【市況】＜株式トピックス＞＝今回の急落局面、過去との比較を取りざた

　１４日の東京株式市場は、前日の米国株安や、円高進行、昨年１１月の機械受注統計の予想以上の悪化、インドネシア・ジャカルタでの爆発事件など複数のマイナス材料が重なって、売り一色の展開。一時、１万７０００円の大台を割り込む急落となった。大引けにかけて、中国・上海株式市場の上昇などを手掛かりに、買い戻しが入り下げ渋ったものの、前日の上げ幅をほぼ帳消しにした。日経平均株価終値は、前日比４７４円６８銭安の１万７２４０円９５銭と大幅反落した。

　市場関係者のあいだでは、今回の短期間での急落局面について、２００８年の“リーマンショック”や、昨年８月下旬から９月に掛けての“中国ショック”との比較が取りざたされている。リーマンショックは２００７年のサブプライムローン危機に端を発して、米国のバブル経済の崩壊が世界的に波及して信用不安が拡大。世界的な需要の急激な縮小と円高・ドル安の進行により、日本経済や株価も大きく落ち込んだ。

　中堅証券の投資情報部では「リーマンショックと今回の急落局面では、下落の背景や規模もまったく違う。さらに、昨年８月下旬からの下落とも少し異なるようだ。発端は人民元安からの中国経済の先行き不安で円高が進行した点は似通っている。ただ、原油価格の大幅下落、北朝鮮の核実験やサウジアラビアとイランの国交断絶、フランス・パリの同時テロをはじめ、トルコやインドネシアでのテロ頻発など、懸念材料は広がりを見せているようだ」としていた。（冨田康夫）

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）