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2016年09月06日05時20分

【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

メディネット <日足> 「株探」多機能チャートより

■フォーサイド <2330>  198円 (+50円、+33.8%) ストップ高

 2日、フォーサイド <2330> [JQ]が中国最大の決済サービス「アリペイ」を提供開始すると発表したことが買い材料視された。サービス開始にあたりインターネット決済代行などを手掛けるユニヴァ・ペイキャストとパートナー契約を結んだ。これにより同社は7月から開始した大手ポータルサイト「新浪(sina)」とミニブログ「微博(weibo)」の広告販売代理店事業の顧客に対して、「アリペイ」をセットで提供することが可能となる。発表を受けて、需要拡大が見込まれる中国インバウンドビジネスや越境EC運用会社の取り込みによる業績への寄与に期待する買いが殺到した。

■メディネット <2370>  175円 (+41円、+30.6%)

 メディネット <2370> [東証M]が後場急伸。前引け後に、米国で進めていた「HSP105由来がん抗原ペプチド」に関する権利化が成立したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「HSP105」は、膵がんや大腸がん、乳がん、食道がんなど、多くのがんに高発現していることが確認されており、幅広いがんに対する治療効果が期待されている新規のがん抗原。近年、こうしたがん抗原のペプチドを利用し、「樹状細胞ワクチン療法」をはじめとする「がんワクチン」の開発が世界中で活発に行われており、今回の特許成立を受けて、同社も「HSP105抗原ペプチド」の事業化を目指すとしている。

■ぱど <4833>  355円 (+70円、+24.6%) 一時ストップ高

 ぱど <4833> [JQG]が一時ストップ高まで買われた。同社は2日、インバウンド・ソリューション事業に本格進出すると発表。今後の展開などが期待されたようだ。第1弾として、訪日中国人向けに、日本の美容医療の技術やサービスの高さをPRするとともに、日本の美容医療クリニックで安心・安全な施術を受けられるように旅程にあらかじめ組み込むためのプロモーションサービスを順次開始する。

■イード <6038>  1,624円 (+300円、+22.7%) ストップ高

 イード <6038> [東証M]が商いを伴い続騰し、連日の年初来高値更新となった。証券リサーチセンターの2日付リポートをきっかけにVR関連の出遅れとして注目度が高まっており、4日付の日本経済新聞で「15日に開幕するゲーム見本市『東京ゲームショウ』は仮想現実(VR)を体験できる専用機器の展示が100台を超える見通しだ」と報じたことが、人気に拍車をかけた格好だ。同社では、シータ(東京都中野区)と業務提携し、アイドル実写映像に特化したVR映像配信プラットフォーム「EINYME(エイニーミー)」の展開を7月から開始しており、自社制作コンテンツの配信だけでなく、他社制作によるコンテンツ配信も行う方針であるとしている。

■アエリア <3758>  1,658円 (+300円、+22.1%) ストップ高

 アエリア <3758> [JQ]が6連騰。角川ゲームスとの共同事業第1弾となる次世代育成シミュレーションゲーム「スターリーガールズ」を発表したことが引き続き材料視された。8月30日、同社は「スターリーガールズ」を今年中に配信開始すると発表しストップ高まで買われた。さらに、2日に同タイトルの事前登録者数が2日足らずで1万人を突破したと報告しており、これらを好感した買いが続いた。また、1日に子会社リベル・エンタテインメントが来年1月配信予定のイケメン役者育成ゲーム「A3!」のティザーサイトを公開。「A3!」に対する期待感も膨らんでいる。

■関西スーパーマーケット <9919>  1,822円 (+280円、+18.2%) 一時ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。関西スーパーマーケット <9919> が続急騰し年初来高値を更新。前週末2日は、食品スーパーのオーケー(東京都大田区)による大量保有を材料にストップ高まで買われたが、2日の取引後に提出された大量保有報告書(変更報告書)でオーケーの保有割合が5.60%から8.04%に上昇したことで、新値追いの様相をみせた。保有目的は「政策投資、営業関係強化、重要提案行為などを行うこと」となっていることから、引き続き提携やM&Aなどへの発展や、さらなる追加取得の思惑も働いたようだ。

■ノバレーゼ <2128>  1,092円 (+150円、+15.9%) ストップ高

 東証1部の上昇率3位。結婚式場運営のノバレーゼ <2128> が連日ストップ高まで買われた。1日、投資ファンドのポラリスが傘下のNAPホールディングスを通じ、同社に対してTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指すと発表したことが引き続き材料視された。TOB価格が前日終値の2.1倍の1株1944円とあって、本日もこれにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買付期間は2日から10月18日まで。TOBが予定通り実施された場合、同社は上場廃止となる。

■日本郵船 <9101>  205円 (+14円、+7.3%)

 東証1部の上昇率9位。海運株が軒並み高。日本郵船 <9101> や商船三井 <9104> が急伸したほか、川崎汽船 <9107> や明治海運 <9115> も値を上げた。為替が一時1ドル=104円台へと円安が進行していることが好感されたほか、先月末に韓国の海運最大手で、保有船腹量で世界第7位の韓進(ハンジン)海運が経営破綻した。特に、日本の海運企業と競合する韓国最大手の破綻は、「海運市況の改善につながる」(市場関係者)との期待が出ている。

■日本駐車場開発 <2353>  137円 (+7円、+5.4%)

 2日、日本駐車場開発 <2353> が決算を発表。16年7月期の連結経常利益は前の期比25.6%減の22.4億円に落ち込んだものの、続く17年7月期は前期比42.9%増の32億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。今期は前期に記録的な暖冬やスキーバス事故の影響で低迷した、日本スキー場開発 <6040> [東証M]が運営するスキー場事業の回復を見込む。主力の国内駐車場運営事業の収益拡大も大幅増益に貢献する。業績回復に伴い、今期の年間配当は前期比0.25円増の3.75円に増配する方針とした。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の0.44%にあたる150万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施すると発表。株主還元の拡充を好感する買いも向かった。

■ファーストリテイリング <9983>  37,120円 (+1,420円、+4.0%)

 ファーストリテイリング <9983> が4日ぶりに反発。前週末2日の取引終了後に発表した8月の国内ユニクロ売上高速報で、既存店売上高は前年同月比1.0%減と5ヵ月ぶりに前年実績を下回ったが、休日が1日少なかった影響などを考慮すると健闘したとの見方が強かったようだ。8月は前半に気温が低く推移したこと、中旬以降は大型台風が上陸したことが響き前年を若干下回った。前月に6ヵ月ぶりにプラスに転じた客数が同1.6%減と再びマイナスとなった一方、客単価は同0.6%増とプラスを維持した。

■TDK <6762>  7,410円 (+280円、+3.9%)

 2日、TDK <6762> が東芝 <6502> とハイブリッド車や電気自動車向けの車載用インバーターの合弁会社を設立すると発表したことが買い材料視された。新会社の社名は「TDKオートモーティブテクノロジーズ」で10月に設立する。これにより車載用のインバーターが新たに同社製品ラインアップに加わることとなる。出資比率は同社が75%、東芝が25%。発表を受けて、成長分野である車載用モーターの事業拡大による業績への寄与に期待する買いが向かった。

■ブラザー工業 <6448>  1,738円 (+64円、+3.8%)

 ブラザー工業 <6448> が大幅反発し年初来高値を更新。ドイツ証券が4日付で、投資判断を「ホールド」から「バイ」とし、目標株価を1200円から2000円へ引き上げたことが好材料視された。同証券によると、これまで同社は最大手のHPに追いつこうと積極的な拡販でMIF(市場稼働機)を拡大し、将来の消耗品収入へつなげる戦略をとってきたが、足もとではHPも過度に積極的な販促施策を見直しつつあり、同社も市場の低成長を意識して経費を抑制し始めていると指摘。この戦略転換で、HPのプリンター事業営業利益率における格差が埋まっていくとみている。第1四半期決算後に株価は上昇したが、利益率改善を完全には織り込んでいないとして、投資判断を引き上げたとしている。

■石油資源開発 <1662>  2,336円 (+79円、+3.5%)

 石油資源開発 <1662> や国際石油開発帝石 <1605> 、JXホールディングス <5020> など石油関連株が軒並み高。2日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近10月物が前日比1.28ドル高の1バレル=44.44ドルと急反発したことが好感された。今月末の石油輸出国機構(OPEC)非公式会合で、減産に向けて産油国間で何らかの合意があるとの期待が出ている。また、2日発表の米雇用統計は非農業部門雇用者数が市場予想を下回ったことから、米利上げ観測が後退し原油などリスク資産への資金流入が続くとの思惑も浮上している。

■日本ハム <2282>  2,380円 (+80円、+3.5%)

 日本ハム <2282> が4連騰。前週末2日の取引終了後、米国の養豚事業から撤退したと発表しており、米国事業の収益力向上につながるとみた買いが入ったようだ。米連結子会社テキサスファームがテキサス州で運営する養豚場について、将来性や資産効率などを見直した結果、事業譲渡が最良の選択であると判断し、豚の繁殖・飼育を手掛ける米シーボード・フーズ(カンザス州)に売却したという。なお、17年3月期業績への影響は軽微としている。

■三菱商事 <8058>  2,219.5円 (+73円、+3.4%)

 SMBC日興証券が2日付で三菱商事 <8058> の投資判断「1(強気)」を継続し、目標株価を2350円→2700円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、構造改革を織り込む余地は大きいとしてトップピック推奨を強調している。余剰キャッシュが大きく増配する可能性が高いとし、17年3月期は前期比20円増の70円(会社計画は60円)に増額すると予想。また、新中計で掲げる資産入れ替えの加速は、今下期から徐々に具現化していくと想定している。同証券では、17年3月期の連結営業利益を1500億円→2010億円、18年3月期を1830億円→2260億円にそれぞれ引き上げた。

■ユナイテッドアローズ <7606>  2,721円 (+74円、+2.8%)

 ユナイテッドアローズ <7606> が反発。前週末2日の取引終了後に発表した8月度の売上概況(速報)で、小売りとネット通販を合計した既存店売上高は前年同月比8.3%減と3ヵ月ぶりに前年実績を下回ったが、売り上げ悪化は織り込み済みとの見方が強まっている。前年に比べて気温が高めに推移した影響で秋物商品の動きが鈍かったことに加え、訪日外国人による売上が前年を下回ったこと、さらに下旬の台風の影響が客足に及んだことなどが響いた。また、前年と比べて休日が1日少なかった影響がマイナス1.1%程度あったとしている。なお、全社売上高は8.7%減だった。

■CYBERDYNE <7779>  1,805円 (+43円、+2.4%)

 2日、CYBERDYNE <7779> [東証M]がT&Dホールディングス <8795> 傘下の大同生命保険と業務提携したと発表したことが買い材料視された。提携により大同生命は、同社ロボットスーツ「医療用HAL」を用いた特定の疾病治療に対する新たな保険商品の開発を目指す。「医療用HAL」は2日から緩徐進行性の神経・筋難病疾患の患者に対して公的医療保険による治療が開始されている。発表を受けて、保険商品の開発による「医療用HAL」の販売拡大に期待する買いが向かった。

■TIS <3626>  2,555円 (+56円、+2.2%)

 TIS <3626> が堅調。2日付で三菱UFJモルガン・スタンレー証券がレーティング「オーバーウエイト」を継続、目標株価を3700円から3800円へ引き上げた。想定以上に粗利益率改善が進展していることを勘案し、17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の265億円(前期244億3600万円)に対して従来予想の275億円から280億円へ、18年3月期は290億円から295億円へ引き上げている。

■ハイレックス <7279>  2,629円 (+48円、+1.9%)

 ハイレックスコーポレーション <7279> [東証2]が反発。同社は2日の取引終了後、16年10月期の連結業績予想の修正を発表。売上高を2309億円から2344億円(前期比2.0%減)へ、営業利益を190億5000万円から178億7000万円(同2.8%増)へ、純利益を127億7000万円から114億7000万円(同14.6%減)へ修正した。円高による為替差損が発生したことや開発費が増加見込みであることなどが利益を圧迫しているものの、中国や韓国、欧州での販売が堅調に推移していることから売上高は上方修正した。

■ロック・フィールド <2910>  1,408円 (+25円、+1.8%)

 2日、ロック・フィールド <2910> が決算を発表。17年4月期第1四半期(5-7月)の連結経常利益が前年同期比72.7%増の6.6億円に拡大して着地したことが買い材料。サラダを中心とする品揃え拡充や高付加価値品の投入などで既存店売上高が前年比プラスを確保したことが寄与。原価低減や販管費の抑制による採算改善も増益に大きく貢献した。

■ハイデイ日高 <7611>  2,277円 (+26円、+1.2%)

 ハイデイ日高 <7611> が続伸。同社は2日の取引終了後、8月度の売上高速報を発表、全店売上高は前年同月比2.4%増、既存店は同2.3%減だった。既存店の客数は同4.0%減と減少したが、客単価は同1.7%増となっており、既存店売上高の減少は悪材料視されていない。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

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