【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■アンリツ <6754> 　1,021円　(+27円、+2.7％)

　アンリツ <6754> が続伸。同社は通信計測器の大手メーカーで、次世代通信規格である「5G（第5世代移動通信システム）」関連の有力株として注目されている。同社は2016年に米アジマスシステムを子会社化しフェージング（電波の受信レベルの変動）に関するソリューションを強化、5G関連需要に対応した準備を進めている。5GはLTEの1000倍以上の大容量化、10Gbps以上の通信速度を実現するもので、あらゆるものをオンライン化するIoT時代には欠かせない通信インフラに位置づけられる。20日付の日本経済新聞では、5Gで日本と米国、欧州、中国、韓国が、2020年をメドに周波数などの仕様で合意するなど通信規格を統一すると伝えており、関連有力株である同社の株価を刺激する格好となった。

■富士フイルム <4901> 　4,188円　(+106円、+2.6％)

　富士フイルムホールディングス <4901> が3日ぶりに反発。同社は19日、軽度から中等度のアルツハイマー型認知症（AD）患者を対象としたAD治療薬「T-817MA」について、米国での第2相臨床試験で病気期間の短い患者の認知機能低下の進行を大幅に抑制するなどの効果を確認したと発表。将来に向けた製品化への期待感などが高まったようだ。「T-817MA」は、同社グループの富山化学工業が見出したAD治療薬。同社は今回の結果を受けて今後、FDA（米国食品医薬品局）を含めた規制当局と米国第2相臨床試験結果について協議し、第3相臨床試験に向け検討を進めるとしている。

■村田製作所 <6981> 　17,440円　(+435円、+2.6％)

　大和証券は19日、例年10月第1営業日に実施される日経平均株価の定期入れ替えの予想を発表した。「今年は1～2銘柄の入れ替えを予想」しているとし、採用候補に村田製作所 <6981> 、採用予備候補にサイバーエージェント <4751> 、日本郵政 <6178> 。除外候補に明電舎 <6508> 、除外予備候補に北越紀州製紙 <3865> を挙げた。同証券では、除外候補として技術セクターで明電舎が絶対除外基準に該当すると予想。採用候補として、同セクターの村田製作所を挙げた。またセクター調整が行われる場合、消費セクターからサイバーエージェントまたは日本郵政が候補になるとした。ただ、この2銘柄は東証1部上場期間が長くないとしてセクター調整は積極的に行われない可能性もある、とみている。入れ替え銘柄が2銘柄となる場合、素材セクターの北越紀州製紙も絶対除外基準に該当すると予想。採用候補として、村田製作所、それにサイバーか日本郵政を挙げた。入れ替えスケジュールは、今年は10月2日の実施が見込まれ、日経平均入れ替えによるリバランスの売買インパクトは、9月29日の終値で発生する、とみている。日経からの発表は9月上旬を予想している。

■アニコムＨＤ <8715> 　2,618円　(+58円、+2.3％)

　ペット保険最大手のアニコム　ホールディングス <8715> が反発。19日、同社がアニコム損害保険の月次動向を発表。6月の新規契約件数は前年同月比13.6％増の1万1234件だったことが買い材料視された。今期に入り3ヵ月連続で前年比2ケタプラスを達成した。また、正味収入保険料も同10.4％増の25億円に伸びた。同社の18年3月期売上高は前期比11.2％増の322億円を計画している。

■東映アニメ <4816> 　8,110円　(+160円、+2.0％)

　東映アニメーション <4816> [ＪＱ]が上伸、実質上場来高値を更新。19日の取引終了後、バンダイナムコホールディングス <7832> が同社株123万2400株を買い付け、議決権ベースで11.00％を所有する第3位株主になると発表しており、関係強化による今後の事業展開への期待感から買いが入ったようだ。

■ジェイエイシ <2124> 　1,897円　(+32円、+1.7％)

　人材紹介事業を展開するジェイエイシーリクルートメント <2124> が3連騰し、上場来高値を更新した。同社は19日、月次売上高を発表。6月の売上高は前年同月比27.6％増と好調を維持したことが買い材料視された。月次ベースの売上高伸び率は今期に入り最高となった。人材需給が引き締まるなか、専門性が高い人材紹介の成約が好調だ。17年12月期の売上高は前期比18.6％増の164億円、経常利益は同6.4％増の50.3億円といずれも過去最高を見込んでいる。

■キーエンス <6861> 　51,110円　(+830円、+1.7％)

　キーエンス <6861> が3日続伸。FA用センサーなど計測制御機器のトップメーカーであり、高度な技術力と直販体制で優位性を発揮する。世界的な設備投資需要の拡大が追い風となっているが、特に米国を中心にIoT分野のインフラ拡充に注力する動きが強まっている。IoTではセンサー機器が中核的なデバイスとなることで、その代表格の一社である同社株への注目が高まる方向にある。このほかセンサー関連では赤外線センサーで国内9割のシェアを有す日本セラミック <6929> や超小型加速度センサーの量産化に成功している北陸電気工業 <6989> なども買われている。

■パルＨＤ <2726> 　3,480円　(+45円、+1.3％)

　パルグループホールディングス <2726> が4日続伸で連日の新値追いとなった。若い女性向け衣料・雑貨を主力とする同社は、11日に18年2月期第1四半期(3-5月)の連結決算を発表した。経常利益は25億7000万円（前年同期比58.3％増）と大幅増益を達成。これは、期間中に衣料店10店舗、雑貨店15店舗を新規出店したほか、機動的な商品投入が奏功し、売上高は303億5900万円（同6.2％増）の増収を確保した。生産と在庫管理の適正化を進めたことで採算が改善したことも大幅増益に貢献している。

■高松グループ <1762> 　2,953円　(+38円、+1.3％)

　高松コンストラクショングループ <1762> が5日続伸。19日、同社が発行済み株式数の1.7％にあたる66万株(金額で16億5883万円)を上限に自社株TOB(株式公開買い付け)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。公開買い付け期間は7月20日から8月17日まで。買い付け価格は19日終値を13.8％下回る2513円。主要株主の三孝社が保有株の一部を売却する意向を示したことに対応する。

■ＪＲ東日本 <9020> 　10,695円　(+130円、+1.2％)

　ＪＲ東日本 <9020> が3日ぶり反発。19日の取引終了後、自己株式の消却を発表しており、消却前発行済み株式数の0.96％に相当する375万2400株を7月25日に消却する。20日は、自己株消却による需給改善を評価する買いが入った。

■日東電工 <6988> 　9,925円　(+114円、+1.2％)

　日東電工 <6988> が続伸し年初来高値を更新した。同社は20日、米子会社の日東電工アビシアが核酸医薬原体の製造能力を従来比2.5倍に増強したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。アビシアはこのほど、米国マサチューセッツ州ミルフォード製造拠点内に核酸医薬原体の製造能力を持つ設備を追加導入した。なお、 核酸医薬とは、DNAやRNAなどの核酸を構成成分とし、抗体医薬に続く「次世代医薬品」として期待されている。

■国際石開帝石 <1605> 　1,094円　(+10.5円、+1.0％)

　国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> 、ＪＸＴＧホールディングス <5020> が買われた。19日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近8月物が前日比0.72ドル高の1バレル＝47.12ドルと大幅続伸した。米石油在庫統計で原油在庫が減ったことで需給改善への期待が膨らんだ。原油価格は終値ベースで6月初旬以来、1ヵ月半ぶりの水準に上昇しており上値を試す動きとなった。

※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース