21日売買分から50%以上(うち現金20%以上)に引き上げると発表した。日証金も同日以降、貸借取引自己取引分および非清算者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を、現行の30%から50%(うち現金20%)に引き上げると発表している。信用取引の規制強化に伴って、売買の自由度が制限されるとの見方があるかで、きょうも買いが継続した。同社は15日取引終了後、トヨタ自動車<7203>と資本・業務提携することを発表。これがポジティブサプライズとなり、16日以降前週末の18日まで3日連続のストップ高となっていた。東証は18日、同社株の値幅制限を21日に、上限のみ通常値幅の2倍に相当する1400円に拡大すると発表した。自動運転におけるデータ分析・アルゴリズム・人工知能(AI)開発などの分野で業務提携するほか、トヨタを引受先とする16万5800株の第三者割当増資を実施する。自動車最大手との提携に伴い、業容拡大効果に対する期待が高まっている。

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