【材料】欧州大手証券、不動産株に２０～３０％程度の上昇余地、トップピックは野村不動産と東急不動産

　クレディ・スイス証券の不動産セクターのリポートでは、今後は一時的に利益確定の売りが生じると予想するも、まだ各社の株価バリュエーションには割安感が残っていると指摘。セクター全体で、今後２０～３０％程度は株価上昇余地があるとの見方で、金融緩和によって、実物不動産への投資がさらに刺激される場合には、不動産デベロッパーのインプライドＥＢＩＴＤＡ利回りは５０～１００ベーシスポイントほど低下する可能性があると解説。

　個別では、野村不動産ホールディングス<3231>と東急不動産ホールディングス<3289>のトップピックを継続している。
《ＭＫ》

株探ニュース