【市況】日経平均は4日ぶり反発、日銀による金融政策の現状維持伝わり上げ幅縮める／相場概況

日経平均は4日ぶり反発。14日の米国市場では、中国の景気減速懸念からNYダウは62ドル安となった。ただ、日経平均は前日300円近く下げたことによる反動で117円高からスタートした。買戻しの動きが強まったほか、一部では日本銀行によるサプライズ緩和への期待もあり、前場には一時18329.57円（前日比363.87円高）まで上昇した。前引け後に日銀が金融政策の現状維持を決定したことが伝わると、後場の寄り付き直後に18000円を割り込む場面も見られたが、その後は18000円-18200円レンジでのもみ合いとなった。

大引けの日経平均は前日比60.78円高の18026.48円となった。東証1部の売買高は20億8033万株、売買代金は2兆3026億円だった。業種別では、水産・農林業、食料品、ゴム製品が上昇率上位だった。一方、情報・通信、その他金融業、鉄鋼が下落率上位だった。

個別では、トヨタ自<7203>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、日立<6501>、日産自<7201>などが堅調。ダイキン<6367>は3％超の上昇に。また、神戸物産<3038>、米久<2290>、秀英<4678>などが東証1部上昇率上位となった。一方、ソフトバンクグ<9984>、三菱ＵＦＪ<8306>、みずほ<8411>、ＮＴＴ<9432>、東電力<9501>などが軟調。ＫＤＤＩ<9433>が5％超、ＮＴＴドコモ<9437>が3％超の下落となるなど、前日に続き通信大手の下げが目立った。また、ＳＫジャパン<7608>、ライフコーポ<8194>、東製鉄<5423>などが東証1部下落率上位となった。
《HK》

　提供：フィスコ