【特集】伊藤忠エネクス Research Memo（8）：本質的な増益トレンドは崩れないという考え

■株主還元

伊藤忠エネクス<8133>は株主還元については配当によることを基本とし、その水準については配当性向30%以上を指針としている。2015年3月期は、当期利益が前期比減益だったが、前期比2円増配して、22円の年間配当とした。株主重視の経営姿勢と、翌2016年3月期以降の増益路線への復帰に自信を持っていたことの2つがその理由であると弊社では推測している。

2016年3月期は、当期利益を前期比49.0%増の8,200百万円と予想していることもあり、配当金は前期比2円増配の24円配（中間配12円、期末配12円）を予想している。第3四半期決算時においても、配当予想は維持された。予想1株当たり利益に基づく配当性向は33.1%となっている。

前述のように、2016年3月期通期の利益予想が達成されるかどうかは予断を許さない状況だ。弊社では、仮に利益が予想に対して未達となった場合でも、それが極端に大幅なものでない限りは予定どおりの配当を行ってくるのではないかと推測している。本質的な増益トレンドは崩れていないと考えることがその理由だ。

2017年3月期については配当予想を公表していないが、同社は配当性向30%以上という指針に従って、利益成長に沿った株主還元拡大は、十分期待できると弊社では考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）

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