【市況】＜株式トピックス＞＝個人投資家は “レバレッジ・インデックスＥＴＦ”で対抗

　１０日の東京株式市場は、前日に日経平均株価が１３４３円という記録的な急騰をみせた反動に加え、米国株安も重なって売り優勢の流れとなった。日経平均株価終値は、前日比４７０円８９銭安の１万８２９９円６２銭と急反落した。
　市場関係者からは「日経平均株価が前日に１３４３円高と急騰した翌日に、一時８００円を超える急落となるなど、相変わらず荒っぽ過ぎる相場が続いている。株価指数先物主導の乱高下相場について行けずに、個人投資家や機関投資家の一部は見送り姿勢を強めている」との声が聞かれた。
　ただ、そうしたなかで、東証１部上場の売買代金上位には「日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信<1570>」や「日経平均ブル２倍上場投信<1579>」、「日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信<1357>」といった、日経平均株の上下動と連動したり、さらにその２倍で変動するＥＴＦが連日名を連ねている。
　これについて市場関係者からは「明確な理由（材料）が見当たらないなかで、あまりに激しい乱高下相場で、多くの投資家は個別銘柄を売買する意欲が極端に後退しいている。そこで、ＭＡＣＤなどのテクニカル指標を利用しながらシステム的にトレンドフォロー（順張り）で売買するケースが一気に増加している」との見方が出ていた。
　“鶏が先か、卵が先か”というような話だが、株価指数先物のインデックス売買の関与率が増えれば、個人投資家もそうした動きに沿った投資行動をとざらるを得なくなり、それが、さらに無味乾燥な乱高下の波乱相場を助長することになる。

出所：株経通信（株式会社みんかぶ）