【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■ジャパンディスプレイ <6740> 　168円　(-14円、-7.7％)

　東証1部の下落率2位。ジャパンディスプレイ <6740> が続落し、上場来安値を更新。21日に発表した有価証券報告書で、米アップル向け売上高が前年同期の41.8％から53.7％に上昇したことが判明しており、iPhoneの伸び悩みが警戒されているだけに、同社業績への不透明感が強まっているとの見方から売られたようだ。同社のアップル向け売上高が全体の5割を超えたのは初めてのことで、次に大きいのは中国の華為技術（ファーウェイ）向けの12.0％。スマートフォン市場でも中国メーカーが勢いを増しているなか、ファーウェイ向けをはじめとする中国メーカー向けシェアが伸び悩んでいるようだ。

■ジェイエイシ <2124> 　1,613円　(-126円、-7.3％)

　東証1部の下落率5位。ＪＡＣ　Ｒｅｃｒｕｉｔｍｅｎｔ <2124> が急反落。同社は外資系向け中心に高実績を有する人材サービス関連企業で、特にIT・通信関連企業向けに強みを発揮、高水準の売り上げの伸びを続けている。21日取引終了後に発表した5月度の月次売上高（連結ベース）は10億559万円で前年同月比21.5％の伸びを確保したが、4月度と比べ伸び率は鈍化していることで、これが嫌気された。成長期待が強いだけに株価が先駆して買われていた反動が出た格好だ。テクニカル的にも目先5日・25日移動平均線がデッドクロスしており、上昇トレンドに陰りが出ている。

■東京ガス <9531> 　412.5円　(-26円、-5.9％)

　東京ガス <9531> が急落し年初来安値を更新。メリルリンチ日本証券では、金利低下の影響や減価償却費増加、販売量減少などを勘案し、業績の停滞期入りを予想。レーティングを「買い」から「アンダーパフォーム」に、目標株価を620円から360円に引き下げている。

■デクセリアルズ <4980> 　807円　(-33円、-3.9％)

　デクセリアルズ <4980> が反落。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、17年3月期は生産拠点の集約や光学ソリューション事業のビジネスモデルの再構築などに、あえて一定のコストをかける意向と指摘。収益回復は18年3月期からとなるため、積極的な投資スタンスは取りづらいとしながらも、配当利回りの高さが株価の下支え要因として機能している可能性も考えられるため、株価の下落余地は小さいと判断。レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を1500円から1000円に引き下げている。

■ホギメディカル <3593> 　6,700円　(-260円、-3.7％)

　ホギメディカル <3593> が4日ぶりに反落。22日は、ＳＭＢＣ日興証券が投資評価「2」（中立）、目標株価6700円でカバレッジを開始したことが確認されている。リポートでは、同社の業績は積極的な設備投資で18年3月期まで減益も、その後は手術効率化に寄与するオペラマスター（キット製品に含まれる）の需要増と共に堅調な業績が見込まれる、としている。ただ、キット製品よりも内容物が多く、付加価値を高めたプレミアムキットの期待値は株価に織り込まれつつあり、株価に割安感はないともしている。設定された目標株価が前日終値6960円と同水準であったほか、このところ株価が高値圏で推移していたこともあり、22日は売り優勢となったようだ。

■Ｊトラスト <8508> 　815円　(-28円、-3.3％)

　Ｊトラスト <8508> [東証２]が反落。クレディ・スイス証券では、同社は遅くとも18年3月期末にはIFRSで開示できるとみているものの、移行時期にリスクは残ると指摘。それでも、日本会計でも第2四半期からは売却益なしで黒字を確保できる見通しであるため、下期にかけて信頼性は高まると予想。レーティング「アウトパフォーム」を継続、目標株価は1500円から1150円に引き下げている。

■ガンホー <3765> 　294円　(-8円、-2.7％)

　21日、ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> が非開示だった16年12月期上期(1-6月)の連結経常利益が前年同期比37.0％減の261億円に落ち込む見通しと発表したことが売り材料。主力のスマートフォン向けゲーム「パズル＆ドラゴンズ」の利用者が伸び悩むことが響く。同時に、発行済み株式数の23.47％を上限に自社株TOB(株式公開買い付け)を実施すると発表。買い付け価格は21日終値を2.64％下回る294円。また、取得した自己株式は10％を8月16日以降に消却を実施する。ソフトバンクグループ <9984> が保有株の一部を売却する意向を示したことに対応する。同日、「パズル＆ドラゴンズ」中国版の正式サービスをAndroid版は7月19日、iOS版は同月21日に開始すると発表した。本日は好材料と悪材料が混在し、売り買いが交錯した。

■西日本シティ銀行 <8327> 　193円　(-5円、-2.5％)

