【特集】三機工業 Research Memo（1）：原価管理の徹底などによりすべての利益で増益

三機工業<1961>の主要事業は、オフィスビル、学校、病院、ショッピングセンター、工場、研究施設などの建築設備およびプラント設備の企画・設計・製作・監理・施工・販売・コンサルティングなどであり、同社の強みは、多岐にわたる事業を横断的に融合させる総合エンジニアリングと90年余の実績から培われた高い技術力や信用力である。

2016年3月期（2015年4月?2016年3月）の業績は、受注高183,270百万円（前期比5.7%増）、売上高178,901百万円（同0.4%減）、売上総利益22,929百万円（同27.6%増）、営業利益6,509百万円（同120.6%増）、経常利益8,135百万円（同113.6%増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,327百万円（同116.4%増）となった。原価管理の徹底に加え、作業効率の向上などにより利益率が大きく改善し、各利益ともに大幅増益となった。

2017年3月期の業績は、受注高183,000百万円（前期比0.1%減）、売上高185,000百万円（同3.4%増）、営業利益6,500百万円（同0.1%減）、経常利益7,000百万円（同14.0%減）、親会社株主に帰属する当期純利益4,900百万円（同8.0%減）が予想されている。前期の利益率の改善が著しかったことから、今期についてはほぼ前期並みと堅めの予想となっているが、手持工事が豊富であること、引き続き原価管理の徹底を進めていることなどから、この目標達成の可能性は高そうだ。

同社は創業100周年に向けてこれからの10年間の目標として、長期ビジョン“Century 2025”を発表した。この計画の最終目標は、お客さまからもっと「選ばれる会社」になることであるが、まず最初の3年間を新中期経営計画“Century 2025”Phase1とし、その目標として2019年3月期に売上高1,950億円、営業利益75億円を掲げている。今後の施策やその進捗が注目される。

また同社は、安定配当に加え自社株買いなど積極的な株主還元を実施しており、2016年3月期は年間配当を前期の20.0円から、普通配当18.0円に特別配当12.0円を加えた30.0円（配当性向35.8%）へ増配した。今期は今のところ前期の普通配当18.0円に2.0円を加えた年間20.0円の配当を予定しているが、今後の利益水準によっては増配の可能性もありそうだ。

■Check Point
・建築設備事業全体の受注高は増加、得意とする産業空調が伸びる
・17/3期は増収を維持、ビル空調衛生は期初の繰越工事高が豊富
・定量的な利益目標以外にも多くの定性的目標を掲げる

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）

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