【市況】＜マ－ケット日報＞　2016年1月21日

　２１日の市場は日経平均が大幅続落。終値は前日比３９８円安の１万６０１７円で、２０１４年１０月３０日以来、およそ１年３カ月ぶりの安値をつけて引けた。前場は円安を好感して大きく反発していたが、後場に入ると円相場が一転して上昇したことと中国株安が加わり、日経平均はみるみる下げ幅を広げて行ってしまった。本日の東証１部の出来高は３０億株超えと昨年８月以来の大きさ。オイルマネーのなりふり構わぬ換金売りが指摘されている。

　昨日の米国市場は原油相場の一段安を受けてダウ平均が大幅反落。終値は１万６０００ドルの大台を割れて５カ月ぶりの安値を示現した。下げ幅は一時５６５ドルまで拡大する場面も。中国発の世界景気減速が改めて意識され投売りも多発。米国市場はナスダックと合わせ本年最高の出来高を記録している。さて、東京市場でもオイルマネーや外国の年金資金などと見られる換金売りが指摘されるようになっており、本日はそうした売り物が銀行、不動産株などに集中した。序盤は日銀の追加緩和への期待から円安・株高で推移していたが、参院予算委員会における黒田日銀総裁の追加緩和見送り姿勢が市場の失望を誘い、後場からは円高・株安に転じてしまった。これに先ほどのオイルマネーの売りとＣＴＡなどの売り仕掛けが重なり日経平均はあっという間に１万６０００円割れ寸前へ。ただ、値段構わず売る姿勢は半ばバーゲンセールの状態に入りつつあるように感じられ、逆に相場は反発のエネルギーを溜め込んでいる状態ともいえよう。（ストック・データバンク　編集部）