【市況】＜マ－ケット日報＞　2015年12月14日

　１４日の市場は日経平均が大幅反落。終値は前週末比３４７円安の１万８８８３円で、先月２日以来、約１カ月半ぶりの安値をつけてきた。前週末の欧米の株安や、一時１ドル＝１２０円台まで進んだ円高を嫌気して、取引時間中に一時６００円を超える下げ幅を示現する場面も。原油安、世界の株安、円高という逆風に晒され日経平均は１万９０００円の大台をあっさりと割り込んでいる。

　前週末の米国市場は原油先物相場（ＷＴＩ）の一段安を受けてダウ平均が大幅反落。１１月１３日以来の安値をつけて取引を終えた。ＷＴＩは一時３５ドル台前半と６年１０カ月ぶりの安値を示現。世界景気の減速懸念や石油資源株の業績悪化を警戒する売りが広がった。今週の米利上げを前に原油が市場を揺さぶっている。さて、米ダウ平均が３００ドルを超える下げとなったことで、週明けの東京市場も日経平均が朝から３００円を超える下げでスタートし、その後も裁定解消売りなどでで下げ幅を６００円超えまで拡大させる急落商状となった。下値が７５日移動平均線（１万８７３６円）に達したことで売り一巡後は徐々に下げ幅を縮小したが、１５日～１６日開催の米ＦＯＭＣ（９年ぶり利上げ）を控え、その戻りは緩慢なものとならざるを得なかった。寄り前に発表された日銀短観（１２月調査）は事前予想より少し良かったものの、先行き予測がやや軟化を示しており買い材料視されることはなかった。市場では米ジャンク債ファンドの破たんを気にする向きもあり、利上げに対して現状、ナーバスになっている様子がうかがえる。（ストック・データバンク　編集部）