【注目】前日「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■菱洋エレクトロ <8068> 　1,341円　（+106円、+8.6％)　
　東証1部の上昇率7位。9日、菱洋エレク <8068> が決算を発表。16年1月期の連結経常利益は前の期比56.1％減の10.9億円に落ち込んだが、続く17年1月期は前期比91.6％増の21億円にV字回復する見通しとなったことが買い材料。今期は通信機器関連の大口案件が終了したことに伴い減収となるものの、前期に発生した在庫廃棄損と在庫評価損がなくなり、大幅増益を見込む。併せて、今期の年間配当は前期比10円増の40円に増配する方針としたことも支援材料。業績回復による普通配当5円増額に加え、会社設立55周年記念配当5円を上積みする。

■グリー <3632> 　597円　（+46円、+8.4％)

　東証1部の上昇率8位。グリー <3632> が急伸。同社は10日、台湾のHTCと日本国内でのバーチャルリアリティ（VR）の業務連携で合意したことを明らかにした。両社は業務連携を通じて、国内のアミューズメント・レジャー施設（テーマパーク、アミューズメント施設、カラオケ、ショッピングセンターなど）に、VR体験の提供を共同で推進していく。

■ユニプレス <5949> 　2,139円　（+139円、+7.0％)

　三菱UFJモルガン・スタンレー証券が9日付でユニプレス <5949> の投資判断を「アンダーウエイト(弱気)→ニュートラル(中立)」に引き上げたことが買い材料視された。リポートでは、昨年9月末の中国での小型車減税発表を契機に過熱気味であった同社の株価は3Q決算を受け大幅調整しており、割高感が払拭されていると指摘。また、北米の生産性改善や為替感応度の低さを踏まえ、17年3月期は1ドル＝110円の前提でもセクター内では数少ない増益となる可能性が高いとしている。

■ディップ <2379> 　2,447円　（+153円、+6.7％)

　ディップ <2379> が続急伸。旺盛な企業の求人需要を背景にアルバイト募集サイトを運営する同社に追い風が強い。アルバイト時給の上昇傾向も続いており、AKBグループを使ったテレビコマーシャルなどが利用者の急増に結び付いている。きょう(10日)は、政府の経済財政諮問会議の民間議員が、会社員の副業を促進するよう政府と経済界に要請する方針と伝わったことから、同社株など人材ビジネスを手掛ける企業に短期資金が向かう格好となったようだ。

■サンバイオ <4592> 　1,022円　（+62円、+6.5％)

　サンバイオ <4592> [東証Ｍ]が4日ぶりに反発。同社は10日午前9時、大日本住友 <4506> と共同開発中の慢性期脳梗塞治療剤「SB623」について、北米でフェーズ2b臨床試験における被験者への投与を開始したことを明らかにした。この試験では、米国の約60施設で慢性期脳梗塞患者156例を対象に安全性および有効性を検討。同剤は健常人から採取した骨髄液を加工・培養して作製された他家由来の間葉系幹細胞であり、神経組織に投与すると同剤が脳の神経再生能を引き起こすことにより、損傷した神経細胞の再生を促す効果が期待できる。

■スズキ <7269> 　2,998.5円　（+161.5円、+5.7％)

　スズキ <7269> が大幅続伸。クレディ・スイス証券では、3月7日に自己株式の一部消却と合わせ、転換社債2000億円の発行を発表したため、従来懸念視されたファイナンスリスクを消化したことで、市場は再び高い成長性に目を向けると指摘。エクスポージャーの大きいインドの好調な需要を背景に他社を上回る台数成長を期待できるとみて、相対的に為替感応度が低いことから他社を上回る収益成長が期待できると解説。レーティングを「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に引き上げ、目標株価は3950円から3600円に調整している。

■ヤマハ <7951> 　3,370円　 （+170円、+5.3％)

　ヤマハ <7951> が3日ぶりに反発。東海東京証券が9日付で投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」とし、目標株価を3000円から3800円へ引き上げたことが好材料視されている。主力の楽器事業で、中国向けにアコースティックピアノなどが好調だったほか、米国ではオバマ政権が学校教育における芸術関連の予算増加に取り組んでいることから教育市場向けに管楽器などの販売が好調に推移している。同証券では、16年3月期の会社計画はやや保守的とみており、会社計画営業利益410億円に対して420億円（前期比39.5％増）と予想。17年3月期も470億円と2ケタ増益が続くと見込んでいる。

■能美防災 <6744> 　1,595円　（+79円、+5.2％)

　大和証券の防災業界（火災報知器）のリポートでは、国内の火災報知設備市場は需要が旺盛と指摘。短期的には、バブル期に建てられた建築物のリニューアル需要や住宅用火災警報器の交換需要に期待し、中長期的には、都市部での再開発案件や東京オリンピック関連の建設需要、老朽化したトンネルの修繕、リニア中央新幹線の開通など、国内の火災報知設備需要は拡大傾向が続くと解説。個別では、能美防災 <6744> をレーティング「1」、ホーチキ <6745> をレーティング「2」で推奨している。

■富士機械製造 <6134> 　1,179円　（+58円、+5.2％)

9日、富機製 <6134> が発行済み株式数(自社株を除く)の9.21％にあたる900万株(金額で100億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月10日から17年2月28日まで。このうち892万0600株を10日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で(買い付け価格は9日終値の1121円)取得する。同時に100億円の新株予約権付社債(転換社債＝CB)を発行すると発表。調達資金をすべて自社株買いに使い、資本効率の向上を狙う。

■パスコ <9232> 　419円　（+20円、+5.0％)

　パスコ <9232> が4日ぶりに反発。同社は10日、森林分野での空間情報活用ノウハウを生かした「森林GIS（地理情報システム）クラウドサービス」の提供を16年度から開始すると発表。これが買い手掛かりとなっているようだ。同社はサービス提供を通じて、森林管理の効率化と林業の生産性の向上を図り、木材関連産業の活性化などによる地方創生と地球温暖化対策に寄与していくとしている。

■住友ゴム工業 <5110> 　1,695円　（+75円、+4.6％)

　住友ゴ <5110> が反発。9日付で岡三証券がレーティングを新規「強気」、目標株価を1940円に設定した。会社側の前提為替レート1ドル115円に対して同証券では110円の前提とし、今16年12月期は連結営業利益で会社側計画の800億円（前期770億6700万円）に対して780億円、来期は830億円と予想しているが、株価バリュエーションの面では割安な水準にあると指摘。中長期的には、昨年の米グッドイヤー社とのアライアンス解消後のタイヤ事業の成長戦略とその効果に注目している。

■レーサム <8890> 　1,023円　（+45円、+4.6％)

　マイナス金利環境を背景に不動産流動化関連が人気化。富裕層向けに投資物件を売却するレーサム <8890> [ＪＱ]や都心を事業基盤に中小型物件でファンドを組成するトーセイ <8923> 、首都圏に加えて仙台や札幌など五大都市で中古マンション再生販売を展開するインテリクス <8940> [東証２]などいずれも上値を指向している。2月16日から導入されたマイナス金利の影響で市場金利が急低下しており、不動産業界はその恩恵を大きく享受している。有利子負債負担の低減に加え、調達金利低下が利益採算を向上させるほか、銀行の相次ぐ住宅ローン金利引き下げの動きもプラスに働く。そのなか株式市場では、相対的に足の軽い不動産流動化ビジネスを手掛ける中小型不動産株に物色資金が向かい始めている。

■オプティム <3694> 　4,595円　（+195円、+4.4％)

　オプティム <3694> が4日ぶりに反発。9日の取引終了後、生体認証を用いたセキュア・マーケットプレイス「OPTiM　Store」を開発したと発表しており、これを好感した買いが入っている。「OPTiM　Store」は、法人向けのビジネスアプリ提供プラットフォームで、50社以上のビジネスアプリデベロッパーと協業し、100種類以上のビジネスに必須となるセキュアなアプリを提供する。

■ＪＶＣケンウ <6632> 　317円　（+13円、+4.3％)

　ＪＶＣケンウ <6632> が3日ぶりに反発。9日の取引終了後、シスメックス <6869> とがんなどの検査に有用なエクソソームを対象とした診断機器を共同で開発すると発表しており、今後の事業展開への期待感から買いが入っている。エクソソームは、多くの種類の細胞から分泌される約50～100ナノメートルの小胞顆粒で、血液や唾液、尿などの体液中に存在。タンパク質やmRNA、マイクロRNAなどの物質が内包されており、それらががんなどさまざまな疾患のバイオマーカーになるとして注目されている。

■モリタＨＤ <6455> 　1,232円　（+48円、+4.1％)

　モリタＨＤ <6455> が5日ぶり反発。株価は年初から上下にボラティリティの高い展開を続けていたが、時価は1200円近辺で週足三角もち合いが煮詰まってきた。消防ポンプ車の国内トップで、今期は15％営業減益見通しにあるが、これは消防無線のデジタル化移行に伴う車両の一過性の落ち込み要因によるもの。市場では「来期は2ケタ前後の増益に切り返す可能性が指摘されており、時価13倍の予想PERは見直し余地がある」（国内中堅証券）という。

■野村総合研究所 <4307> 　3,855円　（+145円、+3.9％)

　野村総研 <4307> が反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、株価下落により、従来のエクイティストーリーは概ね株価に織り込まれたと指摘。今後の注目点は、今春発表予定の中期経営計画で長期ビジョン「Vision2022」（23年3月期数値目標：営業利益1000億円、 ROE14％など）達成への期待値を高めることができるか否か、産業ITの持続的な収益拡大への期待値が高まるか否かと解説。レーティングを「アンダーウエート」から「ニュートラル」に、目標株価を3930円から4150円に引き上げている。

■ドンキＨＤ <7532> 　3,890円　（+145円、+3.9％)

　ドンキＨＤ <7532> が堅調。同社は10日正午、2月度の月次売上高を発表。既存店売上高は前年同月比5.8％増となり、11カ月連続で前年実績を上回った。既存店の客数は同2.6％増、客単価は同3.1％増と堅調に推移。春節期間を中心としたインバウンド消費が同月も活況を呈したほか、うるう年効果も押し上げ要因となった。

■ディスコ <6146> 　10,440円　（+340円、+3.4％）

　ディスコ <6146> が3日ぶりに反発。ゴールドマン・サックス証券は9日、同社株の投資判断の「買い」を継続した。目標株価は1万3000円（従来1万3100円）としている。同証券では9日に関家一馬社長とのスモールミーティングに参加し「成長投資とコスト管理のバランスが取れた経営と優れた株主還元の持続が確認でき好印象」と指摘。高い競争力、高水準なリターン、秀でた還元方針からSEP（半導体製造装置）セクターのコア銘柄と位置付けている。

■トリドール <3397> 　2,170円　（+66円、+3.1％)

　トリドール <3397> が急反発。大和証券は9日付リポートで、同社株の投資判断を新規で「2（アウトパフォーム）」とし、目標株価は2900円に設定した。讃岐釜揚げうどん「丸亀製麺」、焼き鳥ファミリーダイニング「とりどーる」など多種多様な業態を展開している。今後の注目点として「丸亀製麺の都心部への展開が加速する見通し」、「17年3月期上期までは客単価上昇により既存店の好調な推移が期待される」と指摘。海外事業では、アジアを中心に自社展開とM＆Aで拡大していることもポイントに挙げている。同リポートでは16年3月期の連結営業利益を前期比79％増の74億6000万円と会社予想である64億4000万円を上回る増額修正を予想、17年3月期は89億円と連続増益を見込んでいる。

■マブチモーター <6592> 　5,290円　（+160円、+3.1％)

　マブチ <6592> が4日ぶりに反発。SMBC日興証券はリポートで、16年12月期と17年12月期の業績予想を修正し、為替前提を1ドル＝110円（従来115円）に変更、目標株価を6000円から5900円へ引き下げ、投資評価は「2」（中立）を継続している。同証券は、コストダウンのための投資（省人力化投資）とその償却費、品質向上のための開発費、メキシコ工場の立ち上げ費用、グローバル化対応のためのITコストなどが売り上げ拡大に先行して増えており、短期業績の負担となっていると指摘。これらの先行投資がいつ回収期に入るのかに注目している。

■三菱電機 <6503> 　1,197円　（+35円、+3.0％)

　三菱電 <6503> が反発。同社は10日、ドイツのシーメンス社からラインルール・エクスプレス（RRX）新型車両向け鉄道車両用空調装置を受注したことを発表した。RRXはドイツのラインルール運輸連合が管理運営している路線。北ライン－ウェストファリア地方の各都市・地方間を結ぶ直通運行列車として導入される新型車両へ採用されるもの。328台（82編成164両分）を総額約17億円で受注している。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,154円　（+178円、+3.0％)
　トヨタ <7203> 、富士重 <7270> 、マツダ <7261> など自動車株への買いが目立つ。きょう(10日)は全般リスクオンの流れにあるが、電力株が軒並み安となっている分を自動車株など輸出株の強さで相殺している。為替が1ドル＝113円台後半まで円安傾向を強めており、輸出採算の改善期待が買い戻しに反映されている。

■良品計画 <7453> 　22,800円　（+660円、+3.0％)

　良品計画 <7453> が反発。SMBC日興証券はリポートで、東アジアの収益性と円高による換算目減りにより同証券による業績予想を減額している。仮に中国での消費の変調によりアパレル市場で過剰在庫が発生すれば、同社の中国事業への影響も皆無ではないと考え、まだ変調が起きていないゆえにリスクが残ると指摘。投資評価は「2」（中立）を継続し、目標株価は2万5500円から2万5000円へ引き下げている。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース