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2015年12月09日14時35分

【市況】国内有力証券、原油安は日本株にプラス、バブル景気との連動にも着目

 東海東京調査センターでは、ニューヨークのWTI先物価格が昨年6月高値から1年半で65%もの暴落となった事を受け、原油安による産油国への支払い削減が国内のカネ余りにつながり、日本経済・日本株にはメリットが大きいと指摘。

 同価格が60%以上も暴落したのは1985~86年以来のことで、当時も相当なカネ余り効果があったとみて、その後はバブル景気に至り、日経平均は3年後の89年末に3万8900円台の過去最高値に向かった事に着目。98~99年の原油安はITバブルに至ったとみて、「原油安は米国を含む産油国にはマイナス効果をもたらす一方(米国は消費大国でもあるのでプラス効果もある)、日本には企業収益の押し上げやカネ余りなどプラス効果が大きい」と解説。

 来年も株高基調が持続する大きな原動力になりそうと分析している。
《MK》

株探ニュース



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