　西日本シティ銀行 <8327> が下落。国内大手証券では、地元経済の好調さを背景に貸出残高は高い伸びが期待できると指摘。預貸率が高い上に預貸ギャップの縮小が今後も見込まれるため、マイナス金利への影響は相対的に小さいと判断し、現在の株価水準は割安と解説。レーティング「バイ」を継続、目標株価は290円から250円に引き下げている。

■アマダホールディングス <6113> 　1,121円　(-29円、-2.5％)

　アマダホールディングス <6113> が下落。大和証券がリリースしたリポートによると、同社の16年3月期決算及び17年3月期会社計画に対する印象はニュートラルなものであったと紹介。ただ、足元までの動きは、ファイバーレーザマシンが堅調な北米を除き、やや低調に推移していると推察されるとしたうえで、為替動向も鑑みれば、17年3月期計画達成のハードルは高いと指摘。また、新中計では、戦略投資や欧州シェア拡大の具体策などが当面の焦点となると解説。投資判断は「3」（中立）を継続。目標株価は1150円から1100円に調整している。

■三井住友トラ <8309> 　355.1円　(-7.7円、-2.1％)

　三井住友トラスト・ホールディングス <8309> が3日ぶりに反落。国内大手証券はリポートで、非金利収益の増加など信託専業としての独自性に株式市場の注目が集まると紹介。同行はメガバンクに比して事業分野も絞り込まれており、ラップ型運用商品への注力により手数料収益が安定化するなど、独自の取組みに一定の成果が出ていると指摘。17年3月期の取組方針（全事業における手数料収入拡大）も注目材料とみて、非G-SIB（グローバルなシステム上重要な銀行）かつ専業信託らしい資本運営や経営戦略・資源配分が中長期的な投資テーマとなると解説。レーティング「バイ」を据え置いて、トップピックとしての位置づけを継続。目標株価は770円から690円へ引き下げている。

■イオンモール <8905> 　1,395円　(-30円、-2.1％)

　イオンモール <8905> が3日ぶりに反落。ただ、5日移動平均線近辺で下げ渋りの動き。大和証券がリリースしたリポートによると、17年2月期の新規出店については国内で当初計画：7店→今回計画：6店、中国で当初計画：5店→今回計画：1店となり、国内外で出店ペースが鈍化していると指摘。直接投資の出店数減少は、17年2月期の業績予想に与えるマイナスの影響が大きいだろうと解説。ただ、17年2月期は、既存店の営業収益の伸びが、賃借料や人件費など新規出店に伴うイニシャルコストを吸収し、営業総利益ベースの赤字が解消するとの見解を示している。投資判断は「2」（アウトパフォーム）を継続。バリュエーション上、当面の株価の妥当水準を1770円～1880円と試算し、目標株価を2250円から1820円へ引き下げている。

■日本郵船 <9101> 　187円　(-4円、-2.1％)

　日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> など海運株が軒並み軟調。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が前日21日時点で8日続落、5月12日以来約1ヵ月ぶりの水準となる580まで水準を切り下げており、これが嫌気された。中国経済の低迷を背景にばら積み船市況は依然として停滞が続いており、今期業績低迷への懸念が再燃している。

■タカラバイオ <4974> 　1,316円　(-28円、-2.1％)

　タカラバイオ <4974> が小反落。同社は21日、Ｋｉｔｅ　Ｐｈａｒｍａ社にレトロネクチンの商業利用ライセンスを供与することを発表したが株価は反応薄。今回の契約で供与する特許技術はレトロウイルスベクターなどによる細胞への遺伝子導入時に、レトロネクチンを用いて遺伝子導入効率を向上させる技術とレトロネクチンと抗CD3抗体を用いてT細胞を効率よく増殖させる技術。これらの技術を組み合わせることにより、治療用遺伝子導入細胞を、大量に効率よく作製することが可能になる。これにより、レトロネクチンに関する特許の商業利用のライセンス先は10社になる。

■クボタ <6326> 　1,424.5円　(-23円、-1.6％)

　クボタ <6326> が反落。21日付で岡三証券がレーティング「強気」継続ながら目標株価を2200円から1800円に引き下げた。直近の為替変動によるダウンサイドリスクを考慮したことが目標株価変更の要因だが、アジア市場の拡大などによる中期的な業績の成長期待は高いと指摘している。

■中部電力 <9502> 　1,458.5円　(-23円、-1.6％)

　国内大手証券の電力ガスセクターのリポートでは、仮に英国のEU離脱により円高が進行する局面では、電力ガス各社は短期的に市場をアウトパフォームする可能性があると指摘。燃料費の減少により、燃料費調整制度上の差損益が改善、短期的に利益が押し上げられるとみて、原料のほぼ全量を輸入に依存するガス会社の円高メリットは電力会社よりも大きくなると解説。電力大手の中では火力依存度が最も高い中部電力 <9502> の円高メリットが他社よりも大きく、為替前提の変更（円高）による業績変化率は九州電力 <9508> が最も大きいと紹介している。

※22日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース