【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■オハラ <5218> 　615円　(+100円、+19.4％) ストップ高

　東証1部の上昇率トップ。オハラ <5218> が後場に入ってストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。同社は24日、低温下で駆動する全固体リチウムイオン電池の試作に成功したと発表。これが材料視されたようだ。試作した全固体リチウムイオン電池は、固体電解質にオハラの酸化物系固体電解質「LICGC（TM）」、正極および負極に酸化物系材料を用い、粉末シートを積み重ねたうえで、焼結により作成。現在、小型電子機器に搭載されている電解液を用いたリチウムイオン電池との置き換えが期待され、17年にかけて課題の抽出・対策を進め、19年には電池部材としての採用を目指すとしている。

■三井住建道路 <1776> 　252円　(+39円、+18.3％) 一時ストップ高

　三井住建道路 <1776> [東証２]が急騰し、一時ストップ高となる293円まで買われた。24日付の日本経済新聞が「国土交通省は2020年の東京五輪・パラリンピックに向けて道路の熱さ対策に乗り出す」と報じたことから、遮熱性舗装を手掛ける同社をはじめ、道路株が脚光を浴びた。記事によると、「水をまかなくても温度を下げる効果がある遮熱性舗装を積極的に取り入れる」としている。遮熱性舗装は道路各社が力を入れている分野で、舗装表面に赤外線を反射させる遮熱性樹脂を塗布したり、遮熱モルタルを充填することで、一般のアスファルト舗装に比べて夏季における昼間のアスファルト舗装の路面温度を10℃以上低減できるという。同社のほか、佐藤渡辺 <1807> 、ＮＩＰＰＯ <1881> 、東亜道路工業 <1882> 、前田道路 <1883> 、日本道路 <1884> 、大林道路 <1896> 、世紀東急工業 <1898> なども同舗装を手掛けている。

■メディビックグループ <2369> 　44円　(+6円、+15.8％)

　メディビックグループ <2369> [東証Ｍ]が3日ぶりに反発。同社は24日、子会社のアニマルステムセルとデンソーウェーブ（愛知県知多郡）が共同で出願していた「再生医療バックヤード対応ロボットシステムの開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「ロボット活用型市場化適用技術開発プロジェクト」に採択されたと発表した。今回採択された事業では、アニマルステムセルがこれまで進めてきた再生医療分野における幹細胞自動培養の装置コンセプトと、デンソーウェーブが開発してきた医薬・医療ロボットや自動車産業で培った品質管理技術を融合させ、クリニックなど小規模な医療機関でも導入が可能な小型で安価なロボットシステムの構築を目指す。

■エフピコ <7947> 　5,550円　(+350円、+6.7％)

　東証1部の上昇率6位。エフピコ <7947> が4日続伸。23日付でみずほ証券が投資判断を「中立」から「買い」へ、目標株価を4900円から6100円に引き上げた。リサイクル容器や電子レンジ対応容器などオリジナル製品が想定以上に好調に推移していることを確認したことに加え、原料ナフサ価格が低位で推移し、原材料高の影響を回避できそうな見通しを評価。17年3月期を通期連結営業利益で会社側計画の151億円（前期132億4800万円）に対して従来予想の149億円から155億円へ、18年3月期を163億円から175億円へ引き上げている。

■タムラ製作所 <6768> 　385円　(+18円、+4.9％)

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が23日付でタムラ製作所 <6768> の投資判断「Buy(買い)」を継続し、目標株価を440円→450円に増額したことが買い材料視された。同社は今月3日に16年4-6月期(第1四半期)決算を発表。連結営業利益は前年同期比55％増の11.6億円と好調だった。リポートでは、電子部品関連では自販機向けモジュールやエアコン部品の需要増に加え、前期実施した構造改革や為替対策、原価低減などが増益に貢献したと分析している。同証券では、好調な決算を踏まえ、17年3月期の連結営業利益を45億円→48億円(会社計画は45億円)、18年3月期は49億円→52億円にそれぞれ上方修正した。

■フェローテック <6890> 　1,365円　(+61円、+4.7％)

　フェローテック <6890> [ＪＱ]が4日続伸。23日付で三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券がレーティング「バイ」を継続、目標株価を1590円から1650円へ引き上げた。第1四半期での太陽電池部門の黒字転換、半導体、有機EL製造設備用真空シールの想定を上回る好調などを評価。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の50億円（前期40億2500万円）に対して従来予想の51億円から59億円へ、18年3月期を62億円から66億円へ引き上げている。

■センコー <9069> 　635円　(+26円、+4.3％)

　センコー <9069> が反発。24日午前中に、イオングローバルＳＣＭ（千葉市美浜区）が神奈川県・愛川町に開設した西関東LC（ロジスティクスセンター）の構内作業や配送業務などを受託し、8月から業務を開始したと発表しており、業績への寄与を期待した買いが入った。西関東LCは、グローバル・ロジスティック・プロパティーズ（東京都港区）の「GLP厚木2」の1階から4階部分を使用。センター内には、自動仕分け機、2台の荷物用エレベーター、4台の垂直搬送機を設け、作業効率の向上を図るほか、独自の配車支援システムなどを導入し、効率的な配車業務を行うとしている。なお、イオングループの物流業務は、「北海道RDC」（05年稼働）、「東北RDC」（06年稼働）、「北関東RDC」（11年稼働）に続き、4番目のセンター業務の受託となるという。

■日本工営 <1954> 　399円　(+16円、+4.2％)

　日本工営 <1954> が4日続伸。同社は23日取引終了後に、中期経営計画を上方修正すると発表。18年6月期の連結売上高目標を従来の1000億円から1150億円（16年6月期実績は818億6500万円）に、連結営業利益目標を64億円から74億円（同47億2300万円）に引き上げた。今年4月に英国の建築設計会社であるＢＤＰ社を完全子会社化した効果のほか、電力会社の更新需要が想定を上回って推移していることが修正の主な要因。また、新本社建設のスケジュールが遅れ、完成予定時期が18年秋から20年春にずれ込むことに伴い費用計上の時期を見直したことも利益の押し上げ要因となる。

■4℃ホールデ <8008> 　2,248円　(+85円、+3.9％)

　23日、ヨンドシーホールディングス <8008> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.49％にあたる40万株(金額で10億円)を上限に、24日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は23日終値の2163円)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。

■関西ペイント <4613> 　2,242円　(+72円、+3.3％)

　関西ペイント <4613> が反発。23日の取引終了後、イタリアの塗料メーカー、ミロデュール社から、パイプラインの内面に塗装することでガスの運搬効率を上げることが可能な内面塗装技術を取得したと発表しており、業績への寄与を期待した買いが入った。同技術を用いた製品は、既にイタリアやロシアで販売されており、パイプラインの内面に塗装することにより、電力・燃料使用量などのガス運搬コストを無塗装状態と比較して10％以上低減させる効果が確認されているという。現在、グローバルベースでのパイプラインの建造は活発な状況が続いていることから、関西ペイントでは同技術を取得することで、パイプラインの内面塗装での事業展開を本格的に開始し、21年度に売上高約18億円、営業利益約4億円を目指すという。

■横河電機 <6841> 　1,304円　(+38円、+3.0％)

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が23日付で横河電機 <6841> の投資判断「ニュートラル(中立)」を継続し、目標株価を1450円→1490円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、保守・メンテナンスや機器交換など短納期案件の受注増加で収益が想定以上に改善傾向にあると報告。堅調な業績は既に織り込み済みで、さらなる株価上昇には新規大型プロジェクト主体での受注回復が必要であると指摘している。同証券では、17年3月期の連結営業利益を303億円→322億円(会社計画は360億円)、18年3月期は357億円→379億円にそれぞれ上方修正した。

■栄研化学 <4549> 　2,590円　(+69円、+2.7％)

