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2015年10月14日15時34分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):アークス、竹内製作所、東宝、ライト

■アークス <9948>  2,477円  +155 円 (+6.7%)  本日終値  東証1部 上昇率3位
 アークス<9948>が全体下げ相場に逆行して大幅高。同社は北海道と東北を地盤とする食品スーパー大手で地方の小商圏に重点を置いた経営戦略が奏功、M&A効果も発現して業容拡大が進んでいる。同社が13日取引終了後に発表した16年2月期第2四半期累計(3~8月)の連結売上高は2517億5500万円(前年同期比10.3%増)、営業利益は69億2600万円(同6.3%増)と好調で、これを評価する買いを呼び込んでいる。

■竹内製作所 <6432>  2,180円  +123 円 (+6.0%)  本日終値  東証1部 上昇率5位
 13日、竹内製作所 <6432> が決算を発表。16年2月期上期(3-8月)の連結経常利益が前年同期比63.4%増の97.4億円に拡大して着地したことが買い材料。米国や欧州でミニショベルなどの建機販売が好調だったことが寄与。原価低減に加え、円安による採算改善なども大幅増益に貢献した。同時に、期末一括配当を従来計画の14円→18円(前期は1→3の株式分割前で27円)に増額修正したことも好感された。前日は9日に発表した上期および通期業績の上方修正を受け、材料出尽くし感から9%超まで急落したが、本日はその反動による買い戻しが優勢となっている。

■デジタルアーツ <2326>  2,175円  +112 円 (+5.4%)  本日終値  東証1部 上昇率6位
 デジタルアーツ<2326>が3連騰。日本をターゲットとする海外からのサイバー攻撃に対する警戒が強まるなか、今月から付番・通知が開始されているマイナンバー制度を絡め、情報漏洩に対する懸念が高まっている。情報セキュリティー関連銘柄に対する市場の視線も熱い。そのなか、同社は官公庁向けで実績豊富、マイナンバー対応ソフトにも積極的な布石を打つ。情報が流出してもネット経由でファイルを遠隔消去できるソフトを手掛けるなど、攻撃を受けても被害を最小限にとどめる実践的な対策を有し、関連株最右翼としての位置付けで物色人気を集めている。

■東宝 <9602>  3,010円  +112 円 (+3.9%)  本日終値
 13日、東宝 <9602> が決算を発表。16年2月期上期(3-8月)の連結経常利益が前年同期比29.8%増の256億円に伸び、従来予想の205億円を上回って着地したことが買い材料。「バケモノの子」や「HERO」を中心に多くのヒット作を配給した主力の映画事業が収益を牽引した。4月に開業した「新宿東宝ビル」の賃貸収入が伸びたことも大幅増益に貢献した。業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の343億円→370億円に7.9%上方修正。増益率が0.4%増→8.3%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

■ライト工業 <1926>  1,205円  +40 円 (+3.4%)  本日終値
 13日、ライト <1926> が16年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の18.5億円→34億円に83.8%上方修正。従来の18.7%減益予想から一転して49.4%増益を見込み、2期連続で上期最高益を更新する見通しとなったことが買い材料。手持ち工事の順調な進捗や受注好調で、売上が計画を上回ったことが寄与。工事採算の改善も上振れに大きく貢献した。

■OBC <4733>  6,200円  +200 円 (+3.3%)  本日終値
 13日、OBC <4733> が16年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の104億円→117億円に12.5%上方修正。従来の0.6%減益予想から一転して11.8%増益見通しとなったことが買い材料。マイナンバー制度の実務に対応した製品の販売が想定より伸び、売上が計画を11.1%も上回ることが利益を押し上げる。

■コーテクHD <3635>  1,645円  +51 円 (+3.2%)  本日終値
 13日、コーテクHD <3635> が16年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の35億円→53億円(前年同期は61.6億円)に51.4%上方修正。減益率が43.2%減→14.0%減に縮小する見通しとなったことが買い材料。一部タイトルの発売時期を延期したことで売上は計画を下回ったものの、利益率の高いダウンロード販売やロイヤリティ収入が伸びたうえ、投資有価証券売却益の増加が利益を大きく押し上げた。

■大東建託 <1878>  12,940円  +225 円 (+1.8%)  本日終値
 大東建託<1878>が反発。13日の取引終了後、集計中の第2四半期(4~9月)連結業績について、売上高を従来予想の6805億円から6971億5500万円(前年同期比5.8%増)へ、営業利益を同461億円から590億9500万円(同12.0%増)へ、純利益を同311億円から403億2200万円(同14.6%増)へ上方修正しており、減益予想から一転して増益で着地したことが好感されている。下期に予定していた建設工事の前倒しを促進したことにより完成工事高が増加した。また、これに加えて、工事原価の高騰が当初想定よりも下回ったことによる完成工事総利益率の改善などが要因としている。

株探ニュース

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