【市況】日経平均は3日ぶり大幅反落、日銀決定会合の結果受け乱高下／相場概況

日経平均は3日ぶり大幅反落。17日の米国市場では、原油先物価格が再び35ドルを割り込んだことが嫌気され、NYダウは253ドル安となった。こうした流れを受けて、日経平均は33円安からスタートすると、前場には下げ幅を150円超に広げる場面があった。注目された日本銀行の金融政策決定会合では、金融緩和を補完するための諸措置の導入が決定され、結果発表を受けて日経平均は一時515円高まで急伸した。しかし、その後は値を消す展開となり、19000円を割り込んで本日の取引を終えた。

大引けの日経平均は前日比366.76円安の18986.80円となった。東証1部の売買高は29億8751万株、売買代金は3兆5971億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、石油・石炭製品、保険業、パルプ・紙が3％を超える下落となった。一方、医薬品は小幅な下げにとどまった。

個別では、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、ファーストリテ<9983>、みずほ<8411>など売買代金上位は全般軟調。村田製<6981>やアルプス電<6770>が4％前後下げるなど、電子部品関連の一角が引き続き弱い動き。資源価格の下落などから伊藤忠<8001>も4％超下げた。また、ブレインパッド<3655>、トランスシテ<9310>、コア<2359>などが東証1部下落率上位となった。一方、武田薬<4502>や小野薬<4528>が堅調。ＪＦＥ<5411>は2％超の上昇に。ツクイ<2398>やニチイ学館<9792>など介護関連の上げが目立った。また、さくら<3778>が3日連続でストップ高となり、メルコ<6676>、アイスタイル<3660>などとともに東証1部上昇率上位となった。
《HK》

　提供：フィスコ