【市況】NY株式：ダウは394ドル安、ボストン連銀総裁の発言受けて利上げへの警戒感強まる

9日の米国株式相場は下落。ダウ平均は394.46ドル安の18085.45、ナスダックは133.57ポイント安の5125.91で取引を終了した。ボストン連銀総裁が長期的に低金利を維持することは米経済の過熱に繋がると発言したことで、長期金利が上昇し、売りが先行。原油相場の下落が嫌気されたほか、北朝鮮による核実験で投資家心理が悪化したこともあり、終日軟調推移となった。ダウは390ドルを超す大幅下落となった。セクター別では全面安となり、特に不動産や公益事業の下落が目立った。

住宅建設のホブナニアン・エンタープライズ（HOV）は通期見通しを引き下げ、大幅下落。ファストフードのチポトレ・メキシカン・グリル(CMG)は昨年発生した食中毒問題で100人超の顧客と和解したものの、軟調推移。化学メーカーのダウ・ケミカル（DOW)とデュポン（DD)は、両社の合併計画を巡る欧州委員会の調査期間が延長される恐れがあると報じられ、ともに売られた。ネット小売りのアマゾン(AMZN)はテニスやラグビーなどのスポーツ放映権の取得を検討していることが明らかとなり、下落した。

来週、12日にブレイナードFRB理事の講演が予定されており、9月の利上げについて何らかの示唆が得られるかに注目したい。



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《TM》

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