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2015年10月05日15時25分

【市況】日経平均は大幅に4日続伸、米株高やTPP合意見通し受け18000円台回復/相場概況


日経平均は大幅に4日続伸。2日の米国市場では、9月雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を大幅に下回り、利上げ観測の後退や原油・商品価格の上昇などからNYダウは200ドル高となった。また、環太平洋経済連携協定(TPP)が大筋合意に達する見通しと報じられたことも材料視され、日経平均は195円高からスタートした。寄り付き後には9月18日以来となる18000円台を回復。前引けにかけて上げ幅を縮める場面も見られたが、後場には一時18079.46円(前週末比354.33円高)まで上昇した。

大引けの日経平均は前週末比280.36円高の18005.49円となった。東証1部の売買高は18億9654万株、売買代金は2兆29億円だった。業種別では、鉱業、卸売業、医薬品が上昇率上位だった。一方、下落したのは倉庫・運輸関連業のみだった。

個別では、ソニー<6758>、みずほ<8411>、ファーストリテ<9983>、三井住友<8316>、東電力<9501>などが堅調。ソフトバンクグ<9984>やOLC<4661>が4%超上昇したほか、三菱商<8058>は5%高と上げが目立った。また、フェリシモ<3396>、林兼<2286>、フィード・ワン<2060>などが東証1部上昇率上位となった。一方、トヨタ自<7203>、ホンダ<7267>、富士重<7270>、日産自<7201>など自動車株が軟調。また、エクセル<7591>、三協立山<5932>、雪印メグ<2270>などが東証1部下落率上位となった。
《HK》

 提供:フィスコ

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