【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■アスクル <2678> 　3,675円　(-230円、-5.9％)

　アスクル <2678> が続急落。16日取引終了後、18年5月期第3四半期累計（17年5月21日-18年2月20日）の連結決算を発表。売上高は2639億7800万円（前年同期比4.9％増）、営業利益は39億3600万円（同41.2％減）、最終損益は46億5000万円の黒字（前年同期29億2500万円の赤字）と低調だった。個人向けネット通販事業「ロハコ」が伸び悩んでいるほか、倉庫火災に伴う物流倉庫新設などの投資負担も重荷となっている。

■ミニストップ <9946> 　2,041円　(-125円、-5.8％)

　ミニストップ <9946> が大幅反落。前週末16日の取引終了後、集計中の18年2月期連結業績について、売上高が従来予想の2195億円から2070億円（前の期比5.1％増）へ、営業損益が17億円の黒字から1億円の赤字（前の期12億4100万円の黒字）へ、最終損益が1億5000万円の黒字から11億5000万円の赤字（同2億1500万円の黒字）へ下振れたようだと発表しており、これを嫌気した売りが出たようだ。8月の天候不順や10月の2度にわたる台風の上陸、競争店の増加などで客数が想定以上に減少し、ミニストップ単体の売上高が計画を下回ったことに加えて、韓国、ベトナム、中国の各海外事業の収益改善が遅れたことが要因としている。

■ソニー <6758> 　5,144円　(-227円、-4.2％)

　ソニー <6758> が続急落。市場関係者によると「全体相場は為替の円高に対する警戒感が根強いが、そのなかソニーは円高デメリットを受けない銘柄として相対的に強さをみせていた。しかし、足もとは海外投資家とみられる売り圧力が顕在化している」（国内ネット証券大手）としている。ソニーの18年3月期は営業利益段階で前期比2.5倍の高い伸びを見込んでおり、円高懸念がないとすれば業績面から売り込まれる理由はない。にもかかわらず、外国人売りのターゲットになっていることは、「ハイテク株全体に対する今の地合いの逆風の強さを暗示している」（同）という。

■西松屋チェ <7545> 　1,184円　(-41円、-3.4％)

　西松屋チェーン <7545> が反落。前週末16日の取引終了後、集計中の18年2月期単独業績について、売上高が従来予想の1405億3000万円から1373億900万円（前の期比0.8％増）へ、営業利益が79億4000万円から68億5700万円（同12.9％減）へ、純利益が54億4000万円から47億6100万円（同7.0％減）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。マタニティー用品などの売り上げが不振だったことが要因としている。

■サントリＢＦ <2587> 　4,965円　(-155円、-3.0％)

　サントリー食品インターナショナル <2587> が5日ぶり反落。ＳＭＢＣ日興証券が16日付で、投資評価「2」を継続しつつ、目標株価を4900円から4660円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では、今後3年間は年平均2.9％増の成長にとどまり、国内、海外ともに増益率は2～3％を予想し成長力が弱いと指摘。同社は国内の飲料業界で新たなジャンルを作る先駆者でブランド力は強いが、収益性追及の意識に欠けるとしている。

■ミスミＧ <9962> 　2,966円　(-79円、-2.6％)

　ミスミグループ本社 <9962> が反落。16日の取引終了後に発表した2月度の月次売上高実績は、前年同月比8.6％増と11ヵ月連続で前年実績を上回ったが、1月の同23.9％増から伸び率が大きく鈍化していることから、これを嫌気した売りが出たようだ。引き続き企業の活発な省力化投資を背景にFA事業が同10.0％増となったほか、流通事業であるVONA事業も同14.9％増と2ケタ増となったが、金型部品事業が同3.9％減と減少した。また、ＳＭＢＣ日興証券が16日付で投資評価「1」を継続しつつ、目標株価を4100円から3900円へ引き下げており、これも弱材料視されているようだ。18年3月期第3四半期決算を経て、18年3月期営業利益予想を372億円から367億円へ、19年3月期を451億円から444億円へ下方修正したことが要因という。

■明治ＨＤ <2269> 　7,820円　(-130円、-1.6％)

　明治ホールディングス <2269> が反落。ＳＭＢＣ日興証券が16日付で、投資評価「2」を継続しつつ、目標株価を1万1200円から9200円へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。同証券では、同社の売上高が「踊り場」を迎えていると指摘。焦点は、再び成長軌道へ回帰できるか、この先も踊り場にとどまるのか、また国内での成長鈍化のなか、海外に活路を見出せるかであるとしている。さらに、償却費増加や医薬品が収益の重石となる可能性が高いとして、18年3月期営業利益予想を976億円から945億円へ、19年3月期を同1011億円から980億円へ、20年3月期を同1066億円から1050億円へ引き下げている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　706.3円　(-10.7円、-1.5％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が4日続落。下値模索の展開が続いている。ここにきて同社を含めて大手金融機関は米国の長期金利の動向とは連動しない動きとなっている。国内では「森友学園」への国有地売却に関する問題で安倍政権の支持率が急低下、リスクを回避する動きが内需、外需を問わず時価総額上位の主力銘柄に顕在化している。同社株もその地合いに流され売り優勢の展開が続いている。メガバンクは個人株主も多く、担保価値の減少から個人の信用買い余力にも影響しており、全体軟調相場を助長している。

■東エレク <8035> 　21,640円　(-245円、-1.1％)

　東京エレクトロン <8035> 、ディスコ <6146> など半導体製造装置メーカーが安い。前週末の米国株市場では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が小幅に反発したものの、アプライドマテリアルズなど大手製造装置メーカーが株価を下げており、関連銘柄の株価はやや上値に重さが出ていた。東京市場では為替のドル安・円高に対する警戒感も根強く、東エレクなど輸出採算悪化への思惑が逆風材料となった。

※19日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース