【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■関電化 <4047> 　1,046円　(-101円、-8.8％)

　東証1部の下落率4位。関東電化工業 <4047> が9日ぶり急反落。株価は一時、前週末に比べ10％安に売られた。岩井コスモ証券は18日、同社株の投資判断を「A」から「B＋」に引き下げ、目標株価は1600円から1300円に見直した。同社の第1四半期(4-6月)は半導体製造用特殊ガスが好調で増収増益のスタートを切った。ただ、電池材料は中国政府の助成金制度変更による混乱の影響で需給環境が変化。中長期的な成長ストーリーに見直しの必要はないが、電池材料が今期の波乱要因になるとみている。

■野村 <8604> 　617.6円　(-12.2円、-1.9％)

　野村ホールディングス <8604> や大和証券グループ本社 <8601> など大手をはじめ証券株が総じて軟調な値動きだった。21日は業種別騰落率で値下がり率トップに売られた。ここにきて日経平均株価は高値圏もみ合いを下に放れてきた。テクニカル的に中長期上昇波動の分水嶺である26週移動平均線を前週から週足陰線で下に抜けてきており、警戒感が高まっている。また、売買代金も夏季休暇期間とはいえ、低調が続き、週明け21日も東証1部は1兆7534億円と閑散商状にあり、手数料収入の低下などが嫌気された。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　670.6円　(-8.8円、-1.3％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクが冴えない展開を強いられた。3銘柄いずれも6月下旬から7月初旬に上値指向を強めたが、買いが続かず下値模索の動き。米国だけでなく欧州でも量的緩和の出口政策に向けた意識が高まるなか、国内では日銀の超低金利政策の継続姿勢に変化がない。直近、10年債利回りは低下傾向を強めており利ザヤ改善期待の後退が見切り売りを促す状況となった。

※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース