【材料】国内大手証券では「インバウンド関連の買い戻しを探る局面」とビックカメラなどを紹介

　９月１６日に日本政府観光局が８月の訪日外国人数を発表した。８月としては過去最高の１８１万７０００人となったものの、前月比では１０万１０００人減少しており、インバウンド関連銘柄が下落する局面があった。
　大和証券ではインバウンド関連銘柄は堅調に業績が推移するとみて、「インバウンド関連の買い戻しを探る局面」とリポートで取り上げている。目先のマーケットは米国による利上げが焦点となっていたために、良い物でも買い手控えが起きているマーケット環境。こうした最中に「買い戻しを探る局面」と強気な意見は投資家に好まれる。
　リポートでは具体的に、ビックカメラ<3048>、良品計画<7453>、マツモトキヨシホールディングス<3088>、森永製菓<2201>、明治ホールディングス<2269>、コーセー<4922>など６銘柄の他、合計２７銘柄をリストアップしている。
《ＭＫ》

株探ニュース