【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■安川電機 <6506> 　2,258円　(+63円、+2.9％)

　安川電機 <6506> が反発し昨年来高値を更新した。メカトロ製品のトップメーカーで国内外の企業の設備投資需要が業績に反映される。ここ世界的な景況感の回復が追い風となっており、株価は一貫した上値追い態勢。週足ベースでは年初から11連続陽線といまだ陰線を引いたことがない。東海東京調査センターでは15日付で同社のレーティングを「アウトパフォーム」に引き上げ、目標株価を2560円に設定している。17年3月期の受注は、モーションコントロール、ロボットともに前年を上回っており、同調査センターではモーションコントロールに含まれるサーボモーターの受注が大きく回復したと推測している。中国でのスマートフォン組立装置の受注回復が大きく、今後は半導体製造装置や工作機械向けの受注にも回復が期待できるとしている。また、ロボットについては、生産の自動化・省力化を背景に、受注回復が継続することを予想している。

■日本郵船 <9101> 　264円　(+7円、+2.7％)

　日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> 、ＮＳユナイテッド海運 <9110> や明治海運 <9115> など軒並み買い優勢となった。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が、15日時点で35ポイント高の1147と11連騰、昨年12月7日以来の高値水準にあり、株価に追い風となった。同指数は11連騰の前に1日挟んで9連騰していた経緯があり、直近21日間で20勝1敗という急速な戻りをみせている。同指数と株価連動性の高い海運株だが、相対的に出遅れており、水準訂正余地に着目した資金が流入したもよう。

■三井ハイテック <6966> 　1,177円　(+31円、+2.7％)

　三井ハイテック <6966> が反発。15日に決算を発表。17年1月期の連結経常利益は前の期比15.6％減の20.1億円になったが、従来予想の14億円を上回って着地。続く18年1月期は前期比14.0％増の23億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。前期上振れは円安による輸出採算の改善や為替差益の発生などが背景。今期は電機部品事業で車載用や省エネ家電用のモーターコアの販売拡大などで11.7％の大幅増収を見込む。業績回復に伴い、今期の年間配当は前期比5円増の15円に増配する方針としたことも支援材料となった。

■ディー・ディー・エス <3782> 　1,026円　(+26円、+2.6％)

　ディー・ディー・エス <3782> が反発。15日は東証マザーズ指数が急落するなか、足もとで人気化していた同社株もストップ安まで売り込まれたが、16日はその反動から買いが優勢となった。また、横河レンタ・リース（東京都武蔵野市）が15日に、ＤＤＳが独自のアルゴリズムで開発した認証ソフトウエアおよび指紋認証ユニットをパッケージするWindows PCのレンタルサービス提供を開始したと発表したことも材料視されたようだ。

■アドバンテスト <6857> 　2,002円　(+48円、+2.5％)

　アドバンテスト <6857> 、関東電化工業 <4047> 、東京応化工業 <4186> 、ワイエイシイ <6298> など半導体関連（製造装置／部材・部品）は為替の円高進行を受けた売りを吸収、全体軟調相場に逆行して買われた。15日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック指数など主要指数が揃って急反発、そのなかエヌビディアやザイリンクス、マイクロソフトなど半導体関連株が買われた。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は未踏の1000の大台に乗せ、過去最高値を更新となった。ビッグデータの普及加速やIoT時代の本格到来、スマートフォンの高機能化、自動車のエレクトロニクス化進展などを背景に、半導体需要はスーパーサイクル突入が意識されており、関連銘柄には改めて投機資金が誘導された。

■小野建 <7414> 　1,486円　(+35円、+2.4％)

　小野建 <7414> が続伸。16日の午後2時ごろ、17年3月期の連結業績予想の修正を発表し、売上高を1793億1300万円から1800億円（前期比5.1％減）へ、営業利益を42億3600万円から55億円（同28.1％増）へ、最終利益を28億9700万円から38億円（同15.0％増）へ上方修正したことが好感された。第3四半期以降の鋼材市況の上昇により、足もとの在庫販売における利益率が上昇していることが要因としている。

■日鉄鉱業 <1515> 　5,770円　(+120円、+2.1％)

　日鉄鉱業 <1515> が反発。岩井コスモ証券は15日、同社株の投資判断を新規「B＋」でカバレッジを開始した。目標株価は6500円としている。同社は鳥形山鉱業所（高知県）をはじめ全国で石灰石鉱山を保有しており、海外でも銅鉱山の開発・操業を行っている。来期は、国内粗鋼生産やセメント需要の増加で石灰石販売の拡大が見込める。また、足もとの銅価格上昇の恩恵も享受し、来期業績は大幅な営業増益を予想。また、喫煙室用脱臭機の販売も手掛け、飲食店の原則全面禁煙による特需も期待している。株価は来期予想PERで7倍前後、PBRも0.5倍台の水準にあり、割安感を指摘している。

■カカクコム <2371> 　1,653円　(+27円、+1.7％)

　カカクコム <2371> が続伸。15日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の1.61％にあたる350万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月16日から5月15日まで。

■鹿島 <1812> 　761円　(+12円、+1.6％)

　鹿島建設 <1812> が4日続伸。15日、同社が17年3月期の連結経常利益を従来予想の1240億円→1550億円に25.0％上方修正。増益率が9.4％増→36.7％増に拡大し、従来の25期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。手持ち工事が順調に進み、売上が計画を上回ることが寄与。国内建設工事を中心に工事採算が改善することも利益を押し上げる。業績上振れに伴い、今期の年間配当を従来計画の14円→20円(前期は12円)に増額修正したことも支援材料となった。15日終値ベースの予想PERは10.0倍→7.8倍に低下し、割安感が強まった。

■キヤノン <7751> 　3,529円　(+38円、+1.1％)

　キヤノン <7751> が続伸。東海東京調査センターが15日付で同社株のレーティングを「アウトパフォーム」、目標株価4400円でカバレッジしており、これが上げ足を助長した。同社の17年12月期営業利益は前年比11％増の2550億円を計画しているが、同調査センターでは、FPD露光装置やOLED蒸着装置（連結子会社キヤノントッキ）など産業機器その他事業が計画以上に収益性が改善することを想定して、同25％増の2850億円と予想している。

■国際石油開発帝石 <1605> 　1,117.5円　(+11.5円、+1.0％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、日本海洋掘削 <1606> 、石油資源開発 <1662> などが買われた。米国の石油在庫が事前の見通しに反し減少したことを受け、足もと原油市況が切り返しており、15日のWTI原油先物価格は1ドル14セント高の1バレル＝48ドル86セントと8日ぶりに急反発。これを受けて15日の米国株市場ではシェブロンやエクソンモービルなどのエネルギー関連株が買われ、全体相場を牽引した。東京市場にもこの流れが波及、原油市況と株価連動性の高い資源開発関連に買いが向かった。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース