【材料】米系大手証券、不動産セクターに更なる下方調整リスクは限定的との見解

　ゴールドマン・サックス証券の不動産セクターのリポートでは、「渋谷区での複数の大型再開発に絡んだ既存ビルの取壊しやＩＴ関連企業のオフィス需要増加等に伴い、オフィス市況は強含みで推移する」と予想。「オフィス市況改善等の不動産ファンダメンタルズ回復に比して、不動産株は大幅に調整している」との見方で、１５年３月期会社開示賃貸等不動産の時価ベースの税引き後ＮＡＶに対し、大手３社は平均１２％のプレミアム、中堅４社（イオンモール<8905>除く）は平均１１％のディスカウントで取引されていることから、「現株価は割安な水準」とみて、「仮にグローバルの不動産キャップレートの上昇リスクを織り込んだとしても、更なる下方調整リスクは限定的」と解説。
　個別では、オフィス市況回復の恩恵を受ける東京建物<8804>、エヌ・ティ・ティ都市開発<8933>、三菱地所<8802>、三井不動産<8801>の「買い」を強調している。
《ＭＫ》

株探ニュース