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【注目】前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

リクルート <日足> 「株探」多機能チャートより

■リクルート <6098>  3,925円 (-210円、-5.1%)

 東証1部の下落率5位。24日、リクルートホールディングス <6098> が電通 <4324> 、NTTデータ <9613> などによる国内外で6113万4800株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限336万5200株の売り出しを実施すると発表したことが売り材料視された。売り出し株数が最大6450万株で発行済み株式総数の約11.4%におよぶ規模とあって、株式の需給悪化が懸念された。売出価格は9月12日から14日までの期間に決定される。同時に発行済み株式数(自社株を除く)の1.51%にあたる850万株(金額で300億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したが買い材料視されなかった。

■資生堂 <4911>  2,539円 (-125.5円、-4.7%)

 東証1部の下落率8位。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が24日付で資生堂 <4911> の投資判断「アンダーウェイト(弱気)」、目標株価2200円を継続したことが売り材料視された。リポートでは、エクイティストーリーは弱気を継続すると報告。要因として、(1)円高による海外業績の目減り、(2)投資増による利益成長の伸び悩み、(3)市場期待値とのかい離の顕在化、を挙げた。同証券では、16年12月期の連結営業利益を400億円→340億円(会社計画は300億円)、17年12月期を411億円→388億円にそれぞれ下方修正した。

■三菱マテリアル <5711>  269円 (-7円、-2.5%)

 三菱マテリアル <5711> が反落。24日付で三菱UFJモルガン・スタンレー証券がレーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を300円から290円へ引き下げた。国内外の価格や数量を見直したことで17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の650億円(前期704億2000万円)に対して従来予想の700億円から640億円へ、18年3月期を800億円から780億円へ引き下げている。

■LINE <3938>  4,280円 (-110円、-2.5%)

 LINE <3938> が4日続落。株価は一時、前日比4%安に売られた。同社株は24日のニューヨーク市場で、前の日に比べ2.69ドル安の42.10ドル(約4228円、1ドル=100.45ドル換算)に下落しており、東京市場でもニューヨークの終値にサヤ寄せする動きとなった。ニューヨーク市場では、直近のIPO銘柄に利益確定の売りが膨らみ同社株も売りを浴びた様子だ。日米ともに相場が方向感に欠ける展開となるなか、好パフォーマンスの直近IPO銘柄には、いったん手仕舞い利益を確定する動きも出ているようだ。

■小野薬品工業 <4528>  2,800円 (-72円、-2.5%)

 小野薬品工業 <4528> が続落。厚生労働省は24日、諮問機関である中央社会保険医療協議会(中医協)の専門部会で、高額ながん治療薬「オプジーボ」について、次回の薬価改定を待たずに薬価を特例的に見直すことを提案しており、これを嫌気した売りが出たようだ。「オプジーボ」は、皮膚がんの一種であるメラノーマの治療薬として14年9月に発売され、患者数が年数百人規模と少数であることから100ミリグラム約73万円の薬価が中医協で認められたが、昨年12月から肺がんも適用となったことで対象患者が数万人規模に拡大。現行制度では適用拡大による薬価改定は行われないことから、今回の見直し提案となった。なお、年末までに結論を出す方針だ。

■三菱電機 <6503>  1,275円 (-27.5円、-2.1%)

 三菱電機 <6503> が3日続落。24日付でみずほ証券が投資判断「中立」を継続、目標株価を1370円から1300円へ引き下げた。想定超の対アジア通貨での円高影響などを織り込み、17年3月期を通期連結営業利益で会社側計画の2350億円(前期3011億7200万円)に対して従来予想の2650億円から2400億円へ、18年3月期を2950億円から2650億円へ引き下げている。

■ステラ ケミファ <4109>  3,415円 (-55円、-1.6%)

 ステラ ケミファ <4109> が朝高後、反落。岩井コスモ証券は24日、同社株の投資判断を「B+」から「A」に引き上げた。目標株価は2400円から3800円に見直した。フッ素化合物の大手で電子部品用フッ素高純度薬品では7割を超える世界シェアを誇る。原料価格の低下と電池部門の好調で17年3月期は大幅増益の見込み。今期の連結営業利益は、会社側では31億5900万円を見込むが、同証券では33億円(前期比2.4倍)と増額修正を予想。18年3月期は半導体関連の貢献もあり同利益は42億円への増益を予想している。また、世界初のがん治療法で第2相臨床試験を開始したことにも注目している。

■国際石油開発帝石 <1605>  871.2円 (-13.9円、-1.6%)

 国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> など石油株が軟調。国際帝石や石油資源は4日続落となった。24日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近10月物が前日比1.33ドル安の1バレル=46.77ドルと下落した。米石油協会(API)が発表した在庫統計で、原油在庫が増加したことから需給悪化懸念が広がった。原油価格はここ高値圏での調整局面となっている。

■第一三共 <4568>  2,369円 (-18.5円、-0.8%)

 第一三共 <4568> が小幅続落。同社は24日、抗凝固剤エドキサバン(一般名はエドキサバントシル酸塩水和物)について、非弁膜症性心房細動患者における新規用法・用量の追加を目的としたELDERCARE-AF(edoxaban low-dose for elder care AF patients)試験を開始したことを発表したが株価は反応薄。この試験は、既存の経口抗凝固剤の承認用法・用量での投与が困難と判断された80歳以上の非弁膜症性心房細動患者を対象として、エドキサバン15ミリグラム1日1回経口投与時の有効性(脳卒中および全身性塞栓症の発症抑制)の検証と安全性の確認を目的とした国内第3相臨床試験。心房細動は、心拍数が早く不規則になり、脳卒中を引き起こすことのある病気。現在の日本における心房細動の患者数は65歳以上の20~30人に1人と言われているなか、65歳以上の男性の10人に1人にその疑いがあるという結果がでており、今回の試験の進展が期待される。

■ファミリーマート <8028>  7,910円 (-40円、-0.5%)

 ファミリーマート <8028> が朝高後、続落。日証金が24日、ファミリーマート株について、25日約定分から制度信用取引の新規売りおよび買いの現引きに伴う貸借取引の申し込み停止措置を実施すると発表した。ただし、弁済繰り延べ期限の来た買いの現引きは除く。貸借取引の規制強化に伴って、売買の自由度が制限されるとの見方があるなかで、25日は買い一巡後に軟調な推移となった。

※25日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


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