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【材料】東京個別、有力処は高校1~2年生の会員増で17年2月期以降の成長基盤が強化されつつあると指摘

 東京個別指導学院<4745>が反落。プラススタートで始まったものの、買い一巡後は売りが優勢の流れ。

 いちよし経済研究所では、業績改善は16年2月期に入っても継続していると指摘。教務改革の成功に伴う在籍会員の満足度上昇や進学実績の向上に加え、マーケティングやプロモーションの刷新効果が持続しているとの見方で、主力の高校生は1~2年生の会員増で17年2月期以降の成長基盤が強化されつつあると評価。
 16年2月期営業利益を会社計画と同じ23億円と予想している。
《MK》

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