【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■千趣会 <8165> 　721円　(-78円、-9.8％)

　東証1部の下落率2位。千趣会 <8165> が続落。21日、同社が17年12月期の連結最終損益を従来予想の10億円の黒字→104億円の赤字(前期は14.2億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなったことが売り材料視された。主力の通信販売事業の業績不振で、売上が計画を下回ることが響く。通信販売事業にかかる固定資産の減損損失44億円を計上したほか、繰延税金資産の一部を取り崩したことも赤字転落の要因となった。業績悪化に伴い、今期の年間配当を8円→無配転落(前期は8円)としたことも売りに拍車を掛けた。

■ドリコム <3793> 　1,898円　(-146円、-7.1％)

　ドリコム <3793> が急反落。前週末21日の取引終了後、集計中の第1四半期(4-6月)連結業績について、営業損益が従来予想の1億円の赤字から3400万円の黒字（前年同期比85.4％減）へ、最終損益が1億円の赤字から400万円の赤字（前年同期1億1500万円の黒字）へ上振れたようだと発表したが、目先の材料出尽くし感から売られたようだ。第1四半期に費用計上を想定していた7月初旬リリースの新規ゲームアプリの開発費用が、第2四半期での計上となったほか、広告宣伝費を調整したことが寄与したという。ただ、先述のリリース時期変更の結果、売上高は従来予想の27億5000万円に対して25億7000万円（前年同期比46.9％増）へ下振れたようだとしており、これを警戒する向きもあったようだ。

■東京製鉄 <5423> 　930円　(-30円、-3.1％)

　東京製鉄 <5423> が反落。同社は21日取引終了後、18年3月期の第1四半期(4-6月)単体決算を発表した。売上高は398億8100万円（前年同期比38.6％増）、営業利益は46億4000万円（同79.5％増）、最終利益は43億1500万円（同76.4％増）だった。大幅増益を達成したものの、24日は全体相場の軟調地合いに押される推移となったようだ。4-6月期は、国内鋼材需要が想定を超えて推移するなか、製品販売数量は期初の見通しを上回った。製品出荷単価が概ね想定どおりであった一方、主原料の鉄スクラップについては、中国政府が主導する鉄鋼生産設備の廃却により余剰感が強まるとの思惑から、市況が軟調となり、購入単価は計画を下回った。加えて、生産数量の増加によるコストダウン効果などもあったことから大幅増益につながった。なお、業績予想は従来見通しを据え置いた。通期業績は売上高1470億円（前期比20.7％増）、営業利益130億円（同23.6％増）、最終利益120億円（同7.7％増）を見込んでいる。

■任天堂 <7974> 　36,240円　(-980円、-2.6％)

　任天堂 <7974> が3日続落。ここ利益確定売りと押し目買いを交錯させていたが、足もとは25日移動平均線を下に放れる兆候があり警戒感が強まった。売買代金は24日もトップでマーケットの注目度は高い。「ニンテンドースイッチ」の販売絶好調で増産期待などから株価も強調展開を続けてきたものの、目先は為替が111円を割り込む円高に振れており、輸出株全般に対する売り圧力を同社株も受けている。PERが100倍近辺で株価指標面からは割高感が強いことで、モメンタム相場が一服するとリスク警戒感から売りが出やすい側面もある。

■しまむら <8227> 　13,700円　(-260円、-1.9％)

　しまむら <8227> が4日ぶり反落。23日に発表した7月度の売上速報で、既存店売上高が前年同期比6.4％増となり、6ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことから、買い優勢で始まったが、21日まで3日続伸していたことから、徐々に利益確定売りが優勢となったようだ。7月に入り気温が上昇し、テレビCMで放映した接触冷感ラグや敷パッドなどの寝具・インテリア商品や、浴衣、夏パンなど夏物の動きが活発になったことが寄与した。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　705.4円　(-8.2円、-1.2％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクが売られた。前週末の米国株市場では、米10年債利回りや米30年債利回りなどが低下したことを嫌気してゴールドマン・サックスやシティグループ、ＪＰモルガンなど金融株が軟調で全体相場の足を引っ張った。米10年債利回りは、2.23％台に売られ、約3週間ぶりの低い水準。東京市場でも三菱ＵＦＪなどメガバンクは、米国事業における収益機会の低減を嫌気するかたちで売りが先行。また、第一生命ホールディングス <8750> やＴ＆Ｄホールディングス <8795> などの生保株も同様の理由で売りに押された。

■国際石開帝石 <1605> 　1,067円　(-10.5円、-1.0％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、日本海洋掘削 <1606> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連株が総じて軟調。6月下旬以降戻り歩調を強めていた原油市況だが、その反動もあって前週後半から軟化傾向にある。前週末21日のWTI原油先物価格は1ドル15セントの大幅続落で1バレル＝45ドル77セントまで下落。これが株価にマイナスに作用している。前週末の米国株市場でもシェブロン、エクソンモービルなどエネルギー関連株が安く、全体相場の足を引っ張った。

※24日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース