【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■デザインワン <6048> 　1,301円　(+205円、+18.7％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。デザインワン・ジャパン <6048> が一時ストップ高に買われた。10日に発表した18年8月期上期(17年9月-18年2月)の経常利益(非連結)が前年同期比25.1％増の3.5億円に伸びて着地したことが買い材料視された。主力とする店舗情報口コミサイト「エキテン」の有料店舗会員数やオプションプランの利用店舗数が増加したことが寄与。増収効果で本社移転に伴う設備費用や賃料増加などを吸収し、上期の過去最高益を達成した。なお、通期計画の6.5億円に対する進捗率は54.4％に達し、4年平均の46.3％も上回っている。

■エコス <7520> 　1,509円　(+231円、+18.1％)

　東証1部の上昇率2位。エコス <7520> が3日ぶり急反騰。同社は茨城県と東京都を基盤とする中堅食品スーパーだが、低価格戦略が奏功して客数増加に結びつけている。10日取引終了後に発表した19年2月期の連結業績予想は売上高にあたる営業収益が1200億円（前期比2.3％増）と増収を確保、最終利益は24億円（同15.2％増）と2ケタ増益を見込んでいる。18年2月期の最終利益は20億8300万円（同34.2％増）だったことから、連続の2ケタ増益を達成する見通しとなった。また、株主還元にも積極的で前期年間配当を従来計画比5円増配の30円としたことも評価材料となった。

■太洋工業 <6663> 　684円　(+100円、+17.1％) ストップ高

　太洋工業 <6663> [ＪＱ]がストップ高。10日の取引終了後、熱硬化性の弾性フィルム上に電子回路を形成した「低反発FPC（フレキシブルプリント配線板）」を開発したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。新製品は、柔軟性・伸縮性に富み、スプリングバック性が低いことが特徴。ウエアラブル電子機器、特に身体などの立体的な部位に貼付して使用する生体情報取得用ウエアラブル電子機器への採用が期待されている。

■ニューテック <6734> 　1,148円　(+150円、+15.0％) ストップ高

　ニューテック <6734> [ＪＱ]がストップ高。9日の取引終了後、アドソル日進 <3837> と高信頼性大容量パソコン「セキュアサバコン」を共同開発したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。新製品は、ニューテック製コントローラを搭載したサーバクラスのパソコン「サバコン」と、アドソル日進の「セキュア・レスキュー」を組み合わせたもので、アドソル日進が日本国内独占販売権を有する米リンクス・ソフトウエア・テクノロジーズ社のハイパーバイザーベースのセキュリティーソリューション「LynxSECURE」を活用し、セキュリティーリスクが存在するWindowsXPやサポート終了後のWindows7などのレガシーOSを隔離、遮断することでサイバー攻撃リスクを解消し安全な運用を可能にする製品。ニューテックでは初年度販売目標は5000万円としており、5月9日～11日に東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「第20回データストレージEXPO」に同製品を出展する予定だ。

■アンビション <3300> 　2,422円　(+216円、+9.8％)

　ＡＭＢＩＴＩＯＮ <3300> [東証Ｍ]が急反発。10日、同社が4月25日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

■竹内製作所 <6432> 　2,552円　(+202円、+8.6％)

　東証1部の上昇率5位。竹内製作所 <6432> が続急伸。同社が10日取引終了後に発表した18年2月期の連結決算は売上高943億4200万円（前の期比13.7％増）と2ケタ増収を確保し、最終利益は95億4700万円（同23.1％増）と大幅な伸びをみせた。欧米向けにミニショベルが好調で新型機投入効果も反映された。なお、19年2月期の売上高は970億円（前期比2.8％増）と増収を見込むものの、最終利益は90億円（同5.7％減）と減益を見込んでいる。今期減益見通しながら、想定為替レートを1ドル＝103円とかなり厳しくみていることや、前期の配当を従来計画より4円多い36円とし、19年2月期はさらに前期比4円増配の40円としていることが評価された。

■シグマ光機 <7713> 　2,347円　(+172円、+7.9％)

　シグマ光機 <7713> [ＪＱ]が3日続急伸。10日に決算を発表。18年5月期第3四半期累計(17年6月-18年2月)の連結経常利益が前年同期比61.3％増の12.1億円に拡大して着地したことが買い材料視された。半導体やFPD関連の旺盛な設備投資需要を背景に、組込用レンズユニットなどの販売が拡大し、15.0％の大幅増収を達成。生産の効率化やコスト削減を進めたことも増益の要因となった。通期計画の13.1億円に対する進捗率は92.8％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■三井海洋 <6269> 　2,785円　(+200円、+7.7％)

　東証1部の上昇率6位。三井海洋開発 <6269> 、日本海洋掘削 <1606> が続急伸。早稲田大学が10日取引終了後、同大学の高谷雄太郎講師および東京大学の加藤泰浩教授らの研究チームが、南鳥島レアアース泥の資源分布の可視化とそれに基づく資源量の把握を行い、世界需要の数百年分に相当する莫大な資源量が存在することを確認したと発表。これを受けて、加藤教授が座長を務める「レアアース泥開発推進コンソーシアム」のメンバーである2社に買いが入った。発表によると、同時にレアアース濃集鉱物を選択的に回収する技術を確立し、資源開発の経済性を大幅に向上させることにも成功したという。なお、同コンソーシアムのメンバーではないものの、ボーリングマシンのトップメーカーで温泉、地下水開発などを手掛ける鉱研工業 <6297> [ＪＱ]にもレアアース関連物色が波及した。

■ビックカメラ <3048> 　1,863円　(+131円、+7.6％)

　東証1部の上昇率8位。ビックカメラ <3048> が4日ぶり急反発。10日に決算を発表。18年8月期上期(17年9月-18年2月)の連結経常利益は前年同期比34.3％増の144億円に拡大し、従来予想の120億円を上回って着地したことが買い材料視された。ビックカメラ2店舗などを新規出店。商品別ではデジタルカメラやパソコン本体、ゲームなどの販売が大きく伸びた。業績好調を踏まえ、通期の同利益を従来予想の260億円→284億円に9.2％上方修正。増益率が6.7％増→16.6％増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。併せて、発行済み株式数の5.33％にあたる1000万株(金額で149億7000万円)を上限に自社株TOB(株式公開買い付け)を実施すると発表しており、株主還元の拡充を好感する買いも向かった。

■ツガミ <6101> 　1,464円　(+63円、+4.5％)

　ツガミ <6101> や牧野フライス製作所 <6135> 、オークマ <6103> など工作機械株が買われた。米中貿易摩擦の懸念後退で、工作機械などに見直し買いが流入した。中国が自動車製造で外資の過半出資を認め、輸入拡大へ車などの関税を引き下げる方針を打ち出したことで、中国向け設備投資の需要拡大への期待も膨らんだ。また、11日発表された2月の機械受注が市場予想を上回ったほか、10日に発表された3月の工作機械受注総額の速報値は、前年同月比28％増だった。

■スギＨＤ <7649> 　6,140円　(+260円、+4.4％)

　スギホールディングス <7649> が大幅反発し、年初来高値を更新した。10日に発表した18年2月期の連結経常利益は前の期比8.5％増の259億円で着地。続く19年2月期も前期比2.3％増の265億円に伸び、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。前期はドラッグストア「スギ薬局」80店舗を新規出店し、22期連続の増収を達成した。今期は診療報酬改定に伴う薬価引き下げが逆風となるが、他社との連携や生産性向上、営業体制の強化に注力し、5期連続の経常増益を目指す。業績好調に伴い、今期の年間配当は前期比10円増の70円に増配する方針としたことも支援材料となった。併せて発表した3月既存店売上高は前年同月比6.1％増と5ヵ月連続で前年実績を上回った。

■ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> 　3,905円　(+140円、+3.7％)

　工場用間接資材のネット通販を運営するＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> が3日ぶり大幅反発し年初来高値を更新した。10日、3月の売上高が前年同月比22.3％増の91.5億円だったと発表しており、これを好感する買いが向かった。同社はリスティング広告の出稿と検索エンジン最適化の取り組みを主軸とした積極的な顧客獲得活動を展開している。3月は前期と比べ営業日数が1日少なかったが、新規顧客獲得数を伸ばし、今期に入り3ヵ月連続で前年同期比20％以上プラスを達成した。

■ソフトバンク <9984> 　7,980円　(+266円、+3.5％)

　ソフトバンクグループ <9984> が大幅続伸。10日の米株式市場がITなどハイテク株を中心に大幅高となり、「ビジョンファンド」を通じて世界のIT関連株に積極的な投資を行う同社株に見直し買いが流入した。また、同社傘下の米通信会社スプリントとＴモバイルＵＳが、再び合併交渉を行っているとの報道が流れたことを受けスプリントの株価が急伸したことも、ソフトバンクの買い要因に働いた。

