【材料】馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術：トレードステーションで【ビットコイン指数の表示】

皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。

『馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。

フィスコアプリとレーダースクリーンの組み合わせ技について、具体的にテーマや銘柄を交えてお話しします。2018年引き続き注目のテーマとして、私が注目しているのは「仮想通貨関連」です。

●仮想通貨をめぐる市場の動き

私自身も仮想通貨自体に投資を行っています。ここ最近、仮想通貨自体が投資対象として注目されていますが、関連銘柄も注目を集めています。国内の仮想通貨関連の個別銘柄はビットコインの値動きの影響を受ける側面があるようです。トレードステーションではCMEのビットコイン指数が表示できますので、その機能と併用しながら仮想通貨関連の銘柄を分析してみましょう。

2017年の仮想通貨市場は11月下旬、国内の仮想通貨取引所で1BTCが100万円を超えました。そして、その後わずか2週間ほどで1BTC200万円を記録しています。こうした高騰していく相場を背景に、仮想通貨をビジネスへ取り入れる企業が次々と現れています。

例として挙げられるのが、メルカリ <4385> です。同社は不要となった商品をアプリで手軽に販売できる点が評価されて、知名度が急上昇してきた企業です。そんなメルカリの子会社「メルペイ」が仮想通貨での決済を可能にするための準備として仮想通貨交換業の登録申請を出したことが報じられています。また、GMOインターネット<9449>、SBIホールディングス<8473>、DMM.comがマイニング事業への参入を表明している状況です。

さらに、海外に目を向けると、仮想通貨ビットコインの先物取引が2017年12月18日よりシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）で開始されています。大手取引所が先物を手掛けることで、ビットコイン相場の上昇あるいは下落を見越して投資することが可能になり、金融市場におけるビットコインの取引拡大を後押しするとの声も多いです。


●仮想通貨の市場規模

世界中で取引されている仮想通貨ですが、市場規模はまだ「約90兆円」ほどに過ぎません。日本の株式の時価総額が「約600兆円」、NY市場は「約2000兆円」あることを考えると、仮想通貨市場は、今後まだ拡大に余地のある市場だと言えます。


●代表的な仮想通貨関連銘柄

そこで、関連銘柄をフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。カイカ<2315>、アイスタディ<2345>、ビックカメラ<3048>、AMBITION <3300>、デュアルタップ<3469>、セレス<3696>、さくらインターネット<3778>、フィスコ<3807>、リミックスポイント<3825>、フリービット<3843>、インフォテリア<3853>、アイリッジ<3917>、ソルクシーズ<4284>です。

先ほどお話ししたように、銘柄コードの設定で『CMEのビットコインリアルタイム指数』をトレードステーションで表示できます。仮想通貨関連の銘柄とともに表示しておくとビットコインの値動きと一緒に確認できて便利です。銘柄コードは「$BRTI」ですので活用してみてください。

●仮想通貨関連の銘柄を個別に分析

ビットコインは1月17日（水）に大幅な下落をみせ、一時は1BTC100万を割り込む場面もありました。16日（火）の高値171万円と比べると40％超の下落となります。そんな中でも、子会社に仮想通貨取引所を持つ、リミックスポイント<3825>は「連結売上高が18年3月期、来期と2倍近い成長の見通し」との報道で株価は上昇しました。昨年まではビットコインが下落すると仮想通貨関連の銘柄は軒並み下落という傾向がありましが、今後はビットコインの値動きだけではく、各企業の業績や仮想通貨事業の進捗など個別の分析をしていくべきなのでしょう。

次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとレーダースクリーンについてお話します。

※「馬渕磨理子が実践！トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版（マネックス証券が提供）を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。

（フィスコ企業リサーチレポーター　馬渕磨理子）

《DM》

　提供：フィスコ
編集部注：メルカリの上場決定を受け、コード番号を5月14日に追記