　栄研化学 <4549> が3連騰で年初来高値。23日の取引終了後、独ヒューマン・ゲゼルシャフト社と、LAMP法による結核遺伝子検査薬・測定装置およびマラリア遺伝子検査薬・測定装置の海外市場（中国、韓国、台湾、タイは除く）における販売契約を締結したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。栄研化学は、ＦＩＮＤ（革新的で新しい検査法を開発するために設立された非営利目的の基金、本部ジュネーブ）と共同でLAMP法を利用した簡易・迅速な結核の遺伝子診断法の開発を進め、日本では11年に発売している。一方、LAMP法によるマラリア検出試薬は、4種類のマラリア原虫および熱帯熱マラリア原虫単独を約1時間で高感度に検出できる特徴がある。今回のヒューマン社との販売契約により、これら試薬の世界的な普及を進め、世界の結核およびマラリア対策に貢献するのが狙い。なお、同件の業績への影響は既に計上しており、17年3月期業績予想に変更はないという。

■日本電気硝子 <5214> 　480円　(+12円、+2.6％)

　日本電気硝子 <5214> が反発。24日午後1時ごろ、以前から進めていた超薄板ガラスに微細な黒色銅配線のパターンを形成した静電容量型タッチパネル用センサーシートを開発したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同センサーシートは、優れた視認性や電気特性による操作性の向上、大型タッチパネルへの対応、高耐久性（耐熱、耐候、長寿命）、さらに曲面への対応などが特徴。薄型で曲面への対応も可能なガラス基板と銅配線の組み合わせは、世界初で、同社では24日から開催される「台湾タッチパネル＆光学フィルム展2016」に参考出展するという。

■ソフトバンクグループ <9984> 　6,593円　(+158円、+2.5％)

　ソフトバンクグループ <9984> が反発。前週17日に自社株買いの終了を発表、これを受けて18日に5％近い下落をみせたが、時価はその急落前の水準を取り戻しつつある。購入枠を倍増させた日銀のETF買いが下値を支えるとの思惑があるほか、子会社のＳＢチャイナ・ホールディングスから2兆3700億円強の配当を吸収し、英アームＨＤ買収の原資として充当が見込まれることも買い安心感を与えた。直近ではＳＭＢＣ日興証券が通信セクターの業種格付けを「強気」とし、トップ推奨としてソフトバンクを挙げ、目標株価を8100円から8400円に引き上げていることも人気を助長している。また、同日付でＪＰモルガン証券の目標株価引き上げの動きも観測されている。

■横浜ゴム <5101> 　1,592円　(+38円、+2.5％)

　横浜ゴム <5101> が24日、日産自動車 <7201> が24日発売した新型「セレナ」の装着用（OE）タイヤとして「BluEarth E52（ブルーアース・イーゴーニー）」の納入を開始したと発表しており、業績への寄与を期待した買いが入った。「BluEarth E52」は「環境性能のさらなる向上＋人に、社会にやさしい」をテーマとした同社のグローバルタイヤブランド「BluEarth」の基盤設計や材料技術を採用。低燃費性能を高めながら安全性能と快適性能を両立させたのが特徴としている。

■住友金属鉱山 <5713> 　1,336円　(+32円、+2.5％)

　住友金属鉱山 <5713> が反発。23日付でみずほ証券が投資判断「買い」を継続、目標株価を1450円から1700円に引き上げた。ニッケル価格の上昇は、同社のような電気ニッケル生産者（中間物が原料）には恩恵になるとし、円高圧力がありながらもニッケル価格上昇により、新中計期間最終年度（19年3月期）末までに、引き続き1000億円程度の追加投資余力（財務の柔軟性）を確保すると指摘。17年3月期を通期連結営業利益で会社側と同様の460億円（前期597億2000万円）から490億円へ、18年3月期を640億円から740億円へ引き上げている。

■テンプホールディングス <2181> 　1,716円　(+40円、+2.4％)

