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2016年08月19日08時21分

【特集】【中国の視点】成長モデル転換としてのスポーツ強国、マリンスポーツなどブーム到来


日本代表FW本田圭佑氏が所属するミランの親会社フィニンヴェスト社は8月上旬、同クラブを中国系資本に売却すると発表した。これより先、フランスの自動車メーカー、プジョーが出資するサッカークラブチームであるFCソショー(本拠地はモンベリアル)の全株式は中国企業の徳普科技発展(LED照明メーカー)の香港子会社に売却した。

一連の中国企業による有名サッカークラブの買収について、スポーツ強国を目指す中国の国策に関連しているほか、習近平国家主席がスポーツファンであることや成長モデルの転換などにも関わっていると指摘された。

これまで製造業、インフラ、不動産における大量の投資で高成長を支えてきた中国経済は行き詰まっており、成長モデルの転換に迫られている。経済の成長をけん引する製造業からサービス業などへの転換、スポーツ大国からスポーツ強国への育成などを通じて内需を喚起させる狙いがあるとみられている。

中でもこれまで馴染みのないスキーなどウィンタースポーツ、マリンスポーツなどは最近注目されている。習主席は2022年冬季オリンピックが中国の北京市での開催が決定された直後、オリンピックの開催について、国民によるスポーツへの参加が重要であると発言。第一段階として3億人以上の中国人をウィンタースポーツに参加させてもらうという目標も掲げていた。

また、最近では気候が比較的に温暖で、長い海岸線に恵まれている福建省など南部地区では大型マリンスポーツ施設の整備が計画されている。コングロマリットの永隆興業集団(アモイ)股フン(中国本社は福建省アモイ市)は、福建省の晋江市でマリンスポーツを中心としたスポーツ・タウンの整備を計画しており、このプロジェクトの中期計画として2021年までに40億-50億元(約600億-900億円)は投入される予定だ。
《ZN》

 提供:フィスコ

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