【市況】NY株式：ダウは358ドル安、世界的な景気減速懸念が強まる

20日の米国株式相場は下落。ダウ平均は358.04ドル安の16990.69、ナスダックは141.56ポイント安の4877.49で取引を終了した。中国株式相場が続落したことで世界主要株価がほぼ全面安となり、売りが先行。中国や世界的な景気減速への警戒感から、これまで値動きの軽かったハイテクやメディア、一般消費財などが幅広く売られ、終日軟調推移となった。週間新規失業保険申請件数が予想より増加したほか、7月景気先行指数が悪化したことも嫌気された。セクター別では全面安となり、メディアや半導体・半導体製造装置の下落が目立った。

ウォルト・ディズニー(DIS)はバーンスタインの投資判断引き下げで下落。バイアコム（VIA）や21世紀フォックス(FOX)などのメディア関連企業も軒並み連れ安となった。半導体のマイクロン・テクノロジー(MU)は、一部アナリストによる投資判断及び目標株価引き下げを受け、軟調推移。小売大手のシアーズ・ホールディングス(SHLD)は決算内容が嫌気され、売られた。一方で、製薬大手のイーライ・リリー(LLY)は糖尿病薬の臨床試験結果が好感され、上昇。鉱山会社のニューモント・マイニング（NEM）は金相場の上昇を受け、堅調推移となった。

韓国サムスン・グループが傘下の医薬品企業のナスダック市場への上場計画を進めていることが明らかになった。医療費削減の流れの中、注目を集めるバイオ後続品（バイオシミラー）市場に加わる予定だ。



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《TM》

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