クレディ・スイス証券の不動産セクターのリポートでは、対TOPIX相対株価がさらに10%程度下落するリスクは残るものの、金融政策に変化がない場合、フローの株価バリュエーションや解散価値に割安感があるため、デベロッパーの企業価値が見直される可能性があると指摘。
2016年前半は不動産株への関心が高まる可能性があるとみて、個別では、野村不動産ホールディングス<
3231>をトップピックに東急不動産ホールディングス<
3289>も推奨。セクター判断は「マーケットウエイト」を継続している。
《MK》
株探ニュース