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【市況】ハイテク・エネルギーは売りか、中国経済の失速懸念で


『米株式市場』

 21日のNY市場は下落。中国の8月製造業購買担当者景気指数(PMI)が約6年半ぶりの低水準となり、アジアや欧州の主要株価が全面安となった流れを受け、売りが先行。ハイテク株や一般消費財などが幅広く売られたほか、NY原油先物相場が6年ぶりに40ドルを割り込んだことも嫌気された。ダウ平均は530.94ドル安の16459.75、ナスダックは171.45ポイント安の4706.04。

 週明けの中国・上海は8%超の下落となった。東京市場も波乱の展開となり、日経平均は4%超の下げとなった。さらに大阪225先物は18410円で通常取引を終え、その後ナイト・セッションでは一時18140円まで下げ幅を拡大させる局面をみせている。

 週明けのアジア市場でボトム形成とはならず、グローベックスの米株先物ではNYダウで350ドル安程度を織り込んで推移している。欧州市場も軒並み大きく下落して推移しており、世界同時株安の様相に。目先的なボトムとしては、NYダウの昨年10月安値である16120ドル辺りでの底打ちが期待されよう。中国の底打ちが見られないなか、ハイテクセクターやエネルギー関連に対する売り圧力が強まりそうである。

 9月の利上げ観測なども後退することになりそうだが、4-6月期の米GDP改定値のほか、米カンザスシティで連銀主催のシンポジウム(ジャクソンホール)などを待つことになりそうだ。
《TY》

 提供:フィスコ

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