【市況】【杉村富生の短期相場観測】

「日経平均株価は２万2666円に挑戦！」

●強気相場の背景にある４大要因！

　壮大な上昇相場が展開されている。抜群に強い。ただし、短期的にはテクニカル、日柄的に調整(休養)が必要な局面である。
　しかし、深押しは考えにくい。むしろ、中・長期的には年末にかけて一段高となろう。

　日経平均株価は早い時期(４～６月)に２万0833円(2000年4月12日のＩＴバブル崩壊後の高値)を奪回し、次は２万2666円(1996年６月26日のバブル崩壊後の戻り高値)挑戦の動きが期待できる。

　ちなみに、強気相場の背景には①政策対応の効果、②投資価値の向上、③日本株の出遅れ、④需給の好転──などがある。

　まず、政策対応の効果だが、これについては改めて述べるまでもない。アベノミクス、異次元の金融緩和は最終的に、資産インフレの創出を狙っている。その途中では円安・株高になる。

●マネタリーベースは500兆円に！

　日銀は為替、株価との関係が深いマネタリーベースを激増させている。すなわち、2013年３月の135兆円が2013年末には193兆円、2014年末には275兆円、2015年末には355兆円に激増する。

　さらに、４月30日には追加の金融緩和に踏み切る可能性がある。2016～2017年にはマネタリーベースはＧＤＰに匹敵する500兆円に達するだろう。

　一方、ＦＲＢは利上げの準備を粛々と進めている。恐らく、６月にはゼロ金利政策を解除するだろう。これはドル高・円安要因となる。

　投資価値の向上はどうか。企業(経営陣)はスチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードの導入を受け、意識を劇的に変化させつつある。

　すなわち、95兆円もの剰余金の活用である。それが増配、自社株買いの増加、Ｍ＆Ａ、設備投資の活発化につながっている。

●株主総還元額が激増！

　実際、株主総還元額(配当＋自社株買い)は2014年度が13.4兆円、2015年度が17.1兆円、2016年度が18.6兆円と激増する。これは投資価値の向上を意味している。何しろ、2003年頃までは「配当金総額３兆円のカベ」があったが、2015年３月期では９兆円を超える。

　ＴＯＰＩＸ500ベースでは2014年３月期に８割の企業が増配を実施、2015年3月期では６割の企業が増配に進む。

　出遅れという視点では、日経平均株価が金融危機前の高値を6.4％上回っているにすぎないのに対し、ＮＹダウは28.7％、ドイツＤＡＸ指数は42.1％上回っている。

　さらに、ＮＹ市場の時価総額はこの25年間に７倍になり、3000兆円に迫っている。東京市場の時価総額は５分の１の水準である。

●この局面での狙い目は？

　需給面ではＧＰＩＦに加え、３共済(国家公務員共済組合連合会、地方公務員共済組合連合会、日本私立学校振興共済事業団)、かんぽ生命、ゆうちょ銀行が株式シフトを強めている。実に、これらの機関の日本株買い余力は総額25～26兆円に達する。

　物色面はどうか。何を狙うか。古来、出来高(売買代金)は株価に先行する！という。

　売買代金ランキング(東証１部)の上位にランクされている銘柄ではソニー <6758> 、アルプス <6770> 、サイバー <4751> が新しい銘柄である。

　東証２部ではラオックス <8202> [東証２]、ジャムコ <7408> [東証２]、マザーズではＩＴｂｏｏｋ <3742> [東証Ｍ]、ジャスダックではＢＢタワー <3776> [ＪＱ]が大商いを演じている。

2015年3月18日　記

(「チャートブック日足集」No.1563より転載)
(「株探」編集部)