【材料】UTグループ---2Qは営業利益が31.7%増、半導体・電子部品分野等の人材派遣需要が拡大

UTグループ<2146>は9日、2018年3月期第2四半期（2017年4～9月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比44.1%増の382.30億円、営業利益が同31.7%増の21.73億円、経常利益が同34.7%増の21.67億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同38.9%増の14.17億円となった。

マニュファクチャリング事業は、特に、スマートフォンや車載機器向けの半導体・電子部品分野を中心に大人数の人材派遣需要が拡大した。

ソリューション事業は、総合的な人材サービスの提案などにより大手メーカーとの関係強化を進めたことで売上高が増加した。また、電池製造分野での請負業務における生産性が向上したことにより売上総利益率が向上した。

エンジニアリング事業は、産業界の慢性的なエンジニア人材不足に応えるため、新卒採用に加えて、マニュファクチャリング事業等に所属する製造オペレーターを設計・開発エンジニアへのキャリアチェンジを推進するグループ内転職制度「One UT」により技術職社員を拡充させ、売上高は前年同期比で大幅に増収となった。しかし、新卒採用数の増加に伴う一時的な稼働率低下に加え、事業基盤を強化するためのエンジニア育成体制の構築やのれん償却費などが増加したことによりセグメント利益は減益となった。

2018年3月期通期の連結業積予想については、売上高が前期比21.6%増の700億円、営業利益が同23.0%増の42億円、経常利益が同22.7%増の41億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同37.7%増の28億円とする期初計画を据え置いている。

《MW》

　提供：フィスコ