■住友鉱 <5713> 　4,516円　(+140円、+3.2％)

　住友金属鉱山 <5713> や三菱マテリアル <5711> 、三井金属 <5706> など非鉄株 が高い。ロンドン金属取引所（LME）の銅相場は10日に前日比115ドル高の1トン＝6945ドルに上昇。中国の習近平国家主席の講演を受け、米中貿易摩擦の懸念が後退し、世界景気拡大への期待が高まり銅価格が上昇している。海外市場でＢＨＰビリトンやリオ・ティントといった大手非鉄株が上昇していることも追い風となった。

■ハーモニック <6324> 　5,840円　(+180円、+3.2％)

　ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [ＪＱ]が大幅続伸。10日の取引終了後に発表した第4四半期(1-3月)受注高・売上高実績（単独ベース）で、受注高は前年同期比30.8％増（前四半期比7.3％増）の181億1300万円となり、四半期ベースで過去最高額となったことが好感された。前年同期比ではフラットパネルディスプレー製造装置向けが減少したものの、産業用ロボット向けや半導体製造装置向け、モーターメーカー向けギアヘッドや、石油掘削装置向けなどが増加。また、前四半期比では半導体製造装置向けやフラットパネルディスプレー製造装置向けが減少する一方、産業用ロボット向けモーターメーカー向けギアヘッドや、石油掘削装置向けなどが増加した。一方、売上高は108億5400万円（前年同期比47.4％増、前四半期比6.5％増）となり、四半期ベースで過去最高額となった。なお、第1四半期からの累計では389億8200万円となり、前年同期比43.6％増となった。

■国際石開帝石 <1605> 　1,373円　(+39円、+2.9％)

　国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> 、日本海洋掘削 <1606> など石油資源関連株が高い。国際帝石は10日に比べ4％高、海洋掘削は一時15％高に買われている。10日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近5月物が前日比2.09ドル高の1バレル＝65.51ドルと急伸。サウジアラビアが減産を維持する意向を示したと伝わったことが好感されたほか、シリア情勢の緊迫化を受け原油への買いが流入した。

■鳥貴族 <3193> 　3,110円　(+85円、+2.8％)

　鳥貴族 <3193> が反発。岩井コスモ証券は10日、同社株の投資判断を「B＋」から「A」へ引き上げた。目標株価の3960円は継続した。同社の第2四半期累計（17年8月-18年1月）の連結売上高は前年同期比19％増の165億900万円、営業利益は同51％増の8億9100万円だった。価格改定や天候不順、関東エリアの競争激化もあり既存店売上高は想定を下回ったが店舗増の効果もあり増収増益を確保した。昨年10月の価格改定の影響で既存店の客数回復は鈍いが、同社では短期的にイベントやキャンペーンで一時的に客を取り込むことはしていない。ホスピタリティのある接客を推進し、既存店のブラッシュアップの努力を続けている点を、同証券では「理念はぶれていない」と前向きに評価。出店計画は順調で、将来の地方大商圏や海外進出など中長期的な成長性を考慮し、投資判断を引き上げている。

■大阪チタ <5726> 　2,031円　(+36円、+1.8％)

　大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> 、東邦チタニウム <5727> がいずれも買われた。米中貿易摩擦の問題で米国の制裁関税に対抗して中国側が示した報復関税の米国輸入品対象品目にチタンが多く使われる航空機が入っていたことが嫌気され、両銘柄とも前週5日に揃って急落した経緯がある。この時には空売りも下げ圧力を増幅したとみられる。しかしその後、習近平国家主席が輸入関税の引き下げに言及するなど柔軟な姿勢をみせたことから、行き過ぎに売られた反動での戻り局面入りとなった。東邦チタニウムは空売りの買い戻しによる浮揚力も働いて、既に25日移動平均線を明確に上抜き、底入れを明示する形となっている。

■キーエンス <6861> 　62,600円　(+1,100円、+1.8％)

　キーエンス <6861> 、安川電機 <6506> 、ファナック <6954> など設備投資関連 が買いを集めた。11日寄り前に内閣府から発表された2月の機械受注統計によると、設備投資の先行指標である「船舶電力を除く民需」（季節調整値）は前月比2.1％増の8910億円だった。市場予想は前月比2.5％減であり、これを上回ったことから設備投資関連株にとっては追い風材料となった。米中貿易摩擦の問題も中国が柔軟な姿勢をみせたことで、同関連銘柄への過度な不安心理も後退している。

※11日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース