【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■リミックス <3825> 　1,407円　(+300円、+27.1％) ストップ高

　リミックスポイント <3825> [東証２]がストップ高。15日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比560倍の33.5億円に伸びて着地。続く19年3月期も前期比3.0倍の102億円に急拡大し、2期連続で過去最高益を更新する見込みとなったことが買い材料視された。前期はビットコイン価格の急騰を背景に、子会社ビットポイントジャパンが運営する仮想通貨取引所で手数料収入が急拡大した。今期も金融関連事業が収益を牽引する見通しだ。15日終値ベースの予想PERが29.5倍→9.1倍に急低下し、割安感が強まったことも買いに拍車を掛けた。

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　3,240円　(+501円、+18.3％) ストップ高

　ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]がストップ高。同社は15日取引終了後、トヨタ自動車 <7203> と資本・業務提携することを発表、これがポジティブサプライズとなった。自動運転におけるデータ分析・アルゴリズム・人工知能（AI）開発などの分野で業務提携するほか、トヨタを引受先とする16万5800株の第三者割当増資を実施する。自動車最大手との提携に伴い、業容拡大効果に対する期待が一気に高まった。

■メック <4971> 　2,222円　(+308円、+16.1％)

　東証1部の上昇率2位。電子基板向け薬品などを手掛けるメック <4971> が続急騰。同社は15日取引終了後に、18年12月期第1四半期(1-3月)の連結決算を発表。決算期変更のため前年同期との単純比較はできないが、営業利益は5億2000万円となり、上半期計画9億円に対する進捗率が57.8％に達していることが買い手掛かりとなったようだ。売上高は26億6000万円で着地。パッケージ基板向け超粗化剤「CZシリーズ」や、多層電子基板向け「BOシリーズ」、ディスプレー向け「EXEシリーズ」および「SFシリーズ」などが堅調に推移したことが寄与した。なお、上半期および通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

■日新製鋼 <5413> 　1,728円　(+233円、+15.6％)

　東証1部の上昇率3位。日新製鋼 <5413> が急反騰。発行済み株式の過半を保有する新日鉄住金 <5401> が19年1月1日付で株式交換により同社を完全子会社化することを発表、日新製鋼1株に対し新日鉄住金0.71株を割り当てる。鉄鋼業界は世界的に競合が激化しており、完全子会社することによってコスト競争力の構築や資産の効率的活用に伴う強固な財務基盤の確立など相乗効果の創出を目的としている。これが株価を強く刺激する格好となった。なお、日新製鋼は12月26日付で上場廃止になる見通し。

■旭有機材 <4216> 　2,136円　(+259円、+13.8％)

　東証1部の上昇率5位。プラスチックバルブで高シェアを占める旭有機材 <4216> が急反騰。同社は15日取引終了後、19年3月期通期の連結業績予想を発表した。売上高は550億円（前期比9.6％増）、営業利益は35億円（同4.1％増）、最終利益は32億円（同14.9％増）を見込んでいる。中国を始めとするアジア諸国での好調な半導体需要向け輸出は継続するものと見込まれることから、半導体および液晶など電子材料用途を主力とする管材や高機能樹脂が堅調に推移することが予想される。18年3月期連結決算は、売上高501億7400万円（前の期比19.4％増）、営業利益33億6200万円（同63.0％増）、最終利益27億8500万円（同2.6倍）だった。

■日本電子 <6951> 　1,170円　(+134円、+12.9％)

　東証1部の上昇率6位。日本電子 <6951> が5日続急騰で年初来高値を更新。同社は15日取引終了後、19年3月期通期の連結業績予想を発表した。売上高は1100億円（前期比5.2％増）、営業利益は52億円（同32.4％増）、最終利益は40億円（同11.7％減）を見込んでいる。同社グループは、中期経営計画「Triangle Plan」（16年-18年度）の諸施策を強力に推進し、受注・売上の確保とともに原価改善を確実に実施して、計画の達成に向け努力している。電子ビーム描画装置および電子ビーム蒸着用電子銃・電源や、生化学自動分析装置および免疫分析装置の拡大が見込まれる。18年3月期連結決算は、売上高1045億7000万円（前の期比4.9％増）、営業利益39億2800万円（同89.2％増）、最終利益45億3200万円（同7.6倍）だった。

■洋缶ＨＤ <5901> 　1,870円　(+182円、+10.8％)

　東証1部の上昇率9位。東洋製罐グループホールディングス <5901> が3日ぶり急反騰。15日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比19.0％減の292億円になったものの、続く19年3月期は前期比19.7％増の350億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。今期は包装容器関連機械設備や機能材料・電子部品向け鋼板の販売が増加する見通し。グループ全体でのコスト削減効果や減価償却費の減少なども業績回復に貢献する。併せて、発行済み株式数(自社株を除く)の8.9％にあたる1800万株(金額で300億円)を上限に自社株買いを実施すると発表。また、発行済み株式数の6.8％にあたる1491万2905株を6月27日付で消却する方針を示しており、株主還元の拡充を好感する買いも向かった。

■新晃工 <6458> 　1,950円　(+154円、+8.6％)

　新晃工業 <6458> が5日続急反発。15日大引け後(16:00)に決算を発表。「今期経常は5％増益へ」が好感された。18年3月期の連結経常利益は前の期比0.8％増の57.1億円になり、19年3月期も前期比5.0％増の60億円に伸びる見通しとなった。

■リニカル <2183> 　1,970円　(+138円、+7.5％)

　リニカル <2183> が急反発。15日大引け後(16:30)に決算を発表。「今期経常は9％増益、1円増配へ」が好感された。18年3月期の連結経常利益は前の期比12.0％減の18.2億円になったが、19年3月期は前期比9.1％増の19.9億円に伸びる見通しとなった。13期連続増収になる。

■ＧＭＯ <9449> 　2,551円　(+167円、+7.0％)

　ＧＭＯインターネット <9449> が3日ぶり急反発し、年初来高値を更新した。ＳＭＢＣ日興証券が15日付で投資判断「1」を継続し、目標株価を2050円から2810円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、収益性について疑問視されていた仮想通貨マイニング事業が18年12月期第1四半期に実質収益貢献したことで株式価値は上昇したが、依然としてアップサイドは残されていると判断。業績予想についても新たに仮想通貨事業を業績予想に織り込み、18年12月期営業利益予想を224億6000万円から225億2300万円へ、19年12月期を同260億3000万円から292億600万円へ、20年12月期を同293億7000万円から327億6400万円へ上方修正している。

■東応化 <4186> 　4,525円　(+290円、+6.9％)

　東京応化工業 <4186> が7日続急伸。15日大引け後(15:00)に決算を発表。「1-3月期(1Q)経常は22億円も対上期進捗は過去平均を超過」が好感された。18年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は22.6億円となり、1-6月期(上期)計画の41億円に対する進捗率は55.3％に達し、5年平均の49.2％も上回った。

■東祥 <8920> 　4,010円　(+240円、+6.4％)

　東祥 <8920> が6日ぶり急反発。同社は愛知県が地盤で「ホリデイスポーツクラブ」を運営し、ホテルや賃貸マンションも手掛けている。同社は9日に、19年3月期の連結業績予想を発表した。売上高は270億円（前期比11.9％増）、営業利益は72億4000万円（同10.3％増）、最終利益は42億円（同11.5％増）を見込んでいる。19年3月期は、スポーツクラブの新規開業は10店舗（合計で90店舗）、賃貸マンションの新規入居開始物件303室増（合計で65棟・2730室）を予定している。スポーツクラブで、初心者の掘り起こしによる新規店舗の集客や、プログラムの充実に伴う既存店の堅調も期待される。同時に21年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。それによると、18年3月末で80店舗ある「ホリデイスポーツクラブ」の出店を加速して、最終年度末には110店舗（18年3月期比プラス30店舗）を目標としている。最終年度の21年3月期には、売上高330億円（18年3月期比で36.7％増）、経常利益87億円（同期比31.8％増）を目指す。

■フロンテオ <2158> 　962円　(+57円、+6.3％)

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が急反発し、年初来高値を更新した。15日大引け後に発表した18年3月期の連結経常損益は0.3億円の黒字(前の期は12.5億円の赤字)に浮上して着地。続く19年3月期の同利益は前期比16倍の6億円に急拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期は金融機関向けを中心に人工知能「KIBIT」を活用した業務支援案件などが伸び、AIソリューション事業が黒字転換する。前期に実施した営業体制の整備や米子会社の構造改革効果が寄与し、リーガルテック事業の収益も伸長する。併せて、今期の年間配当は3円で、3期ぶりに復配する方針としたことも支援材料となった。

■ヤマシン―Ｆ <6240> 　1,275円　(+75円、+6.3％)

　ヤマシンフィルタ <6240> が急反発。15日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比95.3％増の18.2億円に拡大して着地。続く19年3月期も前期比28.3％増の23.4億円に伸び、8期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は建設機械の需要拡大を背景に、建機用フィルターが新車用、交換用ともに販売が伸びる。売上原価と経費の低減を進めることも大幅増益につながる。併せて、今期の年間配当は5円とし、前期の株式分割を考慮した実質配当は38.9％増配とする方針としたことも支援材料となった。

■キトー <6409> 　2,237円　(+129円、+6.1％)

　キトー <6409> が3日ぶり急反発し、上場来高値を更新した。15日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比16.7％増の37.9億円で着地。続く19年3月期も前期比34.5％増の51億円に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期は旺盛な設備投資需要が継続するなか、国内を中心に巻き上げ機などの販売が伸びるほか、1月に買収したフィンランドのクレーン製造会社の業績上積みなども収益を押し上げる。併せて、前期の年間配当を30円→33円(前の期は28円)に増額し、今期も前期比7円増の40円に増配する方針としたことも支援材料となった。また、15日終値ベースの予想PERが17.2倍→12.3倍に低下し、割安感が強まったことも買い気を誘ったようだ。

■沢井製薬 <4555> 　4,910円　(+275円、+5.9％)

　沢井製薬 <4555> が続急伸。15日大引け後(15:00)に決算(国際会計基準＝IFRS)を発表。「今期税引き前は17％増益へ」が好感された。18年3月期の連結税引き前利益は202億円になり、19年3月期は前期比17.0％増の237億円に拡大する見通しとなった。

■ＮＴＮ <6472> 　517円　(+26円、+5.3％)

　ＮＴＮ <6472> が4日続急伸。15日大引け後(16:00)に決算を発表。「今期経常は18％増益へ」が好感された。18年3月期の連結経常利益は前の期比5.6％増の312億円になり、19年3月期も前期比18.4％増の370億円に伸びる見通しとなった。

■アイティフォー <4743> 　1,270円　(+62円、+5.1％)

　アイティフォー <4743> が続急伸、2006年3月以来約12年ぶりの高値圏に浮上した。同社は銀行向け債権管理システムなどで高実績を持つシステムインテグレーター。人工知能（AI）を活用したコールセンターの業務支援システムや地方銀行のカード決済業務などが収益を押し上げており、前期の21％営業増益に続き19年3月期も前期比30％増益の20億円を見込むなど絶好調だ。ブロックチェーン推進協会の会員企業で同分野における展開力にも期待がかかる。

■特殊陶 <5334> 　3,115円　(+100円、+3.3％)

　日本特殊陶業 <5334> が続伸し年初来高値を更新。ＳＭＢＣ日興証券が15日付で投資判断「1」を継続し、目標株価を3500円から3900円へ引き上げたことが好材料視された。同証券では、19年3月期業績予想については、自動車向けセグメントで旺盛な需要に供給が追いつかず輸送費がかさんでいる点を考慮し、営業利益予想を753億円から720億円へ下方修正したが、環境規制強化に伴いセラミックスセンサー需要が拡大し、同社業績に追い風になるとの見方は据え置いており、20年3月期を同806億円から819億円へ上方修正した。また、新たに21年3月期を同870億円としており、中期的な業績見通しを引き上げている。

■アイスタイル <3660> 　1,199円　(+26円、+2.2％)

　アイスタイル <3660> が3日ぶりに反発。同社および子会社アイスタイルトレーディングが16日、韓国の新羅免税店ソウル本店内に6月、日本コスメゾーン「@cosme J BEAUTY PARK」をプロデュースし、韓国に初進出すると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。今回出店する韓国新羅免税店ソウル本店は、韓国ホテル新羅（シーラ）が運営する世界有数の免税店である「新羅免税店」の中でも、旗艦店に位置づけられる店舗。アイスタイルでは、世界的な日本化粧品人気を背景に今後、ソウル本店とは別に新羅免税店の韓国国内3店舗でも「@cosme J Beauty Park」のプロデュースを計画しているという。

■Ｊディスプレ <6740> 　149円　(+3円、+2.1％)

　ジャパンディスプレイ <6740> が3日続伸。15日に発表した18年3月期第4四半期(1-3月)の連結売上高は1519億3400万円、営業損益は228億5200万円の赤字となった。また、18年3月通期の最終損益は2472億3100万円の赤字だった。大手証券では第4四半期の営業損益は210億円前後の赤字と試算し、18年3月通期の最終損益も2420億円前後の赤字とみていた。このため、「厳しい内容ながら事前予想の範囲内」との見方が市場には流れた。19年3月期の業績に関して、会社側では具体的な数字を公表しておらず「連結売上高が前年度比で10～20％の増加となり、営業利益率2～3％となる」ことを予想。ここから弾かれる営業利益は160億～260億円前後の黒字とみられているが、市場では今期営業利益を50億円前後と見込んでおり、予想を上回る内容だったことも前向きに評価された様子だ。

■第一生命ＨＤ <8750> 　2,240円　(+42.5円、+1.9％)

　第一生命ホールディングス <8750> が5日続伸。15日取引終了後に発表した18年3月期連結決算は経常利益が11％増の4719億9400万円と2ケタ伸長をみせた。19年3月期については12.3％減の4140億円と減益を見込むが、同社は期初予想を控えめに出す傾向があり、前期も期中に2度の上方修正を行っている。今期も企業業績の改善を背景とした配当金の増加が収益に寄与する可能性が意識される。また、発行済株式数の3.3％相当にあたる最大3900万株の自社株買いの実施を発表していることも物色人気を後押しした。

■オープンＨ <3288> 　6,590円　(+80円、+1.2％)

　オープンハウス <3288> が5日続伸。15日の取引終了後、18年9月期の連結業績予想について、営業利益を447億円から475億円（前期比26.3％増）へ、純利益を300億円から317億円（同27.8％増）へ上方修正したことが好感された。売上高は従来予想の3800億円（同24.7％増）を据え置いたものの、戸建関連事業の売上総利益率が足もとで上昇していることに加えて、収益不動産事業が好調に推移していることが要因としている。また、業績修正に伴い、従来46円を予定していた期末配当を6円増額して52円にするとあわせて発表した。年間配当は98円となり、前期実績の65円に対しては33円の増配となる予定だ。なお、同時に発表した第2四半期累計（17年10月-18年3月）決算は、売上高1699億2300万円（前年同期比14.5％増）、営業利益210億5600万円（同15.5％増）、最終利益140億1700万円（同20.3％増）だった。

■飯田ＧＨＤ <3291> 　2,114円　(+23円、+1.1％)

　飯田グループホールディングス <3291> が3日ぶりに反発。15日大引け後に発表した18年3月期の連結税引き前利益は前の期比9.5％減の1003億円で着地。続く19年3月期は前期比28.4％増の1288億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は戸建て住宅、マンションともに販売数が増加し、12.1％の増収を見込む。戸建て住宅は前期比9.8％増の4万8620棟、マンションは同20.1％増の1800戸を販売する計画。併せて、今期の年間配当は前期比2円増の62円に増配する方針としたことも支援材料となった。

■バンナムＨＤ <7832> 　4,130円　(+40円、+1.0％)

　バンダイナムコホールディングス <7832> が3日ぶりに反発。水戸証券は15日、同社株のレーティング「B＋」を継続するとともに、目標株価を従来の4400円から5000円に引き上げた。19年3月期の連結営業利益は会社側では600億円（前期比20％減）を見込むが、同証券では825億円（同10％増）と大幅増額修正を見込む。会社側のネットワークエンターテインメント（ゲーム関連）事業の業績見通しは保守的とみている。家庭用ゲームは、「CODE VEIN」や「ソウルキャリバー6」などのワールドワイド向けタイトルが複数投入される予定であるほか、スマホ向けゲームも既存タイトルが堅調な上に新作タイトルが加わることで業績を押し上げると予想している。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース