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2015年10月07日15時37分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(1):国際石開帝石、ヤマダ電、アマダHD、デンカ

■国際石油開発帝石 <1605>  1,217.5円  +82 円 (+7.2%)  本日終値
 国際石油開発帝石<1605>、石油資源開発<1662>、日本海洋掘削<1606>など資源開発関連株が軒並み高。国際指標のひとつであるWTI原油先物価格は前日に2ドル27セント高と急伸し、1バレル=48ドル53セントまで上昇した。これは終値ベースでは8月末に49ドル台をつけて以来の高値水準であり、前日の米国株市場では資源エネルギー関連株の上昇がNYダウを支える格好となった。この流れが東京市場にも波及、資源開発関連は原油価格の上昇が収益面にプラスに働きやすく、短期資金の買いを誘導している。

■ヤマダ電機 <9831>  533円  +33 円 (+6.6%)  本日終値
 ヤマダ電機<9831>が大幅反発。モルガン・スタンレーMUFG証券では、経営陣が5月末に突如、大量閉店を断行し市場シェア拡大から採算性重視へと舵を切ったことで、「閉店や売場・人事制度改革が連携し利益創出が着実に進んでいるとの印象を得た」と指摘。改革による利益創出を株式市場は織り込んでいないと考え、レーティングを「イコールウエイト」から「オーバーウエイト」に、目標株価を550円から670円に引き上げている。

■アマダホールディングス <6113>  1,044円  +59 円 (+6.0%)  本日終値
 三菱UFJモルガン・スタンレー証券が6日付のリポートで、アマダHD <6113> の業績予想を引き上げたことが買い材料視された。リポートでは、省エネ補助金の効果が16年3月期で受注高250億円と想定以上に大きいと指摘。また、国内の機械設備に関する補助金はアベノミクスの主題であり、17年3月期、18年3月期も継続すると予想している。以上を踏まえ、同証券では16年3月期の連結営業利益を331億円→382億円、17年3月期は347億円→390億円、18年3月期は351億円→409億円にそれぞれ上方修正した。

■デンカ <4061>  537円  +29 円 (+5.7%)  本日終値
 三菱UFJモルガン・スタンレー証券の化学・ファインケミカル業界の決算プレビューでは、上期の収益動向を左右したのは原燃料安と指摘。原油価格は上期を通じて下落、メタノールなど誘導品の価格も並行して下がったため、生産サイドの会社の業績にはネガティブに、購入サイドの会社業績にはポジティブに影響したと解説。全般的には、原油安を背景に16年3月期上期営業利益は会社計画線か若干上の水準で着地するとみて、デンカ<4061>、東ソー<4042>、ダイセル<4202>は会社計画を上回る可能性が極めて高いと予想。個別では、デンカをトップピックに、積水化学工業<4204>と東ソーを買い推奨している。

■パイオニア <6773>  291円  +15 円 (+5.4%)  本日終値
 パイオニア<6773>が年初来高値を更新。同社は6日、子会社の東北パイオニアとともに複数の大手自動車メーカーからカースピーカー計約4500万本を新規に受注したと発表。2018年以降3年から5年にわたってグローバルに出荷する予定で、今後の業績への寄与が期待されているようだ。

■鬼怒川ゴム工業 <5196>  682円  +33 円 (+5.1%)  本日終値
 鬼怒川ゴム工業<5196>が続伸。いちよし経済研究所が6日付で投資判断を新規に「A」とし、フェアバリューを900円に設定したことが好材料視されているようだ。収益改善が遅れていた海外拠点が緩やかながらも利益貢献し始めたことや、合理化の浸透で業績下振れリスクが限定的になってきたことなどを評価。また、日産自動車<7201>が予定している北米「ローグ」の日本生産によるインパクトが他社に比べて大きいとしており、16年3月期営業利益予想を84億円(会社予想84億円)、17年3月期は95億円を予想している。

■神戸製鋼所 <5406>  148円  +7 円 (+5.0%)  本日終値
 神戸製鋼所<5406>が続伸。SMBC日興証券では、9月28日に発表された16年3月期計画の下方修正は、一時的要因もあるものの建設機械の収益モメンタムが想定以上に悪化しているなど、一部事業で収益力が悪化している印象と指摘。17年3月期経常利益予想を1250億円から950億円に引き下げ、レーティング「3」を継続、目標株価を200円から120円に引き下げ。また、みずほ証券でも目標株価を240円から200円に引き下げている。

■JSP <7942>  2,071円  +93 円 (+4.7%)  本日終値
 樹脂発泡製品専業大手の一角の、JSP<7942>が6営業日続伸。いちよし経済研究所は同社について、主要原材料の価格下落を背景にビーズ事業の採算改善が続いていること、主力の自動車向けEPP(発砲ポリプロピレン)で原単位(1台あたり搭載単価)の上昇が見込まれることを評価して、レーティングを「B」から「A」へ格上げし、フェアバリューは2400円から2500円へ引き上げられた。いちよしではまた、同社が15年3月16日付で三菱ガス化学<4182>の連結子会社となったことについて、親子上場に関する是非は分かれるが経営の独自性は担保されており、現時点で特段のリスクとして捉える必要はないと判断していると解説、自動車資材「EPP」を牽引役とする中期成長の考え方を継続している。

■ファミリーマート <8028>  5,430円  +240 円 (+4.6%)  本日終値
 ファミリーマート<8028>が後場に上げ幅拡大。きょうの午後1時30分に16年2月期第2四半期(3~8月)の連結決算を発表した。営業総収入は前年同期比13.7%増の2095億9700万円、営業利益は同32.3%増の283億5300万円で着地した。ただ、純利益は前年同期に関係会社株式売却益を計上した反動減で同36%減の130億8100万円となった。第2四半期末の国内店舗数は1万1450店(国内エリアフランチャイザー4社計795店を含む)となったほか、海外事業では台湾、タイ、中国、アメリカ、ベトナム、インドネシアおよびフィリピンにおいて5756店となり、国内外合わせた全店舗数は1万7206店となった。国内のコンビニエンスストア(CVS)事業は2ケタの増収増益となったものの、海外事業では今後、高い成長性が見込まれるアジア地域を中心としたCVS事業に経営資源を集中するため、15年8月にアメリカ合衆国でCVS事業を展開する「FAMIMA CORPORATION」の清算を決議したことなどで、増収は確保できたものの大幅な減益となった。据え置かれた通期の連結営業利益は前期比16%増の469億円の見通しで、進捗率が60.4%に達している。

■浜松ホトニクス <6965>  2,929円  +109 円 (+3.9%)  本日終値
 浜松ホトニクス<6965>が大幅反発。6日、東京大学宇宙線研究所所長で東大教授の梶田隆章氏が2015年のノーベル物理学賞が決まった、その受賞理由は「ニュートリノ振動」という現象を発見し、ニュートリノが質量を持つことを確認したことが評価されたもの。ニュートリノ研究では浜松ホトニクスが岐阜県の神岡鉱山にある施設「スーパーカミオカンデ」で装置開発の一端を担ったことから、買いの手掛かり材料となった。同社は2002年の小柴昌俊氏のノーベル物理学賞受賞時にも株式市場で脚光を浴びた経緯がある。

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