　ＳＭＢＣ日興証券が23日付でテンプホールディングス <2181> の投資判断「1(強気)」を継続し、目標株価を2400円→2600円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、第1四半期(4-6月)決算で派遣と人材紹介が想定以上に好調だったことを評価。決算発表と同時に通期計画を上方修正したが、早ければ上期決算発表時に再度上方修正される可能性があるとみている。また、中期的な業績についても「事業規模拡大」と「収益力向上」による成長が着実に進展していると報告した。

■東京エレクトロン <8035> 　9,199円　(+201円、+2.2％)

　東京エレクトロン <8035> 、ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> 、アドバンテスト <6857> 、日立国際電気 <6756> など半導体製造装置関連株が軒並み高。足もと為替相場が円安基調にあることや、半導体需要の回復を視野に入れた買いが優勢となった。米アプライドマテリアルズが前週発表した5-7月期決算が市場予想を上回る1株利益が評価されたが、これは半導体製造装置株の見直し機運にもつながっている。直近は、国際半導体製造装置材料協会（SEMI）が発表した7月の北米半導体製造装置BBレシオが1.05倍と4ヵ月ぶりに前月比で上昇したことが伝わっており、これも物色人気を後押しした。

■ソニー <6758> 　3,373円　(+71円、+2.2％)

　ソニー <6758> が反発。同社は24日、傘下のソニー・ミュージックエンタテインメントが世界最大級の360度パノラマ映像などのVR配信プラットフォーム「Littlstar（リトルスター）」を提供する米Little Star Media（リトルスターメディア）と、日本およびアジアのVR市場拡大を目指し、業務提携を実施したことを発表した。今回の業務提携により、リトルスターメディアが「リトルスター」の技術およびサービスプラットフォームを提供し、ソニー・ミュージックがコンテンツマネジメントを担当。両社は共同で日本版VR配信プラットフォーム「リトルスタージャパン」を立ち上げ、まずは9月に、スマートフォン用日本版アプリの提供を開始し、その後順次、パソコンやプレイステーションVRなど各種デバイスにサービスを拡大。また、より身近なVR体験を可能にするVRコンテンツの開拓・提供を促進していくほか、今後もさまざまな事業開発を行っていく。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,120円　(+123円、+2.1％)

　トヨタ自動車 <7203> 、日産自動車 <7201> 、富士重工業 <7270> 、ホンダ <7267> 、マツダ <7261> など自動車株が軒並み上昇、業種別騰落率でも値上がり3位だった。1ドル＝100円割れでにわかに高まった円高警戒感も足もとは100円台前半のもみ合いと円高進行が一服しており、売り方の買い戻しを誘った。もっとも、市場では「日銀のETF買い増額発表以降、自動車セクターに限らず円高デメリット業種は円高でも売られていない。ここにきて海外投資家のポートフォリオのリバランスの動きも観測され、目先の自動車株の強さに反映されている」（準大手証券ストラテジスト）との指摘も出ていた。

■東海東京 <8616> 　464円　(+5円、+1.1％)

　東海東京フィナンシャル・ホールディングス <8616> が反発。23日の取引終了後、連結子会社宇都宮証券（保有割合91.94％）の株式の一部を栃木銀行 <8550> に譲渡し、合弁会社化すると発表しており、譲渡益の発生を期待した買いが入った。栃木銀行の営業地域における豊富なネットワークと、東海東京グループが培ってきたノウハウ・機能を最大限活用することで、さらなる顧客基盤の拡充を図り、これまで以上に地域に親しまれ、頼りにされる証券会社を目指すのが狙い。なお、合弁会社化実施後における宇都宮証券に対する議決権比率は、栃木銀行60％、東海東京40％となる予定だが、最終的には今後両社で協議を行うとしている。

■フクダ電子 <6960> 　6,130円　(+60円、+1.0％)

　23日、フクダ電子 <6960> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の6.13％にあたる120万株(金額で72億8400万円)を上限に、24日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は23日終値の6070